東洋エンジニアリング株式会社 (6330) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 建設業
再生可能エネルギーLNG水素
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
E
収益性
業種 163/166位
E
安定性
業種 159/166位
E
成長性
業種 164/164位
E
効率性
業種 163/166位
B
CF健全性
業種 64/166位
売上高
1829億円
粗利率
3.5%
営業利益率
-10.4%
純利益率
-8.2%
ROE
-34.4%
ROIC
-12.8%
自己資本比率
16.7%
D/Eレシオ
1.40
有利子負債
608億円
ネットキャッシュ
262億円
NC/時価総額
-
運転資本余剰*
-951億円
運転資本余剰/時価総額*
-
フリーCF
95億円
FCFマージン
5.2%
キャッシュ化率
-
PBR
-
EV/EBITDA
-
PER
-
想定株価
-
想定時価総額
-

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 1829億円 - 30億円 -190億円 -160億円 -114億円 -149億円
2025年3月期 2781億円 - 26億円 26億円 52億円 65億円 20億円
2024年3月期 2608億円 - 24億円 67億円 91億円 70億円 98億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 2611億円 2137億円 1821億円 353億円 435億円
2025年3月期 2866億円 2442億円 1826億円 437億円 600億円
2024年3月期 2860億円 2503億円 1936億円 283億円 639億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 870億円 98億円 85億円 608億円 75億円 - -951億円
2025年3月期 725億円 96億円 140億円 514億円 69億円 - -1101億円
2024年3月期 1091億円 189億円 80億円 358億円 65億円 - -845億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 93億円 2億円 63億円 95億円
2025年3月期 -231億円 -198億円 7億円 -429億円
2024年3月期 60億円 73億円 -11億円 133億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 -255.0円 742.8円 - - 499.8円 - - - 52,588,000株 231,100株
2025年3月期 34.5円 1174.3円 25.0円 72.5% 549.5円 20.1倍 693.3円 266億円 38,558,000株 229,600株
2024年3月期 167.6円 1276.8円 12.0円 7.2% 1912.8円 5.8倍 972.0円 373億円 38,558,000株 228,900株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 -34.4% -5.7% -12.8% 3.5% -10.4% -8.8% -8.2% 5.2% 16.7% 1.40
2025年3月期 3.4% 0.7% 1.6% 9.4% 0.9% 1.9% 0.7% -15.4% 20.9% 0.86
2024年3月期 15.4% 3.4% 4.7% 10.9% 2.6% 3.5% 3.8% 5.1% 22.4% 0.56

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -34.2% -833.4% -839.8% -1.8% -0.1% - -
2025年3月期 6.6% -61.4% -79.4% 11.1% 4.9% -4.4% 取締役社長 細井栄治
2024年3月期 35.2% 40.9% 496.3% 12.3% -2.4% 60.8% 取締役社長 細井栄治

業種比較(建設業、165社中央値)

指標東洋エンジニアリング株式会社業種中央値
ROE-34.4%9.7%
ROA-5.7%4.7%
営業利益率-10.4%6.8%
純利益率-8.2%5.0%
自己資本比率16.7%56.2%
売上成長率-34.2%5.0%
PER-11.9倍
PBR-1.13倍
EV/EBITDA-6.8倍
NC/時価総額-11.9%
運転資本余剰/時価総額--21.0%
同業他社: 大和ハウス工業株式会社(1925)積水ハウス株式会社(1928)鹿島建設株式会社(1812)株式会社大林組(1802)住友林業株式会社(1911)全166社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

建設業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
鉄建建設株式会社 (1815) 638億円 1798億円
株式会社淺沼組 (1852) 791億円 1753億円
レイズネクスト株式会社 (6379) 1214億円 1745億円
矢作建設工業株式会社 (1870) 906億円 1694億円
株式会社福田組 (1899) 646億円 1680億円
タマホーム株式会社 (1419) 1035億円 2008億円
東鉄工業株式会社 (1835) 1854億円 1630億円
新日本空調株式会社 (1952) 1485億円 1549億円
建設業の企業一覧(全166社)→

異常検知フラグ

2021年3月期: 売上3年連続減少
2020年3月期: 売上3年連続減少

AI分析(2026年3月期)

再生可能エネルギーLNG
プラント建設・EPC事業カーボンニュートラル事業中期経営計画(2026-2030)ブラジル向けガス火力発電案件プラントライフサイクル全体での事業モデル転換

見通し: 今期はブラジル向けガス火力発電案件の収支悪化等により大幅な赤字となったが、来期以降は中計に基づきEPC事業の収益安定化と新分野開拓で回復を目指す。2027年3月期は営業利益30億円、純利益60億円を予想。

強み: グローバルなプラント建設におけるプロジェクトマネジメント力、受注前リスク管理・案件選別力、技術・共創による事業創出力、アライアンス構築力、グローバル事業推進力。

懸念: ブラジル向けガス火力発電案件における損失計上、案件ごとの採算変動や収益のボラティリティ抑制、一部新規領域における収益化の進捗に課題。

リスク: ①プロジェクト受注・遂行リスク:グローバルな長期間プラント建設工事において、内外要因による受注減、中止、工事代金回収不能等で経営成績・財務状態に悪影響を及ぼす可能性。②カントリーリスク:戦争、政策変更、為替変動等によるプロジェクト中止・遅延、回収不能リスク。③継続企業の前提に関する重要事象:ブラジル向け案件の収支悪化で財務制限条項に抵触したが、金融機関との変更契約締結により解消済み。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E01661は、プラント建設工事を主軸としたエンジニアリング事業を展開しており、特にグローバルな環境下での長期間にわたる大規模プロジェクトの受注および遂行を得意としています。同社のビジネスモデルは、顧客のニーズに応じたプラントの設計、調達、建設(EPC)を一貫して請け負うことにあります。2026年3月期の売上高は1,829億円となりましたが、これは前期比で34.2%の減少です。同社は、Missionとして「Engineering for Sustainable Growth of the Global Community」を掲げ、持続可能な地球社会の実現に貢献することを目指しています。Visionでは「Global Leading Engineering Partner」として、顧客にとって最も信頼できる継続的なパートナーとなることを目指し、Integrity、Creativity、Diversity、Learning、Teamといったバリュー(価値観)に基づいた事業活動を展開しています。事業領域は、石油化学、石油・ガス、発電・交通システム、化学・肥料、医薬・環境・産業施設など多岐にわたり、グローバルな事業展開を通じて多様な顧客の課題解決に取り組んでいます。

直近決算ハイライト

2026年3月期の連結業績は、売上高1,829億円(前期比-34.2%)、営業利益-190億円(前期比-833.4%)と、大幅な減収減益となりました。特に、ブラジル向けガス火力発電案件における収支悪化が完成工事総利益の減少に大きく影響し、これが営業損失計上の主因となりました。経常利益は-114億円、当期純利益も-149億円と赤字に転落しました。純資産は348億円(前期比-32.3%)と減少し、BPS(一株当たり純資産)も742.79円(前期比-36.7%)となりました。一方で、現金及び預金は870億円(前期比+20.0%)と増加しており、営業活動によるキャッシュ・フローも93億円(前期比+140.3%)と黒字化しました。これは、売上債権の減少や利息・配当金の受取額増加などが寄与した結果です。総資産は2,611億円(前期比-8.9%)となり、全体として厳しい業績となったものの、キャッシュ創出力は回復の兆しを見せています。

強みと競争優位性

E01661の強みは、グローバルな環境下での長期間にわたるプラント建設プロジェクトを遂行できる高度なプロジェクトマネジメント能力にあります。同社は、受注前の綿密な情報収集とリスク評価に基づいた案件選別力、そして変化する顧客ニーズや技術動向に対応する技術・共創による事業創出力も有しています。また、世界各国に展開する拠点やパートナーとの強固なアライアンス構築力は、グローバル事業推進力として機能し、複雑な国際プロジェクトを成功に導く基盤となっています。これらの5つの強み(プロジェクトマネジメント力、受注前リスク管理・案件選別力、技術・共創による事業創出力、アライアンス構築力、グローバル事業推進力)を統合的に活用することで、顧客への提供価値最大化と収益性向上を目指しています。特に、OFS(Offshore Frontier Solutions Pte. Ltd.)におけるFPSO(浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備)事業でのEPCI案件受注実績は、同社の国際的な競争力と専門性を示しています。

リスク要因

同社が認識している主要なリスク要因としては、まず、グローバルなプラント建設プロジェクトに共通する受注および遂行リスクが挙げられます。これには、政治・経済情勢の変動、自然災害、取引先の状況変化、そして感染症の流行による事業中断リスクが含まれます。また、事業活動が多国籍に及ぶため、戦争やテロ、政策変更、為替変動といったカントリーリスクも顕在化する可能性があります。さらに、国内外の各種法令遵守に関するリスクや、サイバー攻撃等による情報セキュリティリスクも存在します。気候変動への対応遅れによる事業機会の逸失や、工事従事者不足・資材高騰によるコスト増加リスクも経営に影響を与える可能性があります。直近では、ブラジル向けガス火力発電案件における収支悪化が財政状態を悪化させ、金融機関との借入契約における財務制限条項に抵触する事象が発生しましたが、これは変更契約締結により解消されています。

投資テーマとの関連

E01661は、カーボンニュートラルやエネルギー転換といった現代の主要な投資テーマと深く関連しています。同社は、クリーン水素、CCS(CO2回収・貯留)、SAF(持続可能な航空燃料)、地熱発電といった脱炭素技術に関連するプラント建設や事業化調査に積極的に取り組んでおり、これらは将来の成長ドライバーとなり得ます。特に、インドネシアでのグリーンアンモニア製造事業や、日本国内での次世代型地熱発電技術の実証調査などは、気候変動対策における具体的な取り組みです。また、石油化学・肥料プラント分野では、食糧安全保障やエネルギー安全保障の観点から、既存設備の更新や新規投資が期待されており、肥料案件は人口増加と地政学リスクの高まりを背景に中長期的な需要増が見込まれます。さらに、FPSO事業は、エネルギー供給の安定化という観点から、現代のエネルギー市場における重要な役割を担っています。これらの事業は、持続可能な社会の実現と、エネルギー・資源分野の安定供給という、広範な投資テーマに貢献するものです。

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