事業概要
ノーリツは、創業以来「お風呂は人を幸せにする」という精神を基盤に、人々の暮らしに寄り添い、豊かな未来を創造する製品とサービスを提供している企業です。グループミッション「新しい幸せを、わかすこと。」を掲げ、温もりと笑顔を届けることを目指しています。主力事業はガス・石油機器の製造販売であり、特に温水関連機器の分野で強みを持っています。中期経営計画「Vプラン26」では、サステナビリティを経営の核に据え、提供価値を「サステナビリティ」「ウェルビーイング」「ケア」の3つの観点から捉えています。具体的には、CO2排出量削減や省資源といった環境負荷低減、お湯や食を通じて人々の健康や時短、調理の楽しさを提供すること、そして多様性への配慮と安全・安心な製品・サービスを通じて人々に寄り添うことを目指しています。事業ポートフォリオの変革、戦略投資の拡大、サステナビリティ経営の推進を重点戦略とし、持続的な成長と企業価値向上を目指しています。
直近決算ハイライト
2025年12月期（連結会計年度）の業績は、売上高が2,020億49百万円と前期比0.1％減となりました。一方、営業利益は43億円（同79.5％増）、経常利益は55億44百万円（同54.9％増）と大幅な増益を達成しました。これは、年初の価格改定や、環境配慮型商品・高付加価値商品の販売拡大、原価率の改善が寄与した結果です。国内事業は、売上高1,367億48百万円（同2.4％増）、セグメント利益21億21百万円（同55.5％増）と増収増益でした。特に、自然冷媒ハイブリッド給湯機や高効率給湯器の販売が好調でした。海外事業は、売上高653億1百万円（同5.0％減）と減収でしたが、セグメント利益は21億79百万円（同111.3％増）と大幅な増益となりました。これは、中国エリアでの費用コントロールや、北米エリアにおける家庭用タンクレス給湯器、業務用機器、暖房機器の販売好調による黒字化などが貢献しています。親会社株主に帰属する当期純利益は33億58百万円（同23.4％減）となりました。
強みと競争優位性
ノーリツの強みは、長年にわたり培ってきたガス・石油機器における高い技術力と、国内市場におけるブランド力です。特に温水関連機器においては、給湯器や暖房機器など、人々の生活に不可欠な製品を提供しており、一定の顧客基盤を有しています。近年は、環境配慮型商品や高付加価値商品の開発・販売に注力しており、自然冷媒ハイブリッド給湯機「HPHB R290」のような革新的な製品は、環境性能や省エネ性能で高い評価を得ています。また、中期経営計画「Vプラン26」において、事業ポートフォリオの変革を掲げ、非住宅分野や厨房分野の拡大、海外事業における中国エリア依存リスクの軽減と新市場開拓を推進しており、事業構造の多角化によるリスク分散と収益安定化を目指しています。さらに、IoTリモコンなどを活用した顧客とのつながり強化や、提供価値の向上に向けた取り組みは、単なる製品提供に留まらないサービス事業への展開可能性を示唆しており、競争優位性の源泉となり得ます。
リスク要因
ノーリツの事業運営におけるリスク要因として、まず、グローバルな経済情勢の不透明性、燃料や原材料価格の高騰、地政学的リスクの高まりが挙げられます。これらは、コスト増加や需要の変動を通じて、経営成績に影響を与える可能性があります。また、カーボンニュートラルへの対応遅れは、事業活動や持続的な成長に重大な影響を及ぼすリスクとして認識されており、環境目標未達やESG評価の低下に繋がる恐れがあります。サプライチェーンの分断リスクも依然として重要であり、自然災害や地政学的な要因による部品供給停止は、生産・販売活動に支障をきたす可能性があります。さらに、サイバー攻撃によるIT・情報セキュリティリスク、品質不正発生リスク、そして国内における人材確保難は、事業継続性やブランドイメージ、競争力低下に繋がる潜在的なリスクとして挙げられます。国内外の基準・法規制の変更や、製品含有化学物質への対応遅れも、販売活動の制限や市場からの排除リスクとなり得ます。
投資テーマとの関連
ノーリツは、中期経営計画「Vプラン26」において、サステナビリティ経営を重点課題として掲げており、CO2排出量削減目標の達成や、環境配慮型商品の販売拡大、次世代型給湯器の開発などを推進しています。これは、カーボンニュートラルやGX（グリーントランスフォーメーション）といった投資テーマと直接的に関連します。また、IoTリモコンの活用や、AIなどの先端技術の活用により、顧客体験価値の向上や、より安全・安心なサービス提供を目指す姿勢は、DX（デジタルトランスフォーメーション）やスマートホームといったテーマとも結びつきます。さらに、国内事業における「人的資本」の重要性を認識し、多様な人材が能力を最大限発揮できる職場環境の整備や、従業員のエンゲージメント向上に取り組む姿勢は、人的資本経営というテーマに合致しています。これらの取り組みは、持続可能な社会の実現に貢献する企業への投資関心を高める要因となり得ます。