日本電気硝子株式会社 (5214) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: ガラス・土石製品
半導体EV自動車部品医療機器再生可能エネルギー
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 21/57位
B
安定性
業種 27/57位
B
成長性
業種 5/57位
D
効率性
業種 39/57位
A
CF健全性
業種 7/57位
売上高
3114億円
粗利率
25.7%
営業利益率
11.0%
純利益率
9.5%
ROE
6.0%
ROIC
4.0%
自己資本比率
70.2%
D/Eレシオ
0.20
有利子負債
974億円
ネットキャッシュ
229億円
NC/時価総額
5.0%
運転資本余剰*
25億円
運転資本余剰/時価総額*
0.5%
フリーCF
416億円
FCFマージン
13.4%
キャッシュ化率
1.76倍
PBR
0.94倍
EV/EBITDA
7.5倍
PER
16.1倍
想定株価
6155.5円
想定時価総額
4631億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2025年12月期 3114億円 800億円 242億円 341億円 583億円 377億円 296億円
2024年12月期 2992億円 543億円 289億円 61億円 351億円 124億円 121億円
2023年12月期 2800億円 332億円 372億円 -104億円 268億円 -95億円 -262億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2025年12月期 7014億円 2838億円 1178億円 874億円 4924億円
2024年12月期 6952億円 2855億円 1230億円 846億円 4840億円
2023年12月期 7039億円 2531億円 1090億円 1047億円 4870億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2025年12月期 1203億円 911億円 619億円 974億円 420億円 - 25億円
2024年12月期 1236億円 952億円 587億円 1113億円 431億円 - 6億円
2023年12月期 751億円 1075億円 582億円 1183億円 434億円 - -340億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2025年12月期 520億円 -104億円 -453億円 416億円
2024年12月期 522億円 426億円 -488億円 948億円
2023年12月期 -14億円 -208億円 -116億円 -221億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2025年12月期 382.3円 6545.0円 150.0円 39.2% 304.7円 16.1倍 6155.5円 4631億円 89,523,246株 14,294,900株
2024年12月期 141.7円 5996.6円 130.0円 91.8% 152.6円 23.8倍 3371.8円 2722億円 99,523,246株 18,807,500株
2023年12月期 -282.9円 5463.5円 120.0円 - -485.3円 - - - 99,523,246株 10,378,300株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2025年12月期 6.0% 4.2% 4.0% 25.7% 11.0% 18.7% 9.5% 13.4% 70.2% 0.20
2024年12月期 2.5% 1.7% 0.7% 18.1% 2.1% 11.7% 4.0% 31.7% 69.6% 0.23
2023年12月期 -5.4% -3.7% -1.2% 11.9% -3.7% 9.6% -9.3% -7.9% 69.2% 0.24

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2025年12月期 4.1% 457.7% 144.9% -1.4% 5.1% 9.2% 代表取締役 社長岸本暁
2024年12月期 6.9% -41.3% -53.8% 0.8% 3.1% -42.9% 代表取締役 社長岸本暁
2023年12月期 -13.8% -139.8% -193.0% 4.9% -1.4% - 代表取締役 社長岸本暁

業種比較(ガラス・土石製品、56社中央値)

指標日本電気硝子株式会社業種中央値
ROE6.0%6.9%
ROA4.2%4.7%
営業利益率11.0%7.7%
純利益率9.5%6.2%
自己資本比率70.2%64.4%
売上成長率4.1%4.0%
PER16.1倍10.9倍
PBR0.94倍0.80倍
EV/EBITDA7.5倍5.5倍
NC/時価総額5.0%7.0%
運転資本余剰/時価総額0.5%-6.1%
同業他社: AGC株式会社(5201)太平洋セメント株式会社(5233)日本板硝子株式会社(5202)TOTO株式会社(5332)日本特殊陶業株式会社(5334)全57社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

ガラス・土石製品で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
太平洋セメント株式会社 (5233) 3902億円 8984億円
株式会社MARUWA (5344) 6521億円 745億円
日東紡績株式会社 (3110) 6841億円 1182億円
東海カーボン株式会社 (5301) 2068億円 3230億円
株式会社フジミインコーポレーテッド (5384) 2024億円 694億円
ニチアス株式会社 (5393) 1816億円 2519億円
住友大阪セメント株式会社 (5232) 1210億円 2237億円
ニチハ株式会社 (7943) 1073億円 1437億円
ガラス・土石製品の企業一覧(全57社)→

AI分析(2025年12月期)

半導体EV自動車部品医療機器
中期経営計画EGP2028全電気溶融技術フッ素フリーコーティング技術ディスプレイ事業電子デバイス事業

見通し: 2025年度は売上高3,200億円、営業利益330億円(営業利益率10.3%)を見込む。ディスプレイ事業は堅調、電子デバイス事業もデータセンター向け等で拡大。機能材料事業は苦戦も、コスト削減で利益確保を目指す。

強み: 特殊ガラス技術を基盤に、ディスプレイ、電子デバイス、機能材料と多岐にわたる製品群を持つ。中期経営計画で成長分野へのリソース投入を加速。

懸念: 「機能材料」分野の複合材事業は厳しい競争環境が継続。低誘電ガラスファイバの能力増強が急務。半導体用サポートガラスの競争激化も懸念。

リスク: 資材調達難・価格高騰、自然災害・感染症、情報セキュリティ、需要・市場構造の急変、海外活動に伴うリスク、為替・金利変動リスク。特に、特殊ガラス製造に不可欠な資材の安定調達と価格変動は事業継続に重大な影響を及ぼしうる。

AI詳細分析(2025年12月期)

事業概要

日本電気硝子は、特殊ガラス製品およびガラス製造機械類の製造・販売を主軸とする企業です。事業領域は「電子・情報」と「機能材料」の二つに大別され、「電子・情報」分野ではディスプレイ用ガラス(液晶、有機EL、超薄板ガラスG-Leaf®など)や電子デバイス用ガラス(半導体プロセス用ガラス、イメージセンサ用板ガラスなど)を提供しています。特に、ディスプレイ事業は同社売上の半分以上を占める中核事業です。一方、「機能材料」分野では、複合材事業における強化用ガラス繊維(WizARG®など)、医療・耐熱・建築分野における医薬用管ガラス、超耐熱結晶化ガラス(ネオセラム®、StellaShine®)、防火設備用ガラス(ファイアライト®)などを展開しています。これらの多岐にわたる特殊ガラス製品は、自動車、エネルギー、医療、半導体、情報通信、社会インフラ、家電・住設といった幅広い市場分野で活用されています。同社は、材料設計、溶融、成形、加工といった一連の技術を内製化することで、多様な特性・機能を持つガラス製品を開発・生産し、社会のニーズに応えることを経営の基本方針としています。

直近決算ハイライト

2025年12月期は、売上高が前年比4.1%増の3,114億2百万円となりました。これは、ディスプレイ事業における堅調な需要継続と販売価格の引き上げ、および半導体・データセンター向け製品を中心に好調に推移した電子デバイス事業の貢献によるものです。利益面では、生産性改善や高付加価値製品の販売拡大、複合材事業の収益改善取り組み、物流費用の低下などが奏功し、営業利益は前年比457.6%増という大幅な増加を遂げ、341億31百万円となりました。これにより、売上高営業利益率は11.0%まで回復しました。経常利益も203.9%増の377億40百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は144.9%増の296億16百万円と、利益面で大きく伸長しました。セグメント別では、「電子・情報」分野が10.3%増と堅調に推移した一方、「機能材料」分野は複合材事業の低迷などにより2.8%減となりました。キャッシュ・フローにおいては、営業活動によるキャッシュ・フローは520億29百万円とほぼ前年並みでしたが、投資活動においては設備投資の増加により103億97百万円の支出となりました。

強みと競争優位性

日本電気硝子の強みは、長年にわたり培ってきた特殊ガラスに関する高度な技術力と、材料設計から成形・加工までの一貫した生産体制にあります。特に、ディスプレイ用ガラス、半導体製造プロセス用ガラス、高機能ガラス繊維といったニッチでありながらも高い付加価値を持つ製品群において、独自の技術を蓄積しています。例えば、超薄板ガラス「G-Leaf®」や、ディスプレイ用途で関心を集めるフッ素フリーコーティング技術などは、同社の技術力の高さを物語っています。また、顧客ニーズに合わせたカスタム製品の開発力も強みであり、自動車、医療、エネルギーなど、成長分野における先端技術の実現に不可欠な素材を提供しています。これらの製品は、参入障壁の高い分野が多く、競合他社が容易に模倣できない競争優位性を確立しています。さらに、中期経営計画「EGP2028」においては、全電気溶融技術の活用による生産性・品質向上や、研究開発リソースの拡充、大学やベンチャー企業との連携強化など、継続的な技術革新と新規事業創出への投資を積極的に行っている点も、将来の競争力維持・強化に向けた重要な要素と言えます。

リスク要因

同社が抱えるリスク要因は多岐にわたります。まず、グローバルなサプライチェーンに依存する事業構造から、資材・原燃料の調達遅延や価格高騰、物流費の上昇が業績に影響を与える可能性があります。また、自然災害、事故災害、感染症の発生は、操業中断や復旧費用の発生につながるリスクがあります。情報セキュリティに関しても、機密情報の漏洩やサイバー攻撃による事業活動の中断リスクを抱えています。技術革新の速いガラス業界においては、需要や市場構造の急変、競争激化による価格変動リスクも無視できません。さらに、特殊ガラス製造には多額の設備投資が必要であり、需要予測の変動や主要設備部材の価格変動が経営に影響を及ぼす可能性があります。環境規制の強化や、一部製品における特定顧客への依存度が高いことも、潜在的なリスクとして挙げられます。為替や金利の変動リスク、海外事業展開に伴う法規制変更や地政学リスク、そして優秀な人材の確保・育成の遅れも、持続的な成長を阻害する要因となり得ます。

投資テーマとの関連

日本電気硝子は、複数の成長投資テーマとの関連性が指摘できます。特に「半導体」分野では、半導体製造プロセス用ガラスやプローブカード用基板、無機コア基板などの開発・販売を通じて、次世代半導体材料の供給を担っています。また、ディスプレイ事業で培った薄膜技術やコーティング技術は、高精細・薄型・フレキシブルといった高機能ディスプレイの進化に寄与し、「情報通信」や「AI」関連デバイスの基盤技術ともなり得ます。さらに、環境対応として開発したフッ素フリーコーティング技術は、PFAS規制への対応として注目され、持続可能性への関心の高まりと関連しています。自動車分野では、軽量化材料、ディスプレイ、自動運転用センサーなどに使用されるガラス素材を提供しており、EV化や自動運転技術の進展とも関連があります。医療分野では、医薬用管ガラスや放射線遮蔽用ガラスを提供しており、高齢化社会の進展や医療技術の高度化といったテーマとも結びついています。これらのテーマへの貢献を通じて、同社は長期的な成長ポテンシャルを有していると言えるでしょう。

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