株式会社マルヨシセンター (7515) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 小売業
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
E
収益性
業種 281/360位
E
安定性
業種 323/359位
B
成長性
業種 34/355位
C
効率性
業種 190/360位
B
CF健全性
業種 94/360位
売上高
408億円
粗利率
23.1%
営業利益率
0.8%
純利益率
0.3%
ROE
4.0%
ROIC
2.5%
自己資本比率
19.7%
D/Eレシオ
1.94
有利子負債
63億円
ネットキャッシュ
-54億円
NC/時価総額
-127.3%
運転資本余剰*
-68億円
運転資本余剰/時価総額*
-159.9%
フリーCF
18億円
FCFマージン
4.3%
キャッシュ化率
-
PBR
1.30倍
EV/EBITDA
9.6倍
PER
32.4倍
想定株価
4545.3円
想定時価総額
42億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年2月期 408億円 94億円 7億円 3億円 10億円 3億円 1億円
2025年2月期 398億円 93億円 8億円 1億円 9億円 1億円 1380万円
2024年2月期 383億円 91億円 8億円 4億円 12億円 4億円 1億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年2月期 166億円 34億円 77億円 54億円 33億円
2025年2月期 162億円 31億円 66億円 64億円 30億円
2024年2月期 162億円 31億円 64億円 65億円 30億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年2月期 9億円 15億円 8億円 63億円 5億円 - -68億円
2025年2月期 7億円 14億円 7億円 77億円 3億円 - -60億円
2024年2月期 10億円 12億円 6億円 77億円 3億円 - -54億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年2月期 22億円 -4億円 -15億円 18億円
2025年2月期 4億円 -7億円 -6686万円 -3億円
2024年2月期 15億円 -7億円 -7億円 9億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年2月期 140.5円 3498.4円 30.0円 21.4% -5783.7円 32.4倍 4545.3円 42億円 934,999株 100株
2025年2月期 14.8円 3205.7円 30.0円 203.3% -7509.3円 264.6倍 3905.5円 37億円 934,999株 100株
2024年2月期 145.7円 3259.5円 30.0円 20.6% -7093.8円 27.7倍 4039.4円 38億円 934,999株 100株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年2月期 4.0% 0.8% 2.5% 23.1% 0.8% 2.5% 0.3% 4.3% 19.7% 1.94
2025年2月期 0.5% 0.1% 0.9% 23.4% 0.3% 2.3% 0.0% -0.8% 18.6% 2.55
2024年2月期 4.5% 0.8% 2.7% 23.7% 1.1% 3.1% 0.4% 2.2% 18.8% 2.52

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年2月期 2.5% 155.7% 851.8% 3.0% 0.5% 7.7% -
2025年2月期 3.7% -67.7% -89.8% 1.6% 0.9% -43.1% 代表取締役会長 CEO佐竹克彦
2024年2月期 3.0% 51.4% -4.8% -1.2% -0.2% -25.1% 代表取締役会長 CEO佐竹克彦

業種比較(小売業、359社中央値)

指標株式会社マルヨシセンター業種中央値
ROE4.0%7.9%
ROA0.8%3.6%
営業利益率0.8%3.6%
純利益率0.3%2.4%
自己資本比率19.7%45.8%
売上成長率2.5%4.5%
PER32.4倍17.5倍
PBR1.30倍1.59倍
EV/EBITDA9.6倍7.9倍
NC/時価総額-127.3%-3.6%
運転資本余剰/時価総額-159.9%-16.0%
同業他社: イオン株式会社(8267)株式会社セブン&アイ・ホールディングス(3382)株式会社ファーストリテイリング(9983)株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(7532)株式会社ヤマダホールディングス(9831)全360社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

小売業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社グローバルダイニング (7625) 42億円 137億円
株式会社東京一番フーズ (3067) 42億円 73億円
Trailhead Global Holdings株式会社 (3358) 41億円 18億円
株式会社スリーエフ (7544) 44億円 46億円
株式会社フライングガーデン (3317) 45億円 92億円
株式会社ミサワ (3169) 45億円 122億円
株式会社ホットマン (3190) 40億円 225億円
アクサスホールディングス株式会社 (3536) 39億円 121億円
小売業の企業一覧(全360社)→

異常検知フラグ

2020年2月期: 売上3年連続減少dividend_corrected:30.0->0.08
2019年2月期: 高レバレッジ (D/E>5)
2018年2月期: 高レバレッジ (D/E>5)
2017年2月期: 高レバレッジ (D/E>5)dividend_corrected:30.0->0.02

AI分析(2026年2月期)

イズミとのシステム・仕入・物流統合PB商品「オリジナルBOX」開発強化「マルヨシクオリティ」向上戦略店舗改装による地域シェア拡大(四国戦略)省エネ投資と業務改善によるコスト削減

見通し: 売上高は前期比2.5%増の408億円、営業利益は同155.7%増の3億円と増収増益を見込む。イズミとのシステム統合によるコスト削減や、店舗改装による集客力向上、PB商品開発が寄与。今期は好調な回復基調が継続する見通し。

強み: 「健康とおいしさ」を追求する「マルヨシクオリティ」が強み。PB商品開発や味・品質チェック、顧客体験重視の売場作りで差別化を図る。

懸念: オーバーストア状況下での激しい競合環境、人手不足による人件費増加、物価上昇による消費マインドの低迷が収益を圧迫する可能性がある。

リスク: 小売業界の競争激化、食中毒等の衛生管理問題、自然災害による店舗・システム被害、感染症拡大による消費低迷、システム障害リスクなどが経営成績に影響を与える可能性がある。

AI詳細分析(2026年2月期)

事業概要

当社グループは、香川県を中心に四国地方でスーパーマーケット事業を展開する小売業者です。経営理念である「健康とおいしさ」を追求し、地域のお客様に健康的で豊かな食を中心とした生活シーンを提案することで、豊かな食生活の実現に貢献することを使命としています。事業は、子会社であるフレッシュデポが食品製造を、レックスが物流センター運営を担い、グループ全体で製・配・販の連携を強化しています。また、イズミとの資本業務提携により、システム、仕入、物流の統合を進め、コスト削減とサービス品質向上を図っています。その他、レストラン事業も手掛けており、多角的な事業展開を進めています。

直近決算ハイライト

2026年2月期において、当社グループは売上高407億54百万円(前期比2.5%増)を達成し、堅調な業績推移を示しました。特に、お客様一人あたりのお買上金額の上昇が売上を牽引しました。しかしながら、原料高騰による売上原価の上昇は、売上総利益を94億23百万円(前期比1.0%増)にとどめました。販売費及び一般管理費においては、最低賃金の上昇等に伴う給料手当及び賞与の増加が1億52百万円あり、総額は113億20百万円(前期比1.4%増)となりました。これらの影響を受けつつも、各種施策の効果もあり、営業利益は3億39百万円(前期比155.7%増)、経常利益は3億23百万円(前期比122.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1億31百万円(前期比851.7%増)と、大幅な増益を達成しました。

強みと競争優位性

当社グループの強みは、地域に根差した「マルヨシクオリティ」の追求と、それを支える「健康とおいしさ」という明確な経営理念にあります。生鮮食品の差別化、「味Gメン」による品質チェック、時間帯別売場管理といった施策を通じて、お客様のニーズに応える商品力・売場力・接客力を強化しています。また、イズミとの資本業務提携によるシステム、仕入、物流の統合は、仕入れ原価の低減や効率化によるコスト削減、物流体制の整備に繋がり、競争優位性を高めています。さらに、地域特性に合わせた店舗作りや、お客様の感情に訴える売場作り、デジタルサイネージの活用など、顧客満足度向上に向けた取り組みは、競合他社との差別化要因となっています。

リスク要因

小売業界特有の競争激化は、当社グループにとって主要なリスク要因です。オーバーストア状況下での出店競争に加え、異業態店舗との競争も激化しており、予想を超える競合状況は経営成績に影響を及ぼす可能性があります。また、食品を扱う企業として、食中毒等の衛生管理上の問題発生や、鳥インフルエンザ、BSEといった家畜・家禽類の伝染病による供給停止や価格高騰、消費者の不安感の広まりなども、顧客信用低下や経営成績への悪影響が懸念されます。さらに、大規模な自然災害や事故による店舗・物流センターの被害、情報システムの損壊、感染症拡大による個人消費の低迷や商品供給の遅延、顧客情報の流出リスクなども、事業継続や経営成績に重大な影響を与える可能性があります。

投資テーマとの関連

当社グループは、直接的なAI、半導体、EVといった最先端技術分野への関与は限定的です。しかし、食品の安全・安心への関心の高まりや、健康志向、簡便・即食ニーズの拡大といった、現代社会における消費者の変化に対応する事業展開は、これらのトレンドと間接的に関連しています。特に、「健康とおいしさ」をキーワードとした差別化商品開発や、品質・味にこだわった生鮮簡便商品、外食グレードの惣菜開発は、健康志向や簡便需要といった消費者のニーズを捉えるものです。また、イズミとの提携による物流・システム統合は、DX(デジタルトランスフォーメーション)推進の一環と捉えることもでき、効率化やデータ活用といった側面から、将来的な技術導入の可能性を示唆しています。

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