株式会社グリーンクロスホールディングス (272A) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 卸売業
インフラ老朽化
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 65/327位
D
安定性
業種 223/329位
C
効率性
業種 195/329位
B
CF健全性
業種 70/329位
売上高
279億円
粗利率
36.1%
営業利益率
7.1%
純利益率
4.3%
ROE
10.2%
ROIC
7.8%
自己資本比率
45.7%
D/Eレシオ
0.49
有利子負債
59億円
ネットキャッシュ
-11億円
NC/時価総額
-11.7%
運転資本余剰*
-33億円
運転資本余剰/時価総額*
-34.3%
フリーCF
15億円
FCFマージン
5.3%
キャッシュ化率
2.69倍
PBR
0.81倍
EV/EBITDA
3.1倍
PER
8.0倍
想定株価
1086.5円
想定時価総額
97億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2025年4月期 279億円 101億円 15億円 20億円 35億円 20億円 12億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2025年4月期 262億円 137億円 81億円 61億円 120億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2025年4月期 47億円 39億円 39億円 59億円 6億円 2億円 -33億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2025年4月期 33億円 -18億円 -13億円 15億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2025年4月期 136.7円 1343.3円 37.0円 27.1% -127.5円 8.0倍 1086.5円 97億円 9,025,280株 127,100株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2025年4月期 10.2% 4.6% 7.8% 36.1% 7.1% 12.5% 4.3% 5.3% 45.7% 0.49

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2025年4月期 - - - - - - 代表取締役社長 久保孝二

業種比較(卸売業、328社中央値)

指標株式会社グリーンクロスホールディングス業種中央値
ROE10.2%7.8%
ROA4.6%3.6%
営業利益率7.1%3.2%
純利益率4.3%2.5%
自己資本比率45.7%49.8%
売上成長率-4.8%
PER8.0倍11.6倍
PBR0.81倍0.90倍
EV/EBITDA3.1倍6.5倍
NC/時価総額-11.7%13.1%
運転資本余剰/時価総額-34.3%-40.4%
同業他社: 三菱商事株式会社(8058)伊藤忠商事株式会社(8001)三井物産株式会社(8031)豊田通商株式会社(8015)丸紅株式会社(8002)全329社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

卸売業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社アイスコ (7698) 97億円 577億円
石光商事株式会社 (2750) 97億円 765億円
ミタチ産業株式会社 (3321) 96億円 982億円
萬世電機株式会社 (7565) 95億円 270億円
横浜丸魚株式会社 (8045) 93億円 406億円
株式会社Misumi (7441) 101億円 600億円
株式会社久世 (2708) 91億円 735億円
クロスプラス株式会社 (3320) 102億円 599億円
卸売業の企業一覧(全329社)→

AI分析(2025年4月期)

インフラ老朽化
安全・サイン・レンタル事業の融合持株会社体制への移行健康経営優良法人(ホワイト500)認定システムエリア社のグループ化国土強靭化・インフラ老朽化対策

見通し: 持株会社体制移行と安全・サイン・レンタルの融合による新サービス創造を推進。売上高14.5%増、営業利益20.4%増と増収増益を達成。ROE10.6%は目標水準を維持し、今後も収益力向上を目指す。

強み: 安全・サイン・レンタルを融合させたトータル提案営業力。建設関連に加え、官公庁・学校・病院等、多様な市場への販路拡大基盤。

懸念: 原材料高騰や慢性的な人材不足による労務費上昇が、コスト増加要因として継続。景気下押しリスクも依然として存在する。

リスク: 事業環境の変化(需要減、原材料高)、保有資産の価格変動(投資有価証券、不動産)、貸倒れの発生(景気悪化による引当金超過)。これらは業績に影響を及ぼす可能性がある。

本ページの情報はEDINET有価証券報告書から機械的に抽出・加工したものであり、正確性・完全性を保証するものではありません。 財務プロファイルは全収録企業中の相対的な位置を示すもので、特定の企業の評価や投資判断を推奨・助言するものではありません。 投資に関する最終決定はご自身の判断で行ってください。