日本板硝子株式会社 (5202) IFRS Yahoo!ファイナンス↗

業種: ガラス・土石製品
自動車部品インフラ老朽化再生可能エネルギー太陽光発電
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
E
収益性
業種 51/57位
E
安定性
業種 56/57位
C
成長性
業種 24/57位
D
効率性
業種 44/57位
D
CF健全性
業種 40/57位
売上高
8795億円
粗利率
22.3%
営業利益率
3.3%
純利益率
0.5%
ROE
1.6%
ROIC
2.4%
自己資本比率
25.3%
D/Eレシオ
1.94
有利子負債
5472億円
ネットキャッシュ
-4921億円
NC/時価総額
-
運転資本余剰*
-5052億円
運転資本余剰/時価総額*
-
フリーCF
11億円
FCFマージン
0.1%
キャッシュ化率
7.61倍
PBR
0.24倍
EV/EBITDA
-
PER
10.7倍
想定株価
478.0円
想定時価総額
680億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 8795億円 1959億円 - 288億円 - 4億円 44億円
2025年3月期 8404億円 1682億円 - 165億円 - -85億円 -138億円
2024年3月期 8325億円 1805億円 - 359億円 - 176億円 106億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 1.1兆円 3418億円 5603億円 2750億円 2822億円
2025年3月期 1.0兆円 3232億円 4094億円 3366億円 2869億円
2024年3月期 1.0兆円 3213億円 3699億円 3526億円 2851億円

※一部項目はデータ取得不可のため合計が一致しない場合があります

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 551億円 1855億円 68億円 5472億円 非該当 873億円 -5052億円
2025年3月期 630億円 1645億円 64億円 5227億円 非該当 821億円 -3465億円
2024年3月期 443億円 1731億円 45億円 5006億円 非該当 842億円 -3256億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 336億円 -326億円 -147億円 11億円
2025年3月期 524億円 -424億円 85億円 100億円
2024年3月期 588億円 -435億円 -481億円 153億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 44.5円 1065.8円 - - -3458.4円 10.7倍 478.0円 680億円 142,319,000株 36,900株
2025年3月期 -173.2円 843.0円 - - -5024.4円 - - - 91,539,000株 35,200株
2024年3月期 95.4円 1021.3円 - - -4993.9円 5.5倍 527.6円 482億円 91,401,000株 33,400株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 1.6% 0.4% 2.4% 22.3% 3.3% - 0.5% 0.1% 25.3% 1.94
2025年3月期 -4.8% -1.3% 1.4% 20.0% 2.0% - -1.7% 1.2% 27.8% 1.82
2024年3月期 3.7% 1.1% 3.2% 21.7% 4.3% - 1.3% 1.8% 28.3% 1.76

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 4.7% 74.7% -68.0% 4.8% 12.0% -6.1% -
2025年3月期 0.9% -54.0% -230.1% 11.8% 8.6% -6.2% 取締役代表執行役社長兼CEO 細沼宗浩
2024年3月期 9.0% 3.0% -68.5% 18.6% 6.3% 40.0% 取締役代表執行役社長兼CEO 細沼宗浩

業種比較(ガラス・土石製品、56社中央値)

指標日本板硝子株式会社業種中央値
ROE1.6%6.9%
ROA0.4%4.7%
営業利益率3.3%7.8%
純利益率0.5%6.4%
自己資本比率25.3%65.9%
売上成長率4.7%3.9%
PER10.7倍11.8倍
PBR0.24倍0.87倍
EV/EBITDA-5.5倍
NC/時価総額-6.3%
運転資本余剰/時価総額--4.8%
同業他社: AGC株式会社(5201)太平洋セメント株式会社(5233)TOTO株式会社(5332)日本特殊陶業株式会社(5334)NGK株式会社(5333)全57社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

ガラス・土石製品で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
日本ヒューム株式会社 (5262) 530億円 402億円
アジアパイルホールディングス株式会社 (5288) 524億円 1160億円
黒崎播磨株式会社 (5352) 865億円 1779億円
日本カーボン株式会社 (5302) 490億円 377億円
ノリタケ株式会社 (5331) 870億円 1429億円
品川リフラ株式会社 (5351) 939億円 1777億円
株式会社ベルテクスコーポレーション (5290) 989億円 465億円
東洋炭素株式会社 (5310) 1011億円 462億円
ガラス・土石製品の企業一覧(全57社)→

AI分析(2026年3月期)

自動車部品インフラ老朽化
資本再構成(アポロ・ファンド連携)財務体質改善建築用ガラス事業自動車用ガラス事業脱コモディティ化

見通し: 今期は売上高4.6%増、営業利益74.7%増と大幅な増益を達成。来期以降はアポロ・ファンドによる資本増強や大規模な金融支援を通じた財務体質改善が計画されており、企業価値向上に繋がる可能性。ただし、欧州経済の低迷や原材料価格上昇等、厳しい事業環境は継続。

強み: 建築・自動車用ガラス事業で売上高の95%を占める安定基盤。高付加価値製品へのシフトや独自技術開発に注力。

懸念: 欧州経済の低迷、原材料価格・人件費の高騰、米国の関税政策などが継続的な事業リスク。巨額の有利子負債と過去の累積赤字。

リスク: 1. 欧州経済の低迷、インフレ、地政学リスク等による事業環境の悪化。2. 巨額の有利子負債と財務体質の脆弱性。3. 建築・自動車産業への高い依存度と、CASE等による業界構造変化への対応。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E01121は、建築用ガラス、自動車用ガラス、高機能ガラスの3つのコア事業分野を持つグローバルなガラスメーカーです。建築用ガラス事業は、建築材料市場向けの板ガラス製品や内装・外装用加工ガラス製品、太陽電池パネル用ガラスなどを製造・販売しており、売上高の約43%を占めています。自動車用ガラス事業は、新車組立用および補修用市場向けにガラス製品を提供し、売上高の約52%を占める主力事業です。高機能ガラス事業は、ディスプレイ用カバーガラスやレンズ、ガラス繊維製品などを手掛け、売上高の約5%を占めています。これらの事業を通じて、建設、住宅、自動車産業といった幅広い顧客層に製品を供給しています。事業は日本国内のみならず、アジア、欧州、米州など世界各国・地域で展開されており、グローバルなサプライチェーンと販売網を有しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期は、売上高が8,795億円と前期比4.6%増加しました。営業利益は288億円と前期比74.7%の大幅な増加を記録し、収益性が大きく改善しました。経常利益も4億円、当期純利益も44億円と、それぞれ前期比104.4%、132.0%と大幅な増加となり、全体として堅調な回復基調を示しています。純資産は1,512億円と前期比39.9%増加し、財務基盤の強化が見られます。総資産も11,175億円と前期比8.2%増加しました。営業キャッシュフローは336億円と前期比35.9%の減少となりましたが、これは主に運転資金の変動等によるものと考えられます。EPSは44.51円と前期比125.7%の大幅な伸びを記録し、株主価値の向上を示唆しています。

強みと競争優位性

E01121の強みは、建築用ガラス、自動車用ガラス、高機能ガラスという多角的な事業ポートフォリオにあります。特に、建築用ガラス事業における欧州での販売価格改善や、自動車用ガラス事業における補修用ガラスの販売価格改善は、厳しい事業環境下でも価格戦略を通じて収益性を確保する能力を示しています。また、高機能ガラス事業においては、情報通信デバイス事業が一部で需要減少の影響を受けたものの、事業全体としては増益を達成しており、ニッチながらも高い技術力と収益性を両立させていることがうかがえます。グローバルに展開する生産・販売拠点は、地域ごとの市場変動リスクを分散し、多様な顧客ニーズに対応できる基盤となっています。さらに、中期経営計画「2030 Vision : Shift the Phase」における「Business Development」戦略では、脱コモディティ化やADAS・EV対応、新技術の商業化などを推進しており、将来的な競争優位性の確立に向けた取り組みを進めています。

リスク要因

同社が直面するリスク要因は多岐にわたります。まず、経済状況や地政学上の影響は、グローバルな事業展開を行う上で避けられないリスクです。特に、欧州経済の低迷や米国の関税政策は、建築用ガラス事業や自動車用ガラス事業の販売価格や販売数量に影響を及ぼしています。また、為替や金利の変動も、海外子会社の業績や財務状況に影響を与える可能性があります。特定の産業・分野への依存度もリスクとして挙げられます。売上高の90%以上が建築用ガラスと自動車用ガラス事業に集中しており、これらの産業の景気変動やサプライチェーンの混乱が業績に直結しやすい構造です。さらに、競争環境の激化や、製品開発・技術革新における競合他社との競争、知的財産権に関する紛争リスクも存在します。特に、過去5年間で約284億円の最終赤字を計上し、総額5,000億円を超える負債を抱えるなど、財務体質が脆弱である点は、事業運営上の大きなリスク要因となっています。

投資テーマとの関連

E01121は、既存事業の堅調な回復に加え、将来的な成長に向けた投資テーマとの関連性も潜在的に有しています。中期経営計画で掲げる「Decarbonization」や「Digital Transformation」は、環境規制強化やDX推進といった世界的なメガトレンドに対応するものです。建築用ガラス事業における脱炭素化への貢献や、自動車用ガラス事業におけるADAS(先進運転支援システム)やEV(電気自動車)への対応は、これらのテーマに直接的に関わっています。高機能ガラス事業におけるディスプレイ用カバーガラスやレンズなどの製造は、スマートデバイスや情報通信機器の普及というテーマとも関連が深いです。また、同社は、アポロ・ファンドからの資本注入を含む資本再構成を通じて財務基盤の強化を図る計画であり、これにより、将来的な成長投資への資金供給能力を高めることが期待されます。この資本再構成は、企業の再生や構造改革という投資テーマにも関連する可能性があります。

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