このテーマとは
全固体電池テーマは、リチウムイオン電池の電解液を固体電解質に置き換えた次世代二次電池の開発・製造・関連事業全般を扱う。具体的には、(1) 硫化物系全固体電池（自動車用本命とされる）、(2) 酸化物系全固体電池（小型機器・据置用）、(3) ポリマー系・複合系、(4) 固体電解質材料（硫化物・酸化物・ポリマー）、(5) 電極材（正極・負極・リチウム金属負極）、(6) 製造装置・成膜装置・プレス装置、(7) パッケージ・パウチ・モジュール、までを射程に入れる。
全固体化のメリットは、(a) 不燃性電解質による安全性、(b) 高エネルギー密度（重量エネルギー密度2倍を狙える）、(c) 急速充電性能、(d) 動作温度範囲拡大、(e) 長寿命、である。EV・小型機器・据置蓄電池での実装が期待される。
なぜ注目されているのか
第一の追い風は EV の構造課題への解として位置づけられている点である。航続距離、急速充電速度、車両火災リスク、寒冷地性能、はリチウムイオン電池では構造的に頭打ちであり、全固体化はこれらを同時に大幅改善する潜在力を持つ。日本・韓国・中国・米国の主要 EV メーカー・電池メーカーが量産化競争を繰り広げている。
第二に、日本企業の技術ポジションの優位性。硫化物系全固体電池の研究開発・特許で日本企業（自動車メーカー、化学メーカー、電池メーカー）は世界を先行しており、官民の技術開発体制（GI 基金等）も整っている。量産化で先行できれば、EV バッテリーで中韓に後れを取った日本産業の構造的反転材料になる潜在性がある。
第三に、量産工程・装置・材料の競争領域形成。全固体電池の量産化には、固体電解質の合成・粉体プロセス、プレス・成膜、湿気管理、専用製造装置、が必要で、装置・材料・プロセス各段階で新たな競争領域が形成されつつある。日本の装置・材料メーカーは中間段階で世界市場をリードしうる。
第四に、用途拡大の見通し。EV だけでなく、小型機器（医療機器・産業機器・ウェアラブル）、据置蓄電池（家庭・データセンター・系統用）、航空・防衛で全固体電池の需要が見込まれる。用途別最適化（材料系・形状）の選択肢が広がる。
逆風は量産化の難しさで、量産歩留まり、コスト、サイクル寿命、低温性能、で、実用車両への搭載・大量生産はなお時間を要する。各社の量産時期見通しは度重なる延期が続いており、中長期テーマとしての位置づけは揺るがないが、短期業績への影響は限定的である。
関連する事業領域
含まれる業種は、化学（固体電解質・正極材・負極材・添加剤）、電気機器（電池セル・モジュール）、機械（製造装置・成膜・プレス）、輸送用機器（自動車メーカーの自社開発）、ガラス・土石（酸化物固体電解質）、非鉄金属（リチウム・銀・特殊金属）など。
「全固体電池銘柄」と一括りにすると見落とすのは、(a) 自動車向け（量産化に時間）と小型機器向け（先行実用化）で実用化スピード・市場規模が大きく違う、(b) 電池セルメーカー、固体電解質材料メーカー、製造装置メーカー、で収益化のタイミングと競争環境が異なる、(c) 大手企業の全固体電池事業は本業に対する売上比率が小さく、テーマ性と業績影響度が一致しない、という点。
財務的にどう評価するか
全固体電池テーマで最初に見たいのは、関連事業の研究開発投資、特許出願状況、量産化計画（工場・能力・時期）、提携・契約状況、である。現状の売上はほぼゼロから極小レベルの企業が多く、業績への寄与より将来の事業価値ポテンシャルでの評価が中心になる。
利益面では、現状は研究開発費負担で赤字フェーズの企業が多い。量産化フェーズに入ると、設備投資・減価償却が大きく利益を圧迫する局面がある。先行実用化の小型機器向けは、特定顧客向けで売上が拡大する可能性がある。
落とし穴は3つ。第一に、量産時期見通しは度重なる延期が続いており、テーマ性で先行買いされた銘柄が「次回延期発表」で大きく下落する例が多い。第二に、リチウムイオン電池の継続的な性能改善で、全固体電池との性能差は当初想定より縮まる場合がある。実用化のタイミングが遅れるほど、競争優位は弱まる。第三に、大手企業の全固体電池事業は本業比率が小さく、テーマ買いの根拠としては弱い。
中長期では、量産化の進捗、量産歩留まり・コスト、特許ポジション、自動車・小型機器・据置の用途別シェア、装置・材料事業の規模化、が事業価値の指標になる。
該当銘柄の見方
該当社では、(a) 全固体電池関連の研究開発投資・特許、(b) 量産化計画と現状進捗、(c) セル／材料／装置のどの位置取りか、(d) 主要パートナー（自動車メーカー・電池メーカー）との関係、を最低限チェックしたい。
関連テーマの蓄電池・電池材料・EV・機能性化学・再生可能エネルギー と併読すると、全固体電池が単独デバイスではなく、EV・蓄電・エネルギー転換を構造的に支える次世代基盤技術として位置づけられる構造が立体的に見える。