株式会社アルペン (3028) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 小売業
ECSaaS
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
D
収益性
業種 242/360位
B
安定性
業種 81/359位
A
成長性
業種 14/355位
C
効率性
業種 207/360位
D
CF健全性
業種 228/360位
売上高
2687億円
粗利率
40.0%
営業利益率
3.2%
純利益率
2.1%
ROE
4.6%
ROIC
4.5%
自己資本比率
58.8%
D/Eレシオ
0.10
有利子負債
118億円
ネットキャッシュ
42億円
NC/時価総額
4.6%
運転資本余剰*
-573億円
運転資本余剰/時価総額*
-62.6%
フリーCF
5億円
FCFマージン
0.2%
キャッシュ化率
1.63倍
PBR
0.75倍
EV/EBITDA
6.0倍
PER
16.4倍
想定株価
2371.6円
想定時価総額
914億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2025年6月期 2687億円 1076億円 60億円 85億円 146億円 105億円 56億円
2024年6月期 2529億円 981億円 56億円 33億円 89億円 53億円 17億円
2023年6月期 2445億円 942億円 57億円 51億円 108億円 69億円 55億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2025年6月期 2059億円 1136億円 732億円 115億円 1211億円
2024年6月期 2019億円 1121億円 705億円 142億円 1172億円
2023年6月期 1865億円 1016億円 609億円 99億円 1157億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2025年6月期 160億円 810億円 130億円 118億円 50億円 - -573億円
2024年6月期 188億円 757億円 132億円 135億円 43億円 - -516億円
2023年6月期 182億円 690億円 109億円 54億円 36億円 - -427億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2025年6月期 91億円 -86億円 -34億円 5億円
2024年6月期 57億円 -105億円 54億円 -48億円
2023年6月期 58億円 -67億円 -99億円 -10億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2025年6月期 144.6円 3142.6円 50.0円 34.6% 109.0円 16.4倍 2371.6円 914億円 38,888,000株 339,300株
2024年6月期 45.0円 3042.0円 50.0円 111.1% 137.8円 45.4倍 2042.5円 787億円 38,888,000株 346,800株
2023年6月期 141.5円 3002.6円 50.0円 35.3% 332.1円 14.0倍 1980.7円 763億円 38,888,000株 354,600株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2025年6月期 4.6% 2.7% 4.5% 40.0% 3.2% 5.4% 2.1% 0.2% 58.8% 0.10
2024年6月期 1.5% 0.9% 1.8% 38.8% 1.3% 3.5% 0.7% -1.9% 58.1% 0.12
2023年6月期 4.7% 2.9% 2.9% 38.5% 2.1% 4.4% 2.2% -0.4% 62.0% 0.05

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2025年6月期 6.2% 155.7% 221.6% 5.0% 4.3% 6.0% 代表取締役社長 水野敦之
2024年6月期 3.4% -34.2% -68.3% 2.7% 2.1% -39.6% 代表取締役社長 水野敦之
2023年6月期 5.3% -29.2% 3.0% 3.9% 1.4% 7.0% 代表取締役社長 水野敦之

業種比較(小売業、359社中央値)

指標株式会社アルペン業種中央値
ROE4.6%7.9%
ROA2.7%3.6%
営業利益率3.2%3.6%
純利益率2.1%2.4%
自己資本比率58.8%45.6%
売上成長率6.2%4.4%
PER16.4倍17.5倍
PBR0.75倍1.59倍
EV/EBITDA6.0倍8.0倍
NC/時価総額4.6%-3.9%
運転資本余剰/時価総額-62.6%-16.0%
同業他社: イオン株式会社(8267)株式会社セブン&アイ・ホールディングス(3382)株式会社ファーストリテイリング(9983)株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(7532)株式会社ヤマダホールディングス(9831)全360社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

小売業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
HUMAN MADE株式会社 (456A) 882億円 143億円
株式会社コジマ (7513) 868億円 2828億円
株式会社ベルーナ (9997) 837億円 2181億円
イオン九州株式会社 (2653) 1004億円 5206億円
株式会社ブルーゾーンホールディングス (417A) 796億円 7834億円
株式会社ハローズ (2742) 1051億円 2194億円
大黒天物産株式会社 (2791) 1057億円 2929億円
株式会社サーラコーポレーション (2734) 754億円 2515億円
小売業の企業一覧(全360社)→

異常検知フラグ

2020年6月期: extreme_payout_ratio

AI分析(2025年6月期)

ECSaaS
OMO施策推進プライベートブランド開発強化ECサイトリニューアルデータ経営推進店舗・業態刷新

見通し: 2026年6月期は売上高5.0%増、営業利益5.7%増の105億円を見込む。健康志向の高まりやインバウンド需要を背景に、既存店強化と新規出店を推進し、堅調な成長を目指す。

強み: 「スポーツデポ」「ゴルフ5」等、多様な専門業態を展開。会員数約1,456万人と強固な顧客基盤を持つ。

懸念: 競合激化に加え、人口減少による国内市場縮小リスク。気候変動による季節商品の販売不振や、異常気象の影響。

リスク: 国内スポーツ小売市場の競争激化と人口減少による市場縮小。異常気象や自然災害による販売機会損失やサプライチェーン寸断。人材確保難による専門性・販売力低下のリスク。

AI詳細分析(2025年6月期)

事業概要

アルペンは、「スポーツをもっと身近に」をパーパスに掲げ、スポーツ用品、レジャー用品の小売・製造を主たる事業とする企業です。主力ブランドとして、総合スポーツ用品店の「スポーツデポ」、ゴルフ用品専門店の「ゴルフ5」、アウトドア用品専門店の「アルペンアウトドアーズ/マウンテンズ」を展開しています。2025年6月末現在、全国に402店舗(スポーツ業態185、ゴルフ業態195、アウトドア業態21、その他1)を展開しており、店舗販売に加え、自社ECサイトおよび主要ECモールでのオンライン販売も強化しています。会員プログラム「アルペングループメンバーズ」は1,456万人超の登録者を擁し、顧客基盤の強みとなっています。同社グループの事業は、スポーツ用品、レジャー用品の小売が事業全体の9割超を占める単一セグメントとみなされています。

直近決算ハイライト

2025年6月期(当連結会計年度)の業績は、売上高268,655百万円(前年同期比6.2%増)と増加しました。これは、競技・一般スポーツ用品やスポーツライフスタイル用品、アウトドア用品、ウインター用品の堅調な販売が寄与した一方、ゴルフ用品は新品クラブの需要低迷などにより前年実績を下回りました。利益面では、在庫状況の改善と堅調な販売による値引き販売の抑制が奏功し、売上総利益率が前期比で大きく改善しました。販売費及び一般管理費は、新規出店や既存店改装、人件費・物流費の上昇などにより増加しましたが、コスト管理により売上高販管費率は改善しました。結果として、営業利益は8,516百万円(同155.7%増)、経常利益は10,464百万円(同97.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は5,573百万円(同221.5%増)と、大幅な増益を達成しました。

強みと競争優位性

アルペンの強みは、長年にわたり培ってきたスポーツ・レジャー用品小売における専門性と、全国に広がる強力な店舗網にあります。多様な顧客ニーズに応えるため、「スポーツデポ」「ゴルフ5」「アルペンアウトドアーズ/マウンテンズ」といった専門業態を展開し、各分野での品揃えと専門性を強化しています。特に、会員数1,456万人超を誇る「アルペングループメンバーズ」は、顧客データの活用によるマーケティング精度の向上や、OMO(Online Merges with Offline)戦略の推進において強力な基盤となっています。また、主要ナショナルブランドとの連携強化に加え、プライベートブランド(PB)商品の開発にも注力しており、独自性の高い商品ラインナップで差別化を図っています。EC事業の強化やデジタル技術の活用も進めており、将来的な競争優位性の確立を目指しています。

リスク要因

同社グループが属する国内スポーツ小売業界は、景気や個人消費の動向に影響を受けやすい事業環境にあります。近年の物価上昇や実質賃金の伸び悩みは、消費者の支出抑制につながる可能性があります。また、既存の小売業者に加え、異業種からの参入、メーカーによるDirect to Consumer(D2C)販売の拡大、EC市場での価格競争など、競争環境は激しさを増しています。季節的変動や異常気象による販売への影響もリスク要因です。さらに、大規模な自然災害発生時のサプライチェーン寸断や、システム障害、個人情報漏洩なども業績に影響を及ぼす可能性があります。為替変動による仕入原価の上昇リスクや、店舗閉鎖等に伴う敷金保証金の回収可能性の低下といった財務リスクも考慮が必要です。

投資テーマとの関連

アルペンは、健康志向の高まりやアウトドアアクティビティの普及といった市場トレンドの恩恵を受ける企業です。特に、コロナ禍を経て健康への意識がさらに高まり、スポーツやアウトドア活動への関心が増していることは、同社の主要事業にとって追い風となります。また、中期経営計画においても、デジタル技術の活用、データ経営の推進、OMO施策の強化などを重点施策に掲げており、DX(デジタルトランスフォーメーション)という投資テーマとの関連性も深いです。AIなどのデジタル技術を活用した業務効率化や顧客体験向上への取り組みは、将来的な企業価値向上に貢献する可能性があります。一方で、人口減少という構造的な課題に直面しており、持続的な成長のためには、市場の変化への適応と新たな価値創造が求められます。

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