豊田通商株式会社 (8015) IFRS Yahoo!ファイナンス↗

業種: 卸売業
リサイクルEV再生可能エネルギー自動車部品
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 96/327位
D
安定性
業種 264/329位
C
成長性
業種 119/326位
B
効率性
業種 127/329位
C
CF健全性
業種 106/329位
売上高
11.6兆円
粗利率
10.9%
営業利益率
4.7%
純利益率
3.2%
ROE
11.7%
ROIC
7.2%
自己資本比率
37.0%
D/Eレシオ
0.69
有利子負債
2.2兆円
ネットキャッシュ
-7650億円
NC/時価総額
-12.2%
運転資本余剰*
-2.0兆円
運転資本余剰/時価総額*
-31.6%
フリーCF
4331億円
FCFマージン
3.8%
キャッシュ化率
1.24倍
PBR
1.99倍
EV/EBITDA
11.5倍
PER
16.9倍
想定株価
5948.6円
想定時価総額
6.3兆円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 11.6兆円 1.3兆円 659億円 5452億円 6111億円 5649億円 3705億円
2025年3月期 10.3兆円 1.1兆円 624億円 4972億円 5596億円 5369億円 3625億円
2024年3月期 10.2兆円 1.1兆円 600億円 4416億円 5016億円 4696億円 3314億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 8.5兆円 5.4兆円 3.4兆円 1.8兆円 3.2兆円
2025年3月期 7.1兆円 4.2兆円 2.6兆円 1.8兆円 2.6兆円
2024年3月期 7.1兆円 4.2兆円 2.6兆円 1.8兆円 2.5兆円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 1.4兆円 1.6兆円 2.0兆円 2.2兆円 非該当 2247億円 -2.0兆円
2025年3月期 9519億円 1.2兆円 1.8兆円 1.9兆円 非該当 1686億円 -1.6兆円
2024年3月期 8787億円 1.2兆円 1.8兆円 2.0兆円 非該当 1572億円 -1.7兆円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別BS(IFRS参考値)

決算期 その他金融資産(流動)※参考値 その他金融資産(非流動)※参考値
2026年3月期 819億円 927億円
2025年3月期 448億円 680億円
2024年3月期 1084億円 684億円

IFRS特有のタグ。有価証券・デリバティブ・預け金等を合算した値で、純粋な投資有価証券ではないため参考値扱い。

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 4612億円 -281億円 -333億円 4331億円
2025年3月期 5119億円 -1238億円 -3090億円 3880億円
2024年3月期 5421億円 -2196億円 -2633億円 3225億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 350.9円 2990.7円 120.0円 34.2% -724.5円 16.9倍 5948.6円 6.3兆円 1,062,169,000株 6,370,800株
2025年3月期 343.4円 2485.9円 71.7円 20.9% -854.4円 7.3倍 2493.1円 2.6兆円 1,062,169,000株 6,480,700株
2024年3月期 314.0円 2337.1円 93.3円 29.7% -1050.9円 10.9倍 3422.4円 3.6兆円 1,062,168,000株 6,519,900株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 11.7% 4.3% 7.2% 10.9% 4.7% 5.3% 3.2% 3.8% 37.0% 0.69
2025年3月期 13.8% 5.1% 7.8% 10.9% 4.8% 5.4% 3.5% 3.8% 37.2% 0.71
2024年3月期 13.4% 4.7% 6.9% 10.3% 4.3% 4.9% 3.3% 3.2% 34.9% 0.81

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 12.2% 9.7% 2.2% 5.5% 12.9% 11.9% -
2025年3月期 1.2% 12.6% 9.4% 8.7% 9.0% 19.1% 取締役副社長 岩本秀之
2024年3月期 3.5% 13.6% 16.6% 17.3% 8.5% 27.5% 取締役社長 貸谷伊知郎

業種比較(卸売業、328社中央値)

指標豊田通商株式会社業種中央値
ROE11.7%7.8%
ROA4.3%3.6%
営業利益率4.7%3.2%
純利益率3.2%2.5%
自己資本比率37.0%49.8%
売上成長率12.2%4.8%
PER16.9倍11.6倍
PBR1.99倍0.90倍
EV/EBITDA11.5倍6.5倍
NC/時価総額-12.2%13.1%
運転資本余剰/時価総額-31.6%-40.4%
同業他社: 三菱商事株式会社(8058)伊藤忠商事株式会社(8001)三井物産株式会社(8031)丸紅株式会社(8002)住友商事株式会社(8053)全329社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

卸売業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
住友商事株式会社 (8053) 6.9兆円 7.3兆円
丸紅株式会社 (8002) 9.2兆円 8.3兆円
双日株式会社 (2768) 1.3兆円 2.8兆円
株式会社神戸物産 (3038) 7927億円 5517億円
キヤノンマーケティングジャパン株式会社 (8060) 7362億円 6798億円
株式会社 ミスミグループ本社 (9962) 6962億円 4414億円
株式会社メディパルホールディングス (7459) 6007億円 3.8兆円
岩谷産業株式会社 (8088) 4613億円 9085億円
卸売業の企業一覧(全329社)→

AI分析(2026年3月期)

リサイクルEV再生可能エネルギー自動車部品
サーキュラーエコノミーモビリティグリーンインフラアフリカ事業デジタルソリューション

見通し: 今期は売上高115,619億円、営業利益5,452億円と増収増益を達成。来期は当期純利益4,000億円を見込む。中期経営計画ではPBR向上を掲げ、成長戦略、財務・資本戦略、人財・組織戦略、サステナビリティ戦略を推進。

強み: 「異能の総合商社」として、成長戦略と地球課題解決の両立を目指す。リサイクル、モビリティ、アフリカ事業等、多角的な事業展開が強み。

懸念: トヨタ自動車グループへの依存度(売上比率20.0%)は、同グループの業績動向が当社の業績に影響を与えるリスク。

リスク: カントリーリスク、世界マクロ経済環境の変化、自然災害等による影響、特定の販売先への依存、金利変動リスク、商品リスク、信用リスク、事業投資リスク、外国為替リスク、資金調達リスク、情報セキュリティリスク等、多岐にわたる。特に、海外事業展開が多いことからカントリーリスクや為替リスクは無視できない。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E02505は、多岐にわたる事業領域を持つ総合商社です。主要な事業セグメントとして、メタル+(Plus)、サーキュラーエコノミー、サプライチェーン、モビリティ、グリーンインフラ、デジタルソリューション、ライフスタイル、そしてアフリカ事業を展開しています。これらの事業を通じて、原材料調達から製品製造・販売、さらにはリサイクルや再生可能エネルギー、データセンター運営まで、バリューチェーン全体をカバーし、社会課題の解決と事業成長の両立を目指しています。特に、自動車関連ビジネスにおいては、トヨタ自動車グループとの連携を深め、グローバルなサプライチェーン構築と販売網の拡充を図っています。また、近年はサーキュラーエコノミーへの移行や、デジタル技術を活用した新たなソリューション提供にも注力しており、持続可能な社会の実現に貢献する事業ポートフォリオを構築しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算は、売上高が前期比12.1%増の115,619億円と大幅な増収を達成しました。営業利益は同9.7%増の5,452億円、経常利益は同5.2%増の5,649億円となり、増収効果が利益面にも波及しました。当期純利益は同2.2%増の3,705億円と堅調に推移しました。純資産は同20.3%増の31,575億円と大きく増加し、財務基盤の強化を示唆しています。総資産も同20.8%増の85,237億円と拡大しました。現金及び預金は同47.5%増と大幅に増加し、14,038億円に達しました。営業活動によるキャッシュ・フローは4,612億円でしたが、前期比では9.9%の減少となりました。一株当たりの当期純利益(EPS)は350.95円で、同2.2%の増加でした。一株配当は120.00円と、同14.3%増配となり、株主還元への積極的な姿勢が見られます。

強みと競争優位性

E02505の強みは、その多角的な事業ポートフォリオと、グローバルに展開される強固なネットワークにあります。特に、トヨタ自動車グループとの緊密な関係は、モビリティ分野における安定した事業基盤と成長機会をもたらしています。また、メタル、サーキュラーエコノミー、グリーンインフラなど、多様な分野での事業展開は、経済変動に対するレジリエンスを高めています。近年の戦略的投資、例えば米国における再生資源回収大手Radius社の子会社化や、風力・太陽光発電事業におけるテラスエナジー社との経営統合などは、将来の成長ドライバーとなる分野への積極的な進出を示しており、循環型経済や脱炭素社会といったメガトレンドへの対応力を強化しています。さらに、アフリカ地域における事業展開の拡大は、新興市場での成長機会を捉えるための重要な競争優位性となっています。これらの要素が複合的に作用し、同社独自の価値創造を可能にしています。

リスク要因

同社が直面するリスク要因は多岐にわたります。まず、カントリーリスクとして、海外での事業活動における各国の規制、政治的不安、資金移動の規制などが挙げられます。また、世界マクロ経済環境の変化、特に地政学リスクや景気後退は、自動車関連商品をはじめとする販売事業に影響を与える可能性があります。自然災害によるサプライチェーンへの影響も、過去の経験から重要なリスクとして認識されており、事業継続計画(BCP)の運用に努めています。特定の販売先、特にトヨタ自動車グループへの依存度は収益の約20.0%を占めており、その取引動向は業績に影響を与えうる要因です。さらに、金利変動リスク、上場有価証券の価格変動リスク、商品市況の変動、信用リスク、事業投資リスク、外国為替リスク、資金調達リスク、人事労務・人権リスク、情報セキュリティリスクなども、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

投資テーマとの関連

E02505は、複数の重要な投資テーマと関連しています。まず、「サーキュラーエコノミー」においては、Radius社買収などを通じて、金属スクラップ、使用済み自動車、車載用電池のリサイクル事業を強化しており、循環型社会の実現に貢献する事業展開を進めています。次に、「脱炭素・再生可能エネルギー」分野では、グリーンインフラ事業として風力・太陽光発電事業を拡大しており、ユーラスエナジーホールディングスとテラスエナジー社の経営統合により国内トップクラスの発電事業者となっています。また、風力発電由来の再生可能エネルギーを活用したグリーンデータセンター事業も開始しており、カーボンニュートラル実現に向けた取り組みを加速させています。さらに、「AI・デジタルソリューション」分野では、デジタルインフラの構築やデータセンター事業への参画を通じて、新たな価値創出を目指しています。これらのテーマへの積極的な取り組みは、長期的な成長ポテンシャルを示唆しています。

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