東洋炭素株式会社 (5310) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: ガラス・土石製品
半導体自動車部品EV再生可能エネルギー車載半導体DX脱炭素
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 17/57位
A
安定性
業種 7/57位
E
成長性
業種 54/57位
D
効率性
業種 38/57位
E
CF健全性
業種 53/57位
売上高
462億円
粗利率
34.1%
営業利益率
14.6%
純利益率
11.8%
ROE
5.6%
ROIC
4.6%
自己資本比率
82.7%
D/Eレシオ
0.06
有利子負債
57億円
ネットキャッシュ
64億円
NC/時価総額
6.3%
運転資本余剰*
-26億円
運転資本余剰/時価総額*
-2.5%
フリーCF
-52億円
FCFマージン
-11.4%
キャッシュ化率
1.11倍
PBR
1.04倍
EV/EBITDA
8.5倍
PER
18.5倍
想定株価
4820.7円
想定時価総額
1011億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2025年12月期 462億円 157億円 44億円 68億円 111億円 81億円 55億円
2024年12月期 531億円 215億円 37億円 122億円 160億円 135億円 100億円
2023年12月期 493億円 177億円 34億円 93億円 127億円 102億円 75億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2025年12月期 1179億円 630億円 146億円 57億円 975億円
2024年12月期 1132億円 641億円 174億円 16億円 941億円
2023年12月期 966億円 581億円 111億円 10億円 845億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2025年12月期 121億円 302億円 159億円 57億円 8億円 - -26億円
2024年12月期 147億円 268億円 176億円 - 5億円 - -27億円
2023年12月期 136億円 218億円 175億円 - 5億円 - 25億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2025年12月期 61億円 -113億円 24億円 -52億円
2024年12月期 95億円 -63億円 -26億円 32億円
2023年12月期 62億円 -27億円 -20億円 35億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2025年12月期 260.6円 4648.6円 145.0円 55.6% 304.9円 18.5倍 4820.7円 1011億円 20,992,588株 20,300株
2024年12月期 474.9円 4489.1円 145.0円 30.5% 698.6円 9.0倍 4274.6円 896億円 20,992,588株 20,200株
2023年12月期 357.9円 4027.7円 110.0円 30.7% 648.5円 13.4倍 4796.0円 1006億円 20,992,588株 20,100株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2025年12月期 5.6% 4.6% 4.6% 34.1% 14.6% 24.1% 11.8% -11.4% 82.7% 0.06
2024年12月期 10.6% 8.8% 9.1% 40.5% 23.1% 30.1% 18.8% 6.0% 83.2% -
2023年12月期 8.9% 7.8% 7.7% 36.0% 18.9% 25.7% 15.2% 7.1% 87.4% -

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2025年12月期 -13.0% -44.8% -45.1% 1.8% 8.1% 0.5% 代表取締役会長兼社長兼CEO 近藤尚孝
2024年12月期 7.8% 31.8% 32.7% 12.1% 7.8% 29.3% 代表取締役会長兼社長 近藤尚孝
2023年12月期 12.5% 39.2% 44.9% 16.4% 3.7% 39.5% 代表取締役会長兼社長 近藤尚孝

業種比較(ガラス・土石製品、56社中央値)

指標東洋炭素株式会社業種中央値
ROE5.6%6.9%
ROA4.6%4.7%
営業利益率14.6%7.7%
純利益率11.8%6.2%
自己資本比率82.7%64.4%
売上成長率-13.0%4.2%
PER18.5倍10.9倍
PBR1.04倍0.80倍
EV/EBITDA8.5倍5.5倍
NC/時価総額6.3%6.8%
運転資本余剰/時価総額-2.5%-6.1%
同業他社: AGC株式会社(5201)太平洋セメント株式会社(5233)日本板硝子株式会社(5202)TOTO株式会社(5332)日本特殊陶業株式会社(5334)全57社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

ガラス・土石製品で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社ベルテクスコーポレーション (5290) 989億円 465億円
ニチハ株式会社 (7943) 1073億円 1437億円
品川リフラ株式会社 (5351) 939億円 1777億円
ノリタケ株式会社 (5331) 870億円 1429億円
黒崎播磨株式会社 (5352) 865億円 1779億円
住友大阪セメント株式会社 (5232) 1210億円 2237億円
日本板硝子株式会社 (5202) 680億円 8795億円
日本ヒューム株式会社 (5262) 530億円 402億円
ガラス・土石製品の企業一覧(全57社)→

AI分析(2025年12月期)

半導体自動車部品EV再生可能エネルギー
等方性黒鉛材料半導体製造用黒鉛部品EV向けSiC半導体生成AI向け需要グローバル展開

見通し: 当期は半導体市場の調整により減収減益となったが、来期はシリコン半導体用途で需要回復を見込む。中長期的には2030年売上高740億円、営業利益180億円、ROE10%超を目指す。

強み: 世界トップクラスの等方性黒鉛材料の生産能力と、素材から製品まで一貫した生産・販売体制、直販による顧客密着型開発。

懸念: 半導体市場の変動、特にSiC半導体用途のEV需要低迷による影響。また、原燃料価格の上昇リスクも存在する。

リスク: 大規模災害による主要生産拠点の操業停止リスク。海外売上比率が高いため、為替変動や地政学リスク、中国の政治・政策変更が業績に影響を及ぼす可能性。半導体市況の変動や、原燃料価格の高騰による採算悪化。

AI詳細分析(2025年12月期)

事業概要

当企業グループは、等方性黒鉛材料を基盤とした高機能カーボン製品の製造、加工、販売を主力事業としています。1974年に等方性黒鉛材料の量産化と大型化をいち早く実現し、その用途を拡大してきました。主要な素材製造拠点を国内に集約し、製造された素材は国内および米国、欧州、アジアの加工・販売拠点に供給され、顧客へ直接販売される体制を構築しています。これにより、素材から製品までの一貫生産・販売体制による安定供給と短納期を実現し、直販体制を通じて顧客との密接な連携を図り、多様なニーズに迅速に対応した製品開発を行っています。カーボン専業メーカーとしての長年の経験で蓄積された分析データと顧客ニーズに基づき、基礎研究から応用研究まで幅広く取り組んでおり、製品は産業機械、自動車、家電といった産業・民生用途から、原子力、宇宙航空、医療、エネルギーなどの最先端分野まで多岐にわたる分野で使用されています。等方性黒鉛材料は、熱伝導性、電気伝導性、耐熱性、耐薬品性に優れ、等方性(どの方向にも同じ性質を持つ)という特性を持ち、高強度でばらつきが少ないのが特徴です。

直近決算ハイライト

当連結会計年度は、世界景気の緩やかな持ち直し基調が見られたものの、一部地域での足踏みや米国の通商政策の影響懸念など、依然として先行き不透明な状況が継続しました。事業環境としては、生成AI向けの需要は旺盛であったものの、半導体市場全体では調整局面が続き、シリコン半導体やSiC半導体用途は低調でした。自動車産業や企業設備投資には底堅さが見られたものの、世界経済の不確実性からモビリティ分野や一般産業分野の需要は緩やかな伸びに留まりました。このような状況下、当企業グループは製品・用途構成のバランスをコントロールし、高付加価値製品の増強・開発、生産性向上によるコスト競争力強化に努めました。その結果、売上高は46,189百万円(前期比13.0%減)、営業利益は6,759百万円(同44.8%減)、経常利益は8,091百万円(同40.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は5,464百万円(同45.1%減)となりました。特に、半導体市場の調整の影響を受け、特殊黒鉛製品や複合材その他製品の売上が大きく減少しました。キャッシュ・フローの面では、営業活動によるキャッシュ・フローは棚卸資産の増加や法人税等の支払により前期比36.1%減となりました。

強みと競争優位性

当企業グループの最大の強みは、1974年に国内外で先駆けて確立した等方性黒鉛材料の製造技術と、それに基づいた高品質な製品供給能力です。特に、静水圧成形法による等方性黒鉛材料の製造技術は、微粒子構造で高強度、材料のばらつきが非常に小さいという特性を実現し、競合他社との差別化要因となっています。また、素材から製品まで一貫した生産・販売体制を構築しており、国内の素材生産拠点と海外の加工・販売拠点を連携させることで、顧客ニーズへの迅速な対応と安定供給を可能にしています。直販体制により顧客と直接的な関係を築き、顧客の多様なニーズを開発に反映させる能力も競争優位性の一つです。さらに、カーボン製品の幅広い用途開発実績、特にエレクトロニクス、エネルギー、モビリティといった成長分野への応用展開力は、将来の成長に向けた強固な基盤となっています。世界最大の等方性黒鉛材料の生産能力を有していることも、規模の経済と市場における主導権を確保する上で有利に働いています。

リスク要因

当企業グループの事業運営には、いくつかのリスク要因が存在します。まず、大規模災害による事業活動の停止リスクです。主要生産設備が集中する地域での想定を超える災害発生により、操業停止が生じた場合、財政状態および経営成績に影響が及ぶ可能性があります。次に、海外事業活動が経営成績に与える影響です。連結売上高の57.2%を海外売上が占める中、為替レートの変動、政治情勢、法規制の変化、特に中国における政策変更は、経営成績や財政状況に影響を及ぼす可能性があります。また、原燃料価格の上昇も、販売価格への転嫁が追いつかない場合、利益率を圧迫するリスクとなります。棚卸資産については、素材である等方性黒鉛材料の見込生産を行っており、需要予測のずれによる一時的な過剰在庫が発生する可能性があります。さらに、主要製品が利用されるエレクトロニクス分野の市場変動、競合他社との技術・価格競争、輸出関連法規や国際的な規制、サイバー攻撃による情報漏洩リスクなども、事業運営上の重要なリスクとして挙げられます。

投資テーマとの関連

当企業グループの事業は、いくつかの重要な投資テーマと関連しています。特に、特殊黒鉛製品は、シリコン半導体製造、化合物半導体製造、太陽電池製造といったエレクトロニクス分野で不可欠な材料として使用されており、生成AIの普及やデータセンターの増加、クリーンエネルギーへのシフトといったメガトレンドに直接的に貢献しています。SiC半導体用途はEV需要低迷の影響を受けていますが、シリコン半導体用途の回復や、高機能素材としての需要は、将来的な成長ポテンシャルを秘めています。また、高温ガス炉用黒鉛製品の受注実績は、次世代エネルギーとしての原子力分野への貢献を示唆しており、安全保障やエネルギー安定供給といった観点からも注目される可能性があります。自動車分野では、EV化の進展に伴い、軽量化や高機能化に貢献する素材としての需要が期待されます。このように、当企業グループは、先端技術の進展や社会構造の変化といった、将来の成長を牽引する投資テーマと密接に関連しており、その技術力と製品供給能力が、これらのテーマの実現に貢献するポテンシャルを持っています。

本ページの情報はEDINET有価証券報告書から機械的に抽出・加工したものであり、正確性・完全性を保証するものではありません。 財務プロファイルは全収録企業中の相対的な位置を示すもので、特定の企業の評価や投資判断を推奨・助言するものではありません。 投資に関する最終決定はご自身の判断で行ってください。