訂正2017年3月期・2018年3月期は2018年11月13日提出の訂正有価証券報告書の数値を反映しています
年度別損益
| 決算期 | 売上高 | 売上総利益 | 減価償却費 | 営業利益 | EBITDA | 経常利益 | 純利益 |
| 2026年3月期 |
5781億円 |
1013億円 |
24億円 |
421億円 |
445億円 |
448億円 |
326億円 |
| 2025年3月期 |
5749億円 |
1042億円 |
23億円 |
394億円 |
417億円 |
427億円 |
283億円 |
| 2024年3月期 |
5786億円 |
979億円 |
20億円 |
423億円 |
443億円 |
450億円 |
306億円 |
年度別BS(構造)
| 決算期 | 総資産 | 流動資産 | 流動負債 | 固定負債 | 自己資本 |
| 2026年3月期 |
8564億円 |
4473億円 |
1997億円 |
1432億円 |
4726億円 |
| 2025年3月期 |
7830億円 |
4170億円 |
1823億円 |
1316億円 |
4293億円 |
| 2024年3月期 |
7887億円 |
4154億円 |
1707億円 |
1608億円 |
4289億円 |
年度別BS(主要内訳)
| 決算期 | 現金 | 棚卸資産 | 売上債権 | 有利子負債 | 投資有価証券 | のれん | 運転資本余剰 |
| 2026年3月期 |
631億円 |
2115億円 |
1589億円 |
1818億円 |
非該当 |
- |
-1366億円 |
| 2025年3月期 |
612億円 |
1955億円 |
1474億円 |
1768億円 |
非該当 |
- |
-1210億円 |
| 2024年3月期 |
460億円 |
1867億円 |
1709億円 |
1762億円 |
非該当 |
- |
-1247億円 |
運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗
年度別BS(IFRS参考値)
| 決算期 |
その他金融資産(流動)※参考値 |
その他金融資産(非流動)※参考値 |
| 2026年3月期 |
13億円 |
508億円 |
| 2025年3月期 |
9億円 |
545億円 |
| 2024年3月期 |
20億円 |
817億円 |
IFRS特有のタグ。有価証券・デリバティブ・預け金等を合算した値で、純粋な投資有価証券ではないため参考値扱い。
年度別CF
| 決算期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | フリーCF |
| 2026年3月期 |
661億円 |
-482億円 |
-185億円 |
178億円 |
| 2025年3月期 |
535億円 |
-156億円 |
-227億円 |
379億円 |
| 2024年3月期 |
587億円 |
168億円 |
-718億円 |
754億円 |
年度別1株データ
想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)
| 決算期 | EPS | BPS | 1株配当 | 配当性向 | 1株NC | PER | 想定株価 | 想定時価総額 | 発行済株式 | 自己株式 |
| 2026年3月期 |
161.7円 |
2364.6円 |
49.0円 |
30.3% |
-593.2円 |
11.2倍 |
1811.5円 |
3624億円 |
217,243,845株 |
17,162,200株 |
| 2025年3月期 |
134.6円 |
2085.6円 |
47.0円 |
34.9% |
-561.0円 |
8.8倍 |
1184.2円 |
2441億円 |
217,243,845株 |
11,119,700株 |
| 2024年3月期 |
143.4円 |
1964.0円 |
46.0円 |
32.1% |
-609.9円 |
12.7倍 |
1820.8円 |
3888億円 |
217,243,845株 |
3,719,200株 |
年度別指標
| 決算期 | ROE | ROA | ROIC | 粗利率 | 営業利益率 | EBITDAマージン | 純利益率 | FCFマージン | 自己資本比率 | D/Eレシオ |
| 2026年3月期 |
6.9% |
3.8% |
4.5% |
17.5% |
7.3% |
7.7% |
5.6% |
3.1% |
55.2% |
0.38 |
| 2025年3月期 |
6.6% |
3.6% |
4.5% |
18.1% |
6.9% |
7.2% |
4.9% |
6.6% |
54.8% |
0.41 |
| 2024年3月期 |
7.1% |
3.9% |
4.9% |
16.9% |
7.3% |
7.6% |
5.3% |
13.0% |
54.4% |
0.41 |
年度別成長率
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 | 売上CAGR(3年) | 売上CAGR(5年) | 営業利益CAGR(3年) | 代表者 |
| 2026年3月期 |
0.5% |
6.8% |
15.2% |
-0.0% |
7.0% |
-3.6% |
- |
| 2025年3月期 |
-0.6% |
-6.7% |
-7.3% |
2.8% |
3.2% |
2.1% |
代表取締役社長 清水哲也 |
| 2024年3月期 |
0.0% |
-10.1% |
-16.2% |
11.9% |
1.3% |
61.3% |
代表取締役社長 清水哲也 |
半導体製造装置向け高耐食材料e-Axle用特殊鋼製品重希土類フリー磁石航空宇宙分野向け自由鍛造品医療分野向けチタン製品
見通し: 2025年度は自動車関連需要は横ばいだが、半導体製造装置関連や航空宇宙、医療分野の需要拡大が業績を牽引。コスト削減と適正価格転嫁により、営業利益は微増だが、純利益は増加傾向。中長期的には高機能素材へのシフトで持続的成長を目指す。
強み: 希土類フリー磁石など、独自技術を持つ高機能素材に強み。中東情勢悪化等による地政学リスク下でも、重要素材の安定調達・価格転嫁力を持つ。
懸念: 自動車産業の電動化進展は、従来の鋼材需要に影響を与える可能性。また、国内外の景気後退や地政学リスクによるサプライチェーンの混乱リスク。
リスク: 1.国内外景気悪化、地政学リスクによる需要低迷、サプライチェーン分断。2.原料・エネルギー価格変動と安定調達の困難化。3.環境規制強化やカーボンニュートラル対応によるコスト増・事業制約。
事業概要
大同特殊鋼グループは、特殊鋼鋼材、機能材料・磁性材料、自動車部品・産業機械部品、エンジニアリング、流通・サービスの5つのセグメントで事業を展開する素材メーカーです。特殊鋼鋼材事業では、自動車や産業機械向けの高機能鋼材を製造・販売。機能材料・磁性材料事業では、ステンレス鋼、希土類磁石、高合金製品、チタン製品などを手掛け、特に磁石製品は中国の輸出規制強化を背景に需要が拡大しています。自動車部品・産業機械部品事業では、エンジンバルブ部品や精密鋳造品、自由鍛造品などを提供。エンジニアリング事業では鉄鋼設備や環境設備を、流通・サービス事業では不動産や保険、情報システム関連サービスなどを展開し、グループ全体で幅広い産業分野に貢献しています。2026年3月期は、連結売上高5,781億円、営業利益421億円と、前期比で増収増益を達成しました。
直近決算ハイライト
2026年3月期において、大同特殊鋼グループは連結売上高5,781億円(前期比+0.6%)、営業利益421億円(前期比+6.8%)を達成し、増収増益となりました。親会社の所有者に帰属する当期純利益は326億円(前期比+15.2%)と大きく伸長しました。セグメント別では、特殊鋼鋼材事業は減収増益、機能材料・磁性材料事業は減収ながらも営業利益は大幅に増加しました。これは、前期に発生した中国磁石子会社の清算費用がなくなったことによる影響が大きいです。一方、自動車部品・産業機械部品事業は増収減益となり、高合金プロセス改革プロジェクトに伴う一時費用が響きました。エンジニアリング事業は増収増益で貢献しました。原材料価格は依然として高水準で推移しましたが、コスト削減努力と適正な価格転嫁により、収益性の改善が見られました。
強みと競争優位性
大同特殊鋼グループの強みは、長年培ってきた特殊鋼分野における高度な技術力と、多岐にわたる産業分野への製品供給を通じて築き上げた広範な顧客基盤にあります。特に、自動車の電動化や半導体市場の成長といったメガトレンドに対応する高機能素材の開発力は、競争優位性の源泉です。例えば、重希土類フリー磁石は、中国の輸出規制強化という外部環境の変化を追い風に需要が拡大しており、同社にとって重要な成長ドライバーとなっています。また、航空宇宙分野向けの自由鍛造品への戦略投資や、医療分野向けのチタン製品への対応など、将来の成長が見込まれる分野への積極的な設備投資は、将来的な収益基盤の強化につながります。さらに、日本高周波鋼業株式会社の完全子会社化によるシナジー効果の創出や、グループ全体での生産アロケーション最適化は、事業基盤の強靭化に寄与しています。
リスク要因
同社を取り巻くリスクとしては、まず国内外の景気変動や、主要顧客である自動車業界の需要動向が挙げられます。自動車メーカーの減産や電動化の進展は、直接的な影響を及ぼす可能性があります。また、鉄スクラップ、レアアース、LNGといった原材料やエネルギー価格の変動、およびそれらの安定調達の不安定化は、収益性を圧迫する要因となり得ます。地政学リスクの高まりによるサプライチェーンの分断や、為替の急激な変動も経営成績に影響を与える可能性があります。さらに、国内外の環境規制強化やカーボンニュートラルへの対応に伴うコスト増、サイバーセキュリティリスク、そして少子高齢化に伴う人材確保・育成の課題なども、事業継続における重要なリスク要因として認識されています。
投資テーマとの関連
大同特殊鋼グループは、複数の重要な投資テーマとの関連性を有しています。特に、AI用途の拡大に伴う半導体市場の成長は、同社にとって追い風となる分野です。半導体製造装置関連向けの材料開発を強化しており、今後受注増加が期待されます。また、自動車の電動化(CASE)は、e-Axle用特殊鋼製品や電動車駆動モータ用磁石といった製品群の需要拡大に直結します。クリーンエネルギー分野では、耐水素脆化用鋼の開発などで貢献が期待されます。さらに、航空宇宙分野への戦略投資や、世界的な人口増加を背景とした航空需要の増加も、自由鍛造品事業との関連が深いです。これらの成長分野への積極的な事業ポートフォリオ変革は、長期的な企業価値向上に寄与すると考えられます。
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