株式会社ユシロ (5013) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 石油・石炭製品
自動車部品機能性化学電池材料
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 1/11位
B
安定性
業種 2/11位
D
成長性
業種 9/11位
C
効率性
業種 3/11位
B
CF健全性
業種 4/11位
売上高
512億円
粗利率
33.4%
営業利益率
8.8%
純利益率
9.4%
ROE
10.0%
ROIC
5.8%
自己資本比率
73.5%
D/Eレシオ
0.13
有利子負債
60億円
ネットキャッシュ
46億円
NC/時価総額
11.7%
運転資本余剰*
-16億円
運転資本余剰/時価総額*
-4.2%
フリーCF
37億円
FCFマージン
7.3%
キャッシュ化率
0.99倍
PBR
0.82倍
EV/EBITDA
6.0倍
PER
8.3倍
想定株価
3004.8円
想定時価総額
391億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 512億円 171億円 12億円 45億円 57億円 57億円 48億円
2025年3月期 555億円 174億円 11億円 51億円 62億円 61億円 43億円
2024年3月期 530億円 150億円 11億円 36億円 47億円 46億円 30億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 650億円 292億円 123億円 48億円 477億円
2025年3月期 634億円 317億円 135億円 50億円 434億円
2024年3月期 622億円 302億円 139億円 57億円 402億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 106億円 71億円 81億円 60億円 65億円 15億円 -16億円
2025年3月期 105億円 81億円 99億円 60億円 56億円 18億円 -30億円
2024年3月期 110億円 71億円 100億円 66億円 57億円 18億円 -29億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 48億円 -10億円 -26億円 37億円
2025年3月期 48億円 -11億円 -24億円 37億円
2024年3月期 43億円 4億円 -16億円 47億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 362.0円 3665.7円 112.0円 30.9% 351.9円 8.3倍 3004.8円 391億円 13,900,065株 875,600株
2025年3月期 317.9円 3213.9円 98.0円 30.8% 336.3円 6.1倍 1939.2円 262億円 13,900,065株 385,500株
2024年3月期 221.2円 2953.5円 70.0円 31.6% 322.3円 10.0倍 2212.0円 301億円 13,900,065株 290,400株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 10.0% 7.4% 5.8% 33.4% 8.8% 11.2% 9.4% 7.3% 73.5% 0.13
2025年3月期 9.9% 6.8% 7.2% 31.3% 9.1% 11.2% 7.8% 6.6% 68.5% 0.14
2024年3月期 7.5% 4.8% 5.4% 28.3% 6.8% 8.8% 5.7% 8.9% 64.7% 0.16

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -7.8% -11.4% 11.0% 3.0% 10.1% 62.4% -
2025年3月期 4.8% 40.0% 43.4% 13.8% 8.3% 78.3% 代表取締役社長 有坂昌規
2024年3月期 13.2% 245.0% 235.2% 18.7% 8.5% 49.0% 代表取締役社長 有坂昌規

業種比較(石油・石炭製品、10社中央値)

指標株式会社ユシロ業種中央値
ROE10.0%7.4%
ROA7.4%3.0%
営業利益率8.8%5.7%
純利益率9.4%3.1%
自己資本比率73.5%35.0%
売上成長率-7.8%-4.4%
PER8.3倍13.6倍
PBR0.82倍1.06倍
EV/EBITDA6.0倍7.4倍
NC/時価総額11.7%-42.9%
運転資本余剰/時価総額-4.2%-82.2%
同業他社: ENEOSホールディングス株式会社(5020)出光興産株式会社(5019)コスモエネルギーホールディングス株式会社(5021)富士石油株式会社(5017)日本コークス工業株式会社(3315)全11社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

石油・石炭製品で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
ビーピー・カストロール株式会社 (5015) 212億円 147億円
株式会社MORESCO (5018) 200億円 349億円
ニチレキグループ株式会社 (5011) 597億円 759億円
日本精蝋株式会社 (5010) 38億円 198億円
コスモエネルギーホールディングス株式会社 (5021) 7075億円 2.7兆円
出光興産株式会社 (5019) 1.9兆円 8.1兆円
ENEOSホールディングス株式会社 (5020) 3.8兆円 11.8兆円
日本コークス工業株式会社 (3315) - 914億円
石油・石炭製品の企業一覧(全11社)→

AI分析(2026年3月期)

自動車部品機能性化学電池材料
EVシフト対応製品ビタミンB2光触媒(ヒカリアクション)自己修復性素材・添加剤航空機・医療機器分野への拡販中国合弁会社の持分法適用化

見通し: 2026年3月期は売上高511億円、営業利益44億円、経常利益56億円、当期純利益47億円、2027年3月期は売上高522億円、営業利益40億円、経常利益51億円、当期純利益39億円を予想。EVシフトやESG対応、新技術活用による非自動車分野への拡販が成長ドライバー。

強み: 金属加工油剤国内トップシェアの技術力と顧客基盤。グローバルネットワークと新技術(光触媒、自己修復性素材)への展開力。

懸念: 主力である自動車業界のEVシフトによる金属加工油剤使用量減少リスク。中国合弁会社の連結除外による業績への影響。

リスク: 自動車業界への販売依存度が高く、EVシフトや景気後退による売上減リスク。石油化学品・天然油脂化学品の高騰や調達不安によるコスト増リスク。海外事業展開におけるカントリーリスクや為替変動リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E01080は、金属加工油剤の製造・販売を主力事業とする企業グループです。創業以来、「共々の道」という理念のもと、社会、顧客、社員と共に歩むことで株主価値の向上を目指しています。事業は地域別に「日本」「南北アメリカ」「中国」「東南アジア/インド」の4つのセグメントで構成されており、各地域で包括的な戦略を展開しています。日本セグメントでは、金属加工油剤に加え、ビルメンテナンス製品も手掛けています。2026年3月期においては、売上高は512億円、営業利益は45億円を計上しました。同社は、金属加工油剤の国内トップシェア企業としての技術力とグローバルネットワークを活かし、持続的な成長を目指しています。中期経営計画『EXPLORER PLUS』の最終年度として、コスト低減、業務効率化、価格適正化を進めるとともに、ビタミンB2光触媒技術や自己修復性素材といった新規事業の本格化、EVシフトやESG志向に対応した製品拡販に注力しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算は、売上高が前期比7.8%減の512億円、営業利益が前期比11.4%減の45億円となりました。これは、中国合弁会社を連結範囲から除外し持分法適用関連会社とした影響が主因ですが、中国地域を除くと売上高は0.8%増、営業利益は2.7%減と、連結除外の影響を除けば比較的小幅な減少に留まっています。原材料価格が低下傾向であったものの、経費や人件費の増加が利益を圧迫しました。一方で、親会社株主に帰属する当期純利益は、投資有価証券売却益を計上したことにより、前期比11.0%増の48億円と増加しました。これは、一時的な要因によるものですが、利益構造の改善に向けた取り組みが進行していることを示唆しています。セグメント別では、日本と東南アジア/インド地域での売上高が増加したものの、中国地域の売上高が大幅に減少しました。営業利益においては、南北アメリカ、中国地域で減益となった一方、東南アジア/インド地域では増益となりました。

強みと競争優位性

E01080の強みは、金属加工油剤分野における国内トップシェアの実績と、長年にわたり培ってきたグローバルな販売ネットワークにあります。これにより、顧客のニーズに合わせたきめ細やかな製品開発やソリューション提供が可能です。また、自動車関連業界への深い知見と強固な顧客基盤も、安定した収益を支える要因となっています。さらに、近年では、環境対応や次世代自動車の普及といった市場の変化に対応するため、ビタミンB2光触媒技術や自己修復性素材といった新規事業への取り組みを強化しており、将来の成長に向けた布石を打っています。米国クオリケムInc.の買収により、航空機や医療機器といった非自動車分野への展開も進めており、自動車業界への販売依存度低減と事業ポートフォリオの多角化を図っています。これらの取り組みは、同社の競争優位性をさらに高めるものと考えられます。

リスク要因

同社の主要なリスク要因として、まず自動車関連業界への販売依存度の高さが挙げられます。世界経済の景気後退や自動車生産台数の変動は、売上高に直接的な影響を与える可能性があります。特に、EV(電気自動車)の普及に伴うエンジン搭載車の減少は、金属加工油剤の使用量減少に繋がる可能性があり、将来的な収益への影響が懸念されます。また、主力製品の原料の多くが石油化学品や天然油脂化学品であり、原油価格の変動や地政学的リスク、為替変動は、原料調達コストや収益性を不安定にする要因となります。さらに、グローバルに事業展開する競合メーカーとの競争激化や、海外子会社におけるカントリーリスク、為替変動リスクも存在します。加えて、製品品質不良や自然災害、環境規制の強化なども、業績に影響を及ぼす可能性があります。

投資テーマとの関連

E01080は、EV(電気自動車)シフトという投資テーマとの関連性が見られます。同社は、EVへの移行が金属加工油剤の使用量減少に繋がるリスクを認識しつつも、ESG(環境・社会・ガバナンス)志向を踏まえた製品開発や、EV関連部品の製造プロセスに対応した製品供給にも注力していく方針です。また、新規事業として注力しているビタミンB2光触媒(ヒカリアクション)技術や自己修復性素材・添加剤は、環境負荷低減や製品の高付加価値化に貢献する可能性があり、サステナビリティという広範な投資テーマとも関連があります。さらに、航空機や医療機器、半導体といった非自動車分野への展開は、これらの成長分野への投資テーマとも連動する可能性があります。ただし、現時点では自動車産業への依存度が高いため、EVシフトへの対応が今後の成長の鍵となります。

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