株式会社大阪チタニウムテクノロジーズ (5726) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 非鉄金属
自動車部品半導体EV
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 14/36位
D
安定性
業種 31/36位
E
成長性
業種 34/36位
D
効率性
業種 35/36位
E
CF健全性
業種 32/36位
売上高
470億円
粗利率
24.6%
営業利益率
11.8%
純利益率
5.5%
ROE
5.8%
ROIC
4.1%
自己資本比率
41.4%
D/Eレシオ
1.12
有利子負債
498億円
ネットキャッシュ
-457億円
NC/時価総額
-49.9%
運転資本余剰*
-281億円
運転資本余剰/時価総額*
-30.7%
フリーCF
-55億円
FCFマージン
-11.7%
キャッシュ化率
1.62倍
PBR
2.06倍
EV/EBITDA
16.0倍
PER
35.5倍
想定株価
2485.7円
想定時価総額
915億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 470億円 116億円 31億円 55億円 86億円 64億円 26億円
2025年3月期 519億円 161億円 30億円 101億円 131億円 91億円 71億円
2024年3月期 553億円 134億円 28億円 83億円 111億円 94億円 97億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 1071億円 649億円 322億円 305億円 443億円
2025年3月期 1009億円 619億円 280億円 301億円 428億円
2024年3月期 930億円 556億円 165億円 379億円 385億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 41億円 369億円 235億円 498億円 - - -281億円
2025年3月期 46億円 344億円 226億円 437億円 - - -234億円
2024年3月期 60億円 276億円 218億円 401億円 - - -106億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 42億円 -97億円 50億円 -55億円
2025年3月期 29億円 -35億円 -7億円 -6億円
2024年3月期 21億円 -30億円 -5億円 -9億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 70.0円 1204.2円 18.0円 25.7% -1240.7円 35.5倍 2485.7円 915億円 36,800,000株 1,600株
2025年3月期 192.7円 1164.2円 50.0円 25.9% -1062.0円 9.9倍 1907.6円 702億円 36,800,000株 1,500株
2024年3月期 263.3円 1046.5円 70.0円 26.6% -927.4円 10.0倍 2633.0円 969億円 36,800,000株 1,500株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 5.8% 2.4% 4.1% 24.6% 11.8% 18.3% 5.5% -11.7% 41.4% 1.12
2025年3月期 16.6% 7.0% 8.2% 31.1% 19.4% 25.1% 13.7% -1.2% 42.4% 1.02
2024年3月期 25.2% 10.4% 7.4% 24.3% 15.0% 20.0% 17.5% -1.7% 41.4% 1.04

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -9.6% -45.2% -63.7% 2.9% 22.4% 4.9% -
2025年3月期 -6.2% 21.7% -26.8% 22.1% 6.3% - 代表取締役社長 川福純司
2024年3月期 28.4% 73.4% 120.8% 48.0% 4.9% - 代表取締役社長 川福純司

業種比較(非鉄金属、35社中央値)

指標株式会社大阪チタニウムテクノロジーズ業種中央値
ROE5.8%6.7%
ROA2.4%3.7%
営業利益率11.8%5.7%
純利益率5.5%4.0%
自己資本比率41.4%54.1%
売上成長率-9.6%9.2%
PER35.5倍13.2倍
PBR2.06倍1.14倍
EV/EBITDA16.0倍9.4倍
NC/時価総額-49.9%-17.8%
運転資本余剰/時価総額-30.7%-18.8%
同業他社: 住友電気工業株式会社(5802)三菱マテリアル株式会社(5711)住友金属鉱山株式会社(5713)古河電気工業株式会社(5801)株式会社フジクラ(5803)全36社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

非鉄金属で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
リョービ株式会社 (5851) 870億円 3091億円
東邦チタニウム株式会社 (5727) 796億円 890億円
株式会社大紀アルミニウム工業所 (5702) 557億円 3311億円
平河ヒューテック株式会社 (5821) 552億円 384億円
古河機械金属株式会社 (5715) 1380億円 2111億円
株式会社CKサンエツ (5757) 368億円 1494億円
株式会社アーレスティ (5852) 196億円 1671億円
オーナンバ株式会社 (5816) 177億円 444億円
非鉄金属の企業一覧(全36社)→

異常検知フラグ

2021年3月期: 極端なFCFマージン
2017年3月期: dividend_corrected:5.0->0.03

AI分析(2026年3月期)

自動車部品
スポンジチタン増産投資航空機産業向け供給体制強化高機能材料事業の収益改善半導体市場GX推進・リサイクル事業参入

見通し: 2025年度は航空機産業の在庫調整が一巡し、スポンジチタン需要の回復が期待される。高機能材料事業の半導体市場も底打ち感があり、収益改善に繋がる見込み。中期経営計画「OTC 2030」に基づき、増産投資や新事業展開で成長を目指す。

強み: 航空機産業向けスポンジチタンでグローバルリーダーの地位を確立。高機能材料事業におけるチタン関連技術も強み。

懸念: 依然として航空機産業の動向や半導体市場の需給変動に業績が左右されやすい。また、国内向けチタン事業の低迷が続いている。

リスク: 航空機需要の変動やサプライチェーンの在庫調整、半導体市場の低迷が業績に影響を与える。為替変動リスクも大きく、円高は収益を圧迫する可能性がある。電力価格高騰や供給制限は製造コスト増加の要因となる。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

当社は、金属チタン(スポンジチタン、チタンインゴット)を主力とするチタン事業と、四塩化チタンや高純度チタン、球状チタン粉末などを製造販売する高機能材料事業の二つを柱とする素材メーカーです。チタン事業では、主に航空機産業向けに高品質なスポンジチタンやチタンインゴットを供給しており、航空機の製造やメンテナンス需要が業績に大きく影響します。高機能材料事業では、チタン事業の製造工程で生まれる中間生成物や、シリコン・チタンといった素材を活用した高機能材料を、半導体や環境分野など多岐にわたる産業に提供しています。これらの事業を通じて、社会基盤の発展や産業の高度化に貢献しています。2026年3月期は、報告セグメントの区分を変更し、事業構造の再構築を進めています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の連結決算は、売上高が470億円で前期比9.6%減となりました。営業利益は55億円(同45.2%減)、経常利益は64億円(同29.1%減)、当期純利益は26億円(同63.7%減)といずれも大幅な減益となりました。チタン事業においては、航空機メーカーを中心としたサプライチェーンでの在庫調整の影響が国内向け販売数量の低迷と輸出向け価格フォーミュラの販売価格下落に繋がり、売上高は前年同期比10.6%減、営業利益は同48.1%減となりました。高機能材料事業においても、AI関連を除く半導体市場の需要低迷が継続し、売上高は同2.5%減、営業利益は同22.8%減となりました。純資産は443億円(同3.4%増)と増加しましたが、これは当期純利益による利益剰余金の増加が主な要因です。総資産は1,071億円(同6.1%増)となりました。営業活動によるキャッシュ・フローは42億円(同45.8%増)と堅調に推移しました。

強みと競争優位性

当社の強みは、長年にわたり培ってきた金属チタンの製造技術と、航空機産業をはじめとする特定分野における安定した供給体制にあります。特に、高品質なスポンジチタンの製造能力は、航空機メーカーからの高い信頼を得ており、航空機産業の成長軌道と共に安定的な需要が見込まれます。また、チタン事業で得た収益と技術を活かし、高機能材料事業では半導体や環境分野といった成長分野への展開を図っており、事業ポートフォリオの多角化を進めています。さらに、中期経営計画「OTC 2030」に基づき、スポンジチタン新工場の稼働による生産能力増強や、GX(グリーントランスフォーメーション)推進、DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進による生産性向上など、将来に向けた積極的な投資と変革に取り組んでいる点も競争優位性となり得ます。

リスク要因

当社の事業運営には、いくつかのリスク要因が存在します。まず、チタン事業の主要用途が航空機向けであるため、航空機メーカーの受注変動やメンテナンス需要の増減、さらには国際情勢や地政学リスク、資源・エネルギー価格の高騰などが業績に直接的な影響を与える可能性があります。また、輸出売上高の比率が高く、その大半が米ドル建てであるため、為替変動リスクは常に存在します。さらに、製造工程で大量の電力を消費するため、電力供給の制限や料金の変動もコスト増加要因となり得ます。原料市場の需給変動や価格変動、自然災害、感染症の流行、重大な生産トラブル、品質問題、情報漏洩、知的財産侵害、法令違反なども、事業活動の継続性や収益性に悪影響を及ぼす可能性があります。

投資テーマとの関連

当社の事業は、いくつかの重要な投資テーマと関連性を持っています。まず、航空機産業への素材供給という点では、民間航空機需要の回復や成長と密接に結びついています。これは、経済活動の正常化やグローバルな物流・移動需要の増加といったテーマと関連が深いです。また、高機能材料事業においては、半導体市場の動向が影響を与えるものの、AI関連分野など、将来的な技術革新に不可欠な素材を提供している可能性があります。さらに、GX(グリーントランスフォーメーション)の推進として、リサイクル事業への参入や航空機の燃費向上に貢献する素材開発に取り組んでおり、環境・サステナビリティ関連の投資テーマとも連携しています。DXの推進によるスマートファクトリー化や生産性向上も、デジタル化・効率化といったテーマに合致しています。

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