事業概要
E01137は、独自のセラミック技術を基盤に、カーボンニュートラルとデジタル社会の実現に貢献することを目指す企業です。主要な事業セグメントは「エンバイロメント事業」「デジタルソサエティ事業」「エネルギー＆インダストリー事業」の3つです。エンバイロメント事業では、自動車排ガス浄化用セラミックス製品（ハニセラム®、センサ製品群）や産業機器関連製品を提供しています。デジタルソサエティ事業では、半導体製造装置用部材、スマートフォン向けSAWフィルター用複合ウエハー、AI向けセラミックサポートウエハー、光通信用セラミックパッケージ、ベリリウム銅展伸材などを供給し、社会のデジタルシフトを支えています。エネルギー＆インダストリー事業では、電力絶縁用がいし及び機器類を提供しています。2026年3月期においては、売上高6,701億円を達成し、前期比8.2%の成長を遂げました。新社名「NGK株式会社」へと変更し、従来の枠にとらわれず、社会課題解決に貢献していく姿勢を明確にしています。
直近決算ハイライト
2026年3月期の決算では、売上高は6,701億円となり、前期比8.2%の増加を記録しました。営業利益は950億円（前期比16.9%増）、経常利益は952億円（前期比21.7%増）と、増収増益で着地しました。当期純利益は599億円（前期比9.1%増）でした。利益率の面では、営業利益率が約14.2%と、前期から上昇傾向にあり、収益性の改善が見られます。純資産は6,220億円（前期比4.3%増）、総資産は12,433億円（前期比8.8%増）と、堅調な財務基盤を維持しています。特に営業キャッシュ・フローは1,380億円（前期比42.8%増）と大幅に増加しており、本業でのキャッシュ創出力の高さを示しています。現金及び預金も1,996億円（前期比12.3%増）と増加しており、財務的な安全性も確保されています。株主還元についても、1株配当を80.00円（前期比33.3%増）と増配しており、株主還元の強化姿勢がうかがえます。
強みと競争優位性
E01137の強みは、創業以来培ってきた高度なセラミックス材料およびプロセス技術にあります。この独自の技術力は、自動車排ガス浄化用セラミックス製品や半導体製造装置用部材など、高い性能が要求される分野で競争優位性を確立しています。特に、「ハニセラム®」のような主力製品は、長年の実績と品質で市場での信頼を得ています。また、グローバルに33のグループ会社を展開し、18社で製造を行うなど、強固な生産・販売ネットワークを有していることも強みです。デジタルソサエティ事業における半導体関連部材は、AIやデータセンターの拡大というメガトレンドに乗る形で、今後も高い成長が見込まれます。研究開発への積極的な投資（2026年から5年間で2,000億円規模）も、将来の競争力を維持・強化する上で不可欠な要素であり、特にカーボンニュートラルやデジタルソサエティ分野に重点を置くことで、将来の収益源を育成しようとしています。
リスク要因
E01137が直面するリスクとしては、まず事業運営における外部環境の変化が挙げられます。エンバイロメント事業においては、電気自動車（EV）や燃料電池車（FCV）へのシフトによる内燃機関車の需要減少、および中国市場での競争激化が懸念されます。デジタルソサエティ事業は、半導体・電子部品業界の技術革新ペースの速さや、半導体需給の変動、各国の輸出規制の複雑化などがリスクとなります。また、グローバルに事業展開していることから、地政学的リスク、テロ、感染症、自然災害などによるサプライチェーンの混乱や事業運営への影響も無視できません。研究開発においては、マーケットフィットの実現や技術開発の不確実性から、「New Value 1000」目標の未達リスクが存在します。さらに、優秀な人材の確保・育成競争の激化や、ダイバーシティ＆インクルージョン推進の遅延も、事業遂行能力に影響を与える可能性があります。
投資テーマとの関連
E01137は、現代の主要な投資テーマである「デジタル社会化」と「カーボンニュートラル」に深く関連しています。デジタルソサエティ事業では、AI、データセンター、スマートフォン向け高性能部品など、デジタル化の進展に不可欠なセラミック材料や電子部品を供給しており、この分野での成長はAIや半導体関連の投資テーマと直結しています。また、カーボンニュートラルへの貢献も、同社の重要な戦略の一つです。水素やアンモニア燃料への対応、CO2回収技術、ガス分離膜などの開発は、脱炭素化社会の実現に向けた技術開発競争において、将来的な成長ドライバーとなる可能性を秘めています。エンバイロメント事業における自動車排ガス浄化製品も、当面は規制強化により需要が維持されると見込まれており、環境規制強化というテーマにも関連しています。このように、同社は社会構造の変化を捉え、成長分野への戦略的な投資を進めることで、複数の投資テーマに跨がる事業を展開しています。