東プレ株式会社 (5975) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 金属製品
自動車部品物流医療機器省エネIoT
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 35/94位
B
安定性
業種 43/94位
C
成長性
業種 39/94位
C
効率性
業種 17/94位
B
CF健全性
業種 24/94位
売上高
3788億円
粗利率
12.6%
営業利益率
7.4%
純利益率
4.9%
ROE
7.6%
ROIC
6.8%
自己資本比率
62.5%
D/Eレシオ
0.19
有利子負債
454億円
ネットキャッシュ
168億円
NC/時価総額
14.3%
運転資本余剰*
-334億円
運転資本余剰/時価総額*
-28.4%
フリーCF
186億円
FCFマージン
4.9%
キャッシュ化率
1.89倍
PBR
0.48倍
EV/EBITDA
1.9倍
PER
6.3倍
想定株価
2366.8円
想定時価総額
1174億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 3788億円 476億円 239億円 280億円 519億円 358億円 186億円
2025年3月期 3736億円 473億円 252億円 286億円 538億円 274億円 141億円
2024年3月期 3549億円 399億円 276億円 224億円 500億円 378億円 171億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 3894億円 1803億円 956億円 465億円 2435億円
2025年3月期 3711億円 1739億円 1084億円 394億円 2197億円
2024年3月期 3655億円 1685億円 1184億円 304億円 2132億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 622億円 391億円 602億円 454億円 224億円 - -334億円
2025年3月期 540億円 325億円 600億円 504億円 196億円 - -544億円
2024年3月期 514億円 334億円 668億円 500億円 196億円 - -670億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 352億円 -166億円 -121億円 186億円
2025年3月期 522億円 -445億円 -44億円 77億円
2024年3月期 388億円 -265億円 -121億円 122億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 374.5円 4926.5円 100.0円 26.7% 337.9円 6.3倍 2366.8円 1174億円 54,021,824株 4,430,200株
2025年3月期 278.0円 4338.3円 85.0円 30.6% 71.0円 6.8倍 1882.1円 956億円 54,021,824株 3,214,800株
2024年3月期 326.7円 4161.0円 55.0円 16.8% 28.5円 8.0倍 2610.4円 1341億円 54,021,824株 2,646,700株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 7.6% 4.8% 6.8% 12.6% 7.4% 13.7% 4.9% 4.9% 62.5% 0.19
2025年3月期 6.4% 3.8% 7.4% 12.7% 7.7% 14.4% 3.8% 2.1% 59.2% 0.23
2024年3月期 8.0% 4.7% 6.0% 11.3% 6.3% 14.1% 4.8% 3.5% 58.3% 0.23

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 1.4% -2.1% 31.2% 9.3% 12.0% 56.4% -
2025年3月期 5.3% 27.9% -17.3% 16.9% 11.8% 61.1% 代表取締役社長執行役員 山本 豊
2024年3月期 22.2% 205.7% 70.8% 18.3% 12.0% 27.4% 代表取締役 社長執行役員山本豊

業種比較(金属製品、93社中央値)

指標東プレ株式会社業種中央値
ROE7.6%5.2%
ROA4.8%3.4%
営業利益率7.4%5.3%
純利益率4.9%4.0%
自己資本比率62.5%59.9%
売上成長率1.4%1.6%
PER6.3倍11.5倍
PBR0.48倍0.62倍
EV/EBITDA1.9倍5.5倍
NC/時価総額14.3%5.4%
運転資本余剰/時価総額-28.4%-14.2%
同業他社: 株式会社LIXIL(5938)東洋製罐グループホールディングス株式会社(5901)日本発條株式会社(5991)三和ホールディングス株式会社(5929)リンナイ株式会社(5947)全94社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

金属製品で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社横河ブリッジホールディングス (5911) 1181億円 1439億円
文化シヤッター株式会社 (5930) 1340億円 2363億円
株式会社RS Technologies (3445) 999億円 767億円
中央発條株式会社 (5992) 919億円 1109億円
株式会社ノーリツ (5943) 916億円 2020億円
トーカロ株式会社 (3433) 1489億円 585億円
株式会社ジーテクト (5970) 777億円 3334億円
株式会社長府製作所 (5946) 686億円 465億円
金属製品の企業一覧(全94社)→

AI分析(2026年3月期)

自動車部品物流
自動車用プレス部品冷凍・冷蔵車キーボード「REALFORCE」マルチマテリアル海外拠点展開

見通し: 2025年度は売上微増、営業利益微減を見込む。定温物流関連事業の堅調な成長と、プレス関連事業の回復が鍵。為替動向や素材価格高騰の影響も注視が必要。120字以内

強み: 自動車プレス部品、冷凍・冷蔵車、空調機器、電子機器と多角化。特にキーボード「REALFORCE」はブランド力を持つ。80字以内

懸念: 主力のプレス関連事業の国内物量減少と利益減。自動車業界の電動化への対応遅れがリスク。80字以内

リスク: ①海外拠点での景気変動、為替変動、感染症等の影響。②製品不具合による製造物責任賠償リスク。③自然災害、サイバー攻撃による事業中断リスク。120字以内

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

東プレグループは、自動車産業向けのプレス関連製品、定温物流関連製品、そして空調機器や電子機器などの「その他」事業を展開する総合メーカーです。プレス関連製品事業は、国内外のグループ会社で自動車用プレス部品やその金型を製造・販売しており、売上高の大部分を占める中核事業となっています。定温物流関連事業では、冷凍・冷蔵車などを製造・販売し、品質と環境性能の両立を目指しています。その他の事業では、独自の技術を活かした高付加価値の空調機器や、eスポーツ市場などで需要が拡大する高性能キーボード「REALFORCE」などの電子機器を扱っています。これらの多様な事業を通じて、社会に貢献することを使命としています。2026年3月期においては、売上高は3,788億円、営業利益は280億円となっています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算では、売上高は前期比1.4%増の3,788億円となりました。これは主に定温物流関連事業における中型冷凍車の販売台数増加が寄与した結果です。一方で、営業利益は同2.1%減の280億円と微減となりました。この主な要因は、プレス関連製品事業における国内での物量減少が影響したためです。しかし、為替差益の計上や前年度の為替差損からの回復などにより、営業外損益が大幅に改善し、経常利益は同30.7%増の358億円、親会社株主に帰属する当期純利益は同31.2%増の186億円と大きく伸長しました。純資産は同6.2%増の2,080億円、総資産は同4.9%増の3,894億円と、財務基盤も着実に強化されています。現金及び預金も同15.2%増加し、622億円となりました。EPSは374.49円と、前期比で34.7%の成長を遂げています。

強みと競争優位性

東プレグループの強みは、長年培ってきたプレス加工技術と、それを応用した多様な製品群にあります。特に自動車用プレス部品においては、国内外に生産拠点を持ち、主要な自動車メーカーとの強固な取引関係を築いていることが安定した収益基盤となっています。マルチマテリアルに対応した構造設計・解析技術は、軽量・低コスト・環境配慮といった自動車業界のニーズに応える差別化要素となります。また、定温物流関連事業では、冷凍車の一貫生産体制が強みであり、温度管理の高度化や電動化といった市場の要求に応える技術開発を進めています。さらに、電子機器部門の「REALFORCE」キーボードは、その独特の打鍵感と高い品質で熱狂的なファンを獲得しており、ニッチながらも高いブランド力を持っています。これらの事業で培われた技術力と顧客基盤が、同社の競争優位性を支えています。

リスク要因

東プレグループが認識している主要なリスクとしては、まずグローバルな事業展開に伴うカントリーリスクが挙げられます。海外拠点における各国の景気変動、自動車販売状況、法規制の変更、為替変動、さらには感染症の蔓延などが経営成績に影響を与える可能性があります。また、製品の不具合発生による製造物責任賠償のリスクも潜在しています。品質保証体制の強化や保険加入による備えはありますが、不具合の内容や規模によっては、企業評価に重大な損失を与える可能性があります。加えて、自然災害やストライキ、感染症などの突発的な事象による生産活動の停滞リスク、移転価格税制に関する税務当局との見解の相違、そしてサイバー攻撃による情報漏洩やシステム障害のリスクも、情報化社会において無視できない要因となっています。

投資テーマとの関連

東プレグループは、自動車産業の構造変化、特に電動化や軽量化といったトレンドへの対応が経営上の重要な課題となっています。プレス関連事業においては、これらの変化に対応した軽量・低コスト・環境配慮型の車体構造を提案することで、競争力を維持・強化しようとしています。定温物流関連事業では、カーボンニュートラルや電動車両への対応が喫緊の課題であり、高効率・低環境負荷の冷凍装置開発が求められています。これはEVシフトという大きな投資テーマとも関連が深いです。また、空調機器部門では、省エネ性や快適性を追求した高付加価値製品への需要拡大が見込まれ、これもサステナビリティや快適な生活空間というテーマと結びつきます。電子機器部門のキーボードは、eスポーツ市場の拡大というテーマとも関連性があります。これらのテーマへの対応力が、今後の成長を左右する可能性があります。

本ページの情報はEDINET有価証券報告書から機械的に抽出・加工したものであり、正確性・完全性を保証するものではありません。 財務プロファイルは全収録企業中の相対的な位置を示すもので、特定の企業の評価や投資判断を推奨・助言するものではありません。 投資に関する最終決定はご自身の判断で行ってください。