天龍製鋸株式会社 (5945) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 金属製品
自動車部品
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 19/94位
A
安定性
業種 2/94位
D
成長性
業種 51/94位
D
効率性
業種 80/94位
E
CF健全性
業種 86/94位
売上高
135億円
粗利率
34.1%
営業利益率
12.9%
純利益率
11.3%
ROE
3.9%
ROIC
3.1%
自己資本比率
91.1%
D/Eレシオ
-
有利子負債
-
ネットキャッシュ
71億円
NC/時価総額
32.6%
運転資本余剰*
57億円
運転資本余剰/時価総額*
26.0%
フリーCF
-8億円
FCFマージン
-6.2%
キャッシュ化率
1.40倍
PBR
0.56倍
EV/EBITDA
5.5倍
PER
14.5倍
想定株価
2449.6円
想定時価総額
219億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 135億円 46億円 9億円 17億円 27億円 22億円 15億円
2025年3月期 131億円 46億円 9億円 18億円 27億円 21億円 15億円
2024年3月期 119億円 38億円 10億円 12億円 22億円 17億円 12億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 429億円 204億円 15億円 23億円 391億円
2025年3月期 400億円 204億円 14億円 18億円 368億円
2024年3月期 376億円 195億円 18億円 16億円 342億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 71億円 56億円 20億円 - 124億円 - 57億円
2025年3月期 88億円 57億円 19億円 - 92億円 - 74億円
2024年3月期 79億円 56億円 21億円 - 76億円 - 61億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 21億円 -29億円 -11億円 -8億円
2025年3月期 25億円 -13億円 -8億円 12億円
2024年3月期 12億円 -12億円 -6億円 1367万円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 168.9円 4376.8円 85.0円 50.3% 799.5円 14.5倍 2449.6円 219億円 11,147,634株 2,215,800株
2025年3月期 163.2円 4047.3円 82.0円 50.2% 968.2円 11.5倍 1877.1円 171億円 11,147,634株 2,063,100株
2024年3月期 132.6円 3700.5円 55.0円 41.5% 852.6円 12.7倍 1683.5円 156億円 11,147,634株 1,892,800株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 3.9% 3.5% 3.1% 34.1% 12.9% 19.9% 11.3% -6.2% 91.1% -
2025年3月期 4.1% 3.8% 3.5% 34.9% 13.9% 20.8% 11.5% 9.3% 91.9% -
2024年3月期 3.6% 3.3% 2.5% 32.1% 10.4% 18.7% 10.3% 0.1% 91.0% -

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 2.6% -5.0% 0.7% -0.1% 4.1% -0.0% -
2025年3月期 10.0% 47.1% 22.8% -3.0% 1.7% -13.1% 代表取締役社長 大石高彰
2024年3月期 -11.8% -28.5% -25.9% 2.7% 0.1% -7.1% 代表取締役社長 大石高彰

業種比較(金属製品、93社中央値)

指標天龍製鋸株式会社業種中央値
ROE3.9%5.3%
ROA3.5%3.4%
営業利益率12.9%5.3%
純利益率11.3%4.0%
自己資本比率91.1%59.9%
売上成長率2.6%1.6%
PER14.5倍11.2倍
PBR0.56倍0.62倍
EV/EBITDA5.5倍5.5倍
NC/時価総額32.6%5.4%
運転資本余剰/時価総額26.0%-15.9%
同業他社: 株式会社LIXIL(5938)東洋製罐グループホールディングス株式会社(5901)日本発條株式会社(5991)三和ホールディングス株式会社(5929)リンナイ株式会社(5947)全94社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

金属製品で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
アルインコ株式会社 (5933) 218億円 626億円
那須電機鉄工株式会社 (5922) 211億円 237億円
日東精工株式会社 (5957) 262億円 502億円
川田テクノロジーズ株式会社 (3443) 267億円 1150億円
ダイニチ工業株式会社 (5951) 164億円 201億円
株式会社 コロナ (5909) 277億円 853億円
ホッカンホールディングス株式会社 (5902) 282億円 906億円
株式会社 中西製作所 (5941) 156億円 410億円
金属製品の企業一覧(全94社)→

AI分析(2026年3月期)

環境負荷低減製品の開発CO2排出削減に向けた設備投資DX推進による業務効率向上住宅資材用チップソーグローバル市場への販売・技術サポート強化

見通し: 住宅資材用チップソーを中心に堅調な需要が見込まれるも、原材料費や販管費の増加が利益を圧迫。中期経営計画最終年度の2026年度には売上高140億円、営業利益率13.0%達成を目指すが、地政学リスクや為替変動が業績の不確実性を高める。

強み: 1913年創業の鋸刃専門メーカーとしての歴史と実績。国内・海外に広がる生産・販売網。

懸念: OEM顧客への依存度が高く、主要顧客の需要変動や価格引き下げ要請が収益を圧迫するリスク。為替変動の影響も大きい。

リスク: 為替変動、価格競争激化、海外進出に伴う政治・経済・社会情勢の変化、自然災害、OEM顧客への依存、感染症拡大、人材確保難、情報システム・セキュリティリスク、品質問題、原材料調達難、技術革新への対応遅れ、固定資産の減損、環境問題。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

当社グループは、1913年の設立以来、鋸刃専門メーカーとして一貫生産体制を築いてきた歴史を持つ。主な事業は鋸刃類の製造、加工、販売であり、国内はもとよりグローバル市場へも事業を展開している。生産拠点は日本国内に加え、中国、タイに有し、販売体制もアメリカ、タイ、インド、メキシコ、ヨーロッパなど、世界各地に子会社や現地法人を設立し、各地域市場に密着した販売網を構築している。主力製品である住宅資材用チップソーの他、金属用、製材木工用チップソーなども手掛けており、OEM顧客への製品供給も重要なビジネスモデルの一つとなっている。経営理念として「感謝の心をもって、従業員の幸せと株主の幸せを追求し、社会の幸せに結びつけます」を掲げ、「誠実と和」を社是とし、持続的な成長と社会貢献を目指している。

直近決算ハイライト

2026年3月期における当社の業績は、売上高が前期比2.6%増の135億円と堅調に推移した。これは主に住宅資材用チップソーの需要が国内外で安定していたことが貢献している。しかしながら、原材料費や販管費の増加が響き、営業利益は前期比5.0%減の17億円となった。連結売上高営業利益率は12.9%であった。一方で、為替差益の計上や財務収益の増加により、経常利益は前期比4.3%増の22億円と増加に転じている。親会社株主に帰属する当期純利益も前期比0.7%増の15億円となり、増益を確保した。セグメント別では、中国市場での住宅資材用チップソーの販売増が利益に大きく貢献した一方、アジア、アメリカ、ヨーロッパ市場では販売減少やコスト増により利益が減少する結果となった。総資産は7.2%増の429億円、純資産は1.6%増の297億円となった。

強みと競争優位性

当社グループの強みは、100年以上にわたる鋸刃製造における歴史と実績に裏打ちされた高い技術力と品質にある。長年の経験で培われたノウハウは、顧客からの信頼獲得に繋がり、特にOEM供給においては安定した取引関係の基盤となっている。また、グローバルに展開された生産・販売ネットワークは、地域ごとの市場ニーズに迅速に対応できる体制を構築している。環境負荷低減に寄与する新製品開発や、CO2排出削減を目指した新規設備投資、DX化による業務効率向上といった中期経営計画を着実に実行することで、変化する市場環境への適応力と将来的な競争優位性の確保を図っている。これらの取り組みは、参入障壁の構築に寄与し、持続的な成長を支える基盤となっている。

リスク要因

当社グループの事業運営における主要なリスクとしては、まずグローバルな事業展開に伴う為替変動リスクが挙げられる。円以外の通貨建て取引の増加は、損益や財務諸表上の換算差額に影響を及ぼす可能性がある。また、近年激化する価格競争も収益性を圧迫する要因となりうる。海外進出に伴う政治・経済・社会情勢の変化、法令・規制の変更、感染症の流行、テロや戦争といった地政学的リスクも、事業活動に重大な影響を与える可能性がある。さらに、OEM顧客への依存度が高いため、主要顧客の需要変動や取引条件の変更が業績に影響を与えるリスクも存在する。加えて、自然災害、原材料価格の変動、技術革新のスピード、情報システムへのサイバー攻撃、製品の品質問題なども、事業継続性や財政状態に影響を及ぼす可能性がある。

投資テーマとの関連

当社グループの事業は、直接的にAI、半導体、EVといった最先端の投資テーマに直結するものではないものの、持続可能な社会の実現に向けた環境配慮型製品の開発やCO2排出削減への取り組みは、ESG(環境・社会・ガバナンス)投資の観点から注目される可能性がある。具体的には、チップソーの刃先を薄くすることで歩留まり向上や切断時の電力使用量削減に繋げる製品開発、環境に配慮した原材料の見直し、梱包材のエコ化、設備の非化石エネルギーへの転換といった戦略は、地球環境問題への意識の高まりと連動するテーマと言える。また、グローバル市場への販売・技術サポート体制の強化やDX推進は、世界経済の動向やデジタルトランスフォーメーションといったマクロトレンドとの関連性も示唆される。これらの取り組みを通じて、長期的な企業価値向上を目指している。

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