リンナイ株式会社 (5947) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 金属製品
EV再生可能エネルギー蓄電池省エネインバウンド
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 16/94位
B
安定性
業種 24/94位
C
成長性
業種 29/94位
C
効率性
業種 28/94位
C
CF健全性
業種 33/94位
売上高
4704億円
粗利率
34.8%
営業利益率
10.7%
純利益率
7.7%
ROE
8.3%
ROIC
7.9%
自己資本比率
67.3%
D/Eレシオ
0.03
有利子負債
128億円
ネットキャッシュ
1217億円
NC/時価総額
24.1%
運転資本余剰*
239億円
運転資本余剰/時価総額*
4.7%
フリーCF
184億円
FCFマージン
3.9%
キャッシュ化率
1.36倍
PBR
1.16倍
EV/EBITDA
5.8倍
PER
14.1倍
想定株価
3660.2円
想定時価総額
5054億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 4704億円 1637億円 151億円 505億円 656億円 577億円 362億円
2025年3月期 4603億円 1561億円 151億円 460億円 611億円 503億円 297億円
2024年3月期 4302億円 1378億円 148億円 394億円 542億円 461億円 267億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 6496億円 3742億円 1106億円 448億円 4373億円
2025年3月期 6066億円 3625億円 1086億円 363億円 4058億円
2024年3月期 5771億円 3414億円 1069億円 328億円 3878億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 1345億円 804億円 946億円 128億円 338億円 69億円 239億円
2025年3月期 1363億円 784億円 939億円 - 359億円 - 277億円
2024年3月期 1238億円 817億円 917億円 - 408億円 - 169億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 493億円 -309億円 -219億円 184億円
2025年3月期 575億円 -227億円 -265億円 348億円
2024年3月期 433億円 -200億円 -237億円 234億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 260.0円 3166.8円 100.0円 38.5% 881.5円 14.1倍 3660.2円 5054億円 141,126,000株 3,054,300株
2025年3月期 209.7円 2885.7円 80.0円 38.2% 969.1円 16.5倍 3455.2円 4859億円 143,888,000株 3,248,900株
2024年3月期 184.8円 2707.9円 60.0円 32.5% 864.7円 18.9倍 3484.4円 4990億円 146,677,000株 3,473,600株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 8.3% 5.6% 7.9% 34.8% 10.7% 14.0% 7.7% 3.9% 67.3% 0.03
2025年3月期 7.3% 4.9% 7.9% 33.9% 10.0% 13.3% 6.5% 7.6% 66.9% -
2024年3月期 6.9% 4.6% 7.1% 32.0% 9.2% 12.6% 6.2% 5.4% 67.2% -

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 2.2% 9.8% 21.8% 3.4% 6.4% 6.9% -
2025年3月期 7.0% 16.9% 11.3% 7.9% 6.2% 8.6% 代表取締役社長 内藤弘康
2024年3月期 1.2% -5.0% 2.2% 7.7% 4.3% -1.1% 代表取締役社長 内藤弘康

業種比較(金属製品、93社中央値)

指標リンナイ株式会社業種中央値
ROE8.3%5.2%
ROA5.6%3.4%
営業利益率10.7%5.3%
純利益率7.7%4.0%
自己資本比率67.3%59.9%
売上成長率2.2%1.6%
PER14.1倍11.2倍
PBR1.16倍0.62倍
EV/EBITDA5.8倍5.5倍
NC/時価総額24.1%5.4%
運転資本余剰/時価総額4.7%-15.9%
同業他社: 株式会社LIXIL(5938)東洋製罐グループホールディングス株式会社(5901)日本発條株式会社(5991)三和ホールディングス株式会社(5929)株式会社SUMCO(3436)全94社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

金属製品で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
日本発條株式会社 (5991) 4926億円 8169億円
東洋製罐グループホールディングス株式会社 (5901) 5335億円 9632億円
株式会社LIXIL (5938) 4658億円 1.5兆円
三和ホールディングス株式会社 (5929) 7447億円 6607億円
トーカロ株式会社 (3433) 1489億円 585億円
文化シヤッター株式会社 (5930) 1340億円 2363億円
株式会社横河ブリッジホールディングス (5911) 1181億円 1439億円
東プレ株式会社 (5975) 1174億円 3788億円
金属製品の企業一覧(全94社)→

AI分析(2026年3月期)

EV再生可能エネルギー蓄電池省エネインバウンド
電化商品(ヒートポンプ給湯器)の拡大北米市場での成長戦略高付加価値商品の展開M&Aによる事業連携強化カーボンニュートラルへの対応

見通し: 今期は堅調な売上・利益成長が見込まれる。高付加価値商品の伸長、米国でのヒートポンプ給湯器拡販、M&Aによるシナジー効果が成長ドライバー。2026年度売上5,000億円、営業利益505億円目標。

強み: 「熱と暮らし」「健康と暮らし」をテーマにした商品開発力。ガス機器で培ったコア技術と先進技術の融合による新価値創造。グローバルな生産・販売体制。

懸念: 海外市場でのローカルメーカーによる低価格攻勢、米国の給湯器省エネ基準強化への対応、為替変動リスク。

リスク: 為替変動による利益減少リスク。世界売上の50%超が海外のため円高は業績に影響。原材料・部品調達リスク。価格高騰やサプライヤー倒産、物流逼迫が製造原価を押し上げ、利益を圧迫する可能性。法規制・政策変更リスク。各国で異なる規制や制度変更が事業運営に影響を与える可能性。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E01417は、ガス機器を中核とする熱エネルギー機器メーカーであり、「熱と暮らし」「健康と暮らし」をテーマに、人々の生活の質向上に貢献する商品・サービスを提供しています。事業は、日本、アメリカ、オーストラリア、中国、韓国、インドネシアといったグローバルな地域セグメントに分かれており、それぞれの市場特性に合わせた戦略を展開しています。主力製品には、給湯器、暖房機器、空調機器、ガス衣類乾燥機などがあり、特に日本市場では「ECO ONE(エコワン)」のような高付加価値商品が、アメリカ市場では省エネ性能の高いタンクレス給湯器が強みとなっています。近年は、世界的な脱炭素化の流れを受け、電化商品の開発・販売にも注力しており、ヒートポンプ給湯器などのラインアップ拡充を進めています。また、AIやIoTといった先進技術との融合による新規事業の創出や、M&Aを通じた事業拡大も積極的に行っています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算では、売上高は前期比2.2%増の4,704億円となり、過去最高を記録しました。これは、高付加価値商品の伸長や、主要国での販売が堅調に推移したことによるものです。営業利益は前期比9.8%増の505億円とこちらも過去最高となり、増収効果や原価低減活動の成果が表れました。経常利益は同14.6%増の577億円、親会社株主に帰属する当期純利益は同21.8%増の362億円と、利益面でも大幅な伸長が見られました。特に、日本セグメントでは売上高が1.7%増、営業利益が21.5%増と大きく貢献しました。一方で、アメリカセグメントでは関税影響や価格転嫁のずれにより営業利益が12.8%減少しましたが、オーストラリアセグメントでは買収企業の貢献もあり、売上高が20.3%増、営業利益が88.6%増と目覚ましい成長を遂げました。現金及び預金は1,345億円と微減でしたが、営業活動によるキャッシュ・フローは493億円を確保しました。

強みと競争優位性

E01417の強みは、長年培ってきた熱エネルギー機器における高い燃焼・制御技術と、それらを応用した高付加価値商品の開発力にあります。「品質こそ我らが命」という原点思想に基づいた品質管理体制は、製品への信頼性を高めています。また、「熱と暮らし」「健康と暮らし」をテーマとした商品開発は、顧客の多様なニーズに応え、生活の質向上に貢献することで、強い顧客基盤を築いています。グローバルに展開する事業基盤も強みであり、地域ごとの市場特性に合わせた製品展開や、近年では電化商品への本格参入、AI・IoT技術との融合といった新たな挑戦を推進しています。特に、M&Aによる事業買収や、スマートエナジーグループ社のような外部連携も積極的に行い、事業ポートフォリオの拡充とシナジー創出を図っている点も競争優位性と言えます。

リスク要因

同社が抱えるリスク要因は多岐にわたります。まず、ガス機器市場が成熟化している国内市場においては、新製品開発の不成功や新規市場開拓の失敗が売上・利益の減少につながる可能性があります。また、世界各国で事業を展開する中で、法規制・政策・制度の変更や、予期せぬ法規制の導入は経営成績に影響を及ぼす可能性があります。製品品質においては、重大事故発生時のリコール費用や、サービス不備による信用の失墜リスクが存在します。原材料価格の高騰や、サプライヤーの倒産・能力不足、物流の逼迫なども製造コストの上昇や生産停止のリスクとなり得ます。さらに、知的財産権の侵害による売上減少や、優秀な人材の確保・育成の遅れは、開発力や事業拡大の阻害要因となる可能性があります。為替変動リスクも大きく、海外売上高比率の高さから、円高は業績に悪影響を与える可能性があります。ITシステムへのサイバー攻撃や、自然災害、感染症の蔓延なども事業継続上のリスクとして認識されています。

投資テーマとの関連

E01417は、持続的な成長と社会課題解決を両立させる企業として、複数の投資テーマと関連があります。特に、カーボンニュートラルへの対応は重要なテーマであり、省エネ性能の高い給湯器や、ヒートポンプ式給湯器といった電化商品の開発・販売強化は、脱炭素社会実現に貢献する取り組みとして注目されます。また、AI・IoT技術と既存事業を融合させた新規事業の創出は、デジタルトランスフォーメーション(DX)や、IoT関連の投資テーマとも関連が深いです。生活の質向上をテーマとした商品開発は、ヘルスケアやウェルネスといったテーマにも結びつきます。さらに、グローバルに事業を展開し、成長著しい新興国市場での事業拡大を目指す姿勢は、新興国市場への投資テーマとも関連性があります。生活必需品供給事業社としての責務を果たすためのサプライチェーン強化や、災害時の安定供給体制構築は、レジリエンスやサプライチェーンリスク管理といった観点からも投資家の関心を集める可能性があります。

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