スターシーズ株式会社 (3083) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 小売業
AIデータセンター再生可能エネルギー蓄電池アパレル
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
E
収益性
業種 282/360位
C
安定性
業種 149/359位
C
成長性
業種 191/355位
C
効率性
業種 234/360位
E
CF健全性
業種 333/360位
売上高
104億円
粗利率
33.6%
営業利益率
1.8%
純利益率
0.6%
ROE
2.1%
ROIC
3.9%
自己資本比率
42.6%
D/Eレシオ
0.19
有利子負債
5億円
ネットキャッシュ
13億円
NC/時価総額
18.9%
運転資本余剰*
-15億円
運転資本余剰/時価総額*
-21.5%
フリーCF
-7億円
FCFマージン
-6.4%
キャッシュ化率
-2.22倍
PBR
2.48倍
EV/EBITDA
29.1倍
PER
89.2倍
想定株価
817.1円
想定時価総額
68億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年2月期 104億円 35億円 603万円 2億円 2億円 2億円 5870万円
2025年2月期 51億円 28億円 706万円 -3億円 -3億円 -4億円 -5億円
2024年2月期 55億円 32億円 159万円 -1億円 -1億円 -2億円 -3億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年2月期 65億円 55億円 33億円 3億円 28億円
2025年2月期 23億円 15億円 10億円 6億円 5億円
2024年2月期 19億円 14億円 9億円 6億円 5億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年2月期 18億円 12億円 15億円 5億円 3000万円 1518万円 -15億円
2025年2月期 3億円 8億円 4億円 7億円 1億円 3876万円 -8億円
2024年2月期 3億円 8億円 2億円 5億円 非該当 - -5億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年2月期 -1億円 -5億円 22億円 -7億円
2025年2月期 -3億円 -2億円 4億円 -5億円
2024年2月期 -1億円 6016万円 -3827万円 -8980万円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年2月期 9.2円 329.1円 10.0円 109.2% 154.6円 89.2倍 817.1円 68億円 8,379,100株 100株
2025年2月期 -131.2円 121.2円 - - -105.9円 - - - 4,190,800株 100株
2024年2月期 -115.5円 167.8円 - - -68.8円 - - - 2,882,800株 100株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年2月期 2.1% 0.9% 3.9% 33.6% 1.8% 1.8% 0.6% -6.4% 42.6% 0.19
2025年2月期 -104.5% -23.4% -16.0% 54.0% -5.5% -5.4% -10.4% -9.4% 22.4% 1.43
2024年2月期 -68.8% -17.5% -7.0% 57.5% -1.9% -1.8% -6.0% -1.6% 25.5% 1.13

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年2月期 103.2% -34.5% -88.9% 18.1% 30.7% - -
2025年2月期 -7.6% -373.8% -259.5% 7.1% 7.1% - 代表取締役社長 植杉泰久
2024年2月期 -12.3% -140.1% -210.1% 26.7% 7.7% - 代表取締役社長 植杉泰久

業種比較(小売業、359社中央値)

指標スターシーズ株式会社業種中央値
ROE2.1%7.9%
ROA0.9%3.6%
営業利益率1.8%3.6%
純利益率0.6%2.4%
自己資本比率42.6%45.8%
売上成長率103.2%4.4%
PER89.2倍17.5倍
PBR2.48倍1.58倍
EV/EBITDA29.1倍7.9倍
NC/時価総額18.9%-3.9%
運転資本余剰/時価総額-21.5%-16.0%
同業他社: イオン株式会社(8267)株式会社セブン&アイ・ホールディングス(3382)株式会社ファーストリテイリング(9983)株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(7532)株式会社ヤマダホールディングス(9831)全360社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

小売業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社ワットマン (9927) 69億円 84億円
ユニフォームネクスト株式会社 (3566) 67億円 99億円
株式会社コックス (9876) 69億円 150億円
株式会社パシフィックネット (3021) 66億円 81億円
アイエーグループ株式会社 (7509) 65億円 398億円
株式会社ほぼ日 (3560) 73億円 87億円
株式会社カンセキ (9903) 64億円 355億円
株式会社フェリシモ (3396) 61億円 292億円
小売業の企業一覧(全360社)→

異常検知フラグ

2021年2月期: 売上3年連続減少
2020年2月期: 売上3年連続減少

AI分析(2026年2月期)

AIデータセンター再生可能エネルギー蓄電池アパレル
AIインフラ企業への転換GPUサーバー事業系統用蓄電池事業アパレル事業構造改革持株会社体制移行

見通し: 2025年度は、アパレル事業の構造改革と、GPUサーバー・系統用蓄電池事業の成長により、売上高104億円、営業利益2億円(前期比+165.5%)と大幅な増収増益を見込む。AIインフラ企業への転換が成長ドライバー。

強み: GPUサーバー事業と系統用蓄電池事業の新規参入による多角化。AI市場の成長と脱炭素化の流れに乗る事業ポートフォリオ。

懸念: アパレル事業における消費者の嗜好変化、気候変動、在庫管理リスク。GPUサーバー事業における技術革新と半導体調達リスク。

リスク: 1.エネルギー政策・電力市場価格の変動リスク:系統用蓄電池事業は制度変更や市場価格変動の影響を受けやすい。2.技術革新・市場変化・調達リスク:GPUサーバー事業は技術陳腐化や半導体不足・価格高騰リスクがある。3.特定取引先依存リスク:GPUサーバー事業で売上の一部が特定顧客に集中している。

AI詳細分析(2026年2月期)

事業概要

同社グループは、持株会社体制のもと、アパレル小売事業、GPUサーバー事業、系統用蓄電池事業の3つのセグメントを運営しています。アパレル小売事業では、主に「TORNADO MART」「HIGH STREET」「METHOD」「流儀圧搾」「チチカカ」などのブランドを展開し、国内のショッピングセンターや百貨店を中心に店舗運営を行っています。また、ライブコマース事業も手掛けています。系統用蓄電池事業は、再生可能エネルギーの普及に伴い重要性が高まるエネルギーインフラ分野であり、蓄電池の販売・運用を通じて収益を確保します。GPUサーバー等事業では、AI・機械学習分野の急速な成長に対応するため、高性能なGPUサーバーや関連機器の販売・提供を行っています。2026年2月期においては、これらの新規事業の立ち上げと既存事業の強化を両輪に進め、企業価値の持続的な向上を目指しています。

直近決算ハイライト

2026年2月期において、同社グループは売上高104億円、前期比103.2%増と大幅な増収を達成しました。営業利益は2億円、前期比165.5%増、経常利益は2億円、前期比144.6%増、当期純利益は1億円、前期比111.1%増となり、増収効果が利益面にも大きく寄与しました。特に、新規事業である系統用蓄電池事業が22億円の売上高と4億77百万円の利益を計上し、GPUサーバー等事業も29億円の売上高と61百万円の利益を確保したことが業績を牽引しました。一方で、衣料品等事業は厳しい市場環境の影響を受け、売上高52億円に対し1億24百万円のセグメント損失となりました。純資産は28億円、前期比446.7%増と大きく増加しており、総資産も65億円、前期比185.8%増と拡大しています。現金及び預金は18億円、前期比549.9%増と潤沢な資金を確保し、財務基盤の強化が見られます。営業キャッシュ・フローは1億円のマイナスでしたが、これは新規事業における売掛金や棚卸資産の増加によるもので、今後は平準化により解消される見込みです。

強みと競争優位性

同社グループの強みは、多様な事業ポートフォリオを構築している点にあります。アパレル小売事業で培った販売チャネルや顧客基盤に加え、成長著しいAIインフラ分野であるGPUサーバー事業、そして再生可能エネルギー社会の実現に不可欠な系統用蓄電池事業を新たに展開することで、事業リスクの分散と多角的な収益源の確保を図っています。特に、GPUサーバー事業においては、AI技術の急速な発展とデータ主権の重要性の高まりを背景に、国内での高まる需要を取り込むポテンシャルがあります。系統用蓄電池事業は、国策としての支援や電力市場の整備が進む中で、インフラとしての役割が拡大しており、事業機会が豊富に存在します。持株会社体制への移行により、各事業の専門性を高め、迅速な意思決定を可能にすることも、競争環境の変化に柔軟に対応するための強みとなり得ます。

リスク要因

同社グループが抱えるリスクは多岐にわたります。まず、持株会社体制への移行に伴うグループ経営の非効率化や子会社管理の不備が業績に影響を及ぼす可能性があります。アパレル事業においては、消費者の嗜好の変化、気候変動、競合環境の激化、在庫管理の難しさなどが収益を圧迫する要因となります。系統用蓄電池事業では、エネルギー政策や法規制の変更、電力市場価格の変動、系統連系に関する課題が事業収益を左右します。GPUサーバー事業においては、急速な技術革新による製品の陳腐化、半導体・部材の調達難や地政学リスク、特定取引先への依存がリスクとなります。また、全社的なリスクとして、人材確保・育成の困難さ、為替変動、資金調達の制約、金利変動などが挙げられます。特に、過年度からの営業キャッシュ・フローのマイナスが継続している点は、継続企業の前提に関する重要な留意事項として認識されており、今後のキャッシュ・フロー改善が課題となります。

投資テーマとの関連

同社グループは、現代の主要な投資テーマである「AI」および「再生可能エネルギー」に直接的に関連する事業を展開しています。GPUサーバー等事業は、AI、特に生成AIの爆発的な需要増加を背景とした計算資源の提供を担っており、AIインフラの構築に不可欠な存在です。この事業は、AI技術の進化やデータセンター市場の拡大といったテーマと強く結びついています。一方、系統用蓄電池事業は、脱炭素社会の実現に向けた再生可能エネルギーの主力電源化を支える重要なインフラであり、クリーンエネルギー、エネルギーセキュリティといった投資テーマに貢献しています。これらの事業は、長期的な成長が見込まれる分野であり、同社グループの将来的な企業価値向上に寄与する可能性を秘めています。アパレル事業も既存の収益基盤として重要ですが、成長ドライバーとしてはAIおよび系統用蓄電池事業への期待が大きいと考えられます。

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