株式会社ペッパーフードサービス (3053) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 小売業
外食
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
E
収益性
業種 317/360位
C
安定性
業種 120/359位
D
成長性
業種 289/355位
C
効率性
業種 230/360位
D
CF健全性
業種 305/360位
売上高
146億円
粗利率
60.5%
営業利益率
0.3%
純利益率
-0.8%
ROE
-3.3%
ROIC
0.9%
自己資本比率
57.1%
D/Eレシオ
-
有利子負債
-
ネットキャッシュ
20億円
NC/時価総額
-
運転資本余剰*
2億円
運転資本余剰/時価総額*
-
フリーCF
-5億円
FCFマージン
-3.7%
キャッシュ化率
-
PBR
-
EV/EBITDA
-
PER
-
想定株価
-
想定時価総額
-

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2025年12月期 146億円 88億円 2億円 4200万円 2億円 4400万円 -1億円
2024年12月期 140億円 83億円 2億円 7600万円 3億円 1億円 2800万円
2023年12月期 146億円 83億円 2億円 -5億円 -3億円 -6億円 -7億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2025年12月期 60億円 34億円 18億円 8億円 34億円
2024年12月期 56億円 35億円 17億円 8億円 31億円
2023年12月期 56億円 35億円 23億円 8億円 25億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2025年12月期 20億円 2億円 7億円 - 4700万円 2億円 2億円
2024年12月期 22億円 2億円 6億円 - 2000万円 - 5億円
2023年12月期 21億円 2億円 6億円 6億円 1700万円 - -2億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2025年12月期 1億円 -7億円 3億円 -5億円
2024年12月期 2億円 -2億円 1700万円 4100万円
2023年12月期 -4億円 -6200万円 7億円 -5億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2025年12月期 -1.9円 55.6円 - - 32.5円 - - - 61,424,000株 200株
2024年12月期 0.5円 52.8円 - - 36.5円 349.3倍 171.2円 102億円 59,663,800株 200株
2023年12月期 -14.8円 46.2円 - - 28.6円 - - - 54,723,300株 200株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2025年12月期 -3.3% -1.9% 0.9% 60.5% 0.3% 1.6% -0.8% -3.7% 57.1% -
2024年12月期 0.9% 0.5% 1.7% 59.3% 0.5% 1.8% 0.2% 0.3% 55.8% -
2023年12月期 -28.1% -12.6% -11.1% 57.1% -3.4% -1.8% -4.9% -3.5% 44.9% 0.22

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2025年12月期 4.0% -44.7% -507.1% -0.5% -14.1% - 代表取締役社長 CEO一瀬健作
2024年12月期 -4.1% -84.5% -96.1% -9.6% -27.0% - 代表取締役社長 CEO一瀬健作
2023年12月期 -1.3% -131.5% -136.9% -22.3% -25.5% - 代表取締役社長 CEO一瀬健作

業種比較(小売業、359社中央値)

指標株式会社ペッパーフードサービス業種中央値
ROE-3.3%7.9%
ROA-1.9%3.6%
営業利益率0.3%3.6%
純利益率-0.8%2.4%
自己資本比率57.1%45.6%
売上成長率4.0%4.5%
PER-17.5倍
PBR-1.58倍
EV/EBITDA-7.9倍
NC/時価総額--3.8%
運転資本余剰/時価総額--16.2%
同業他社: イオン株式会社(8267)株式会社セブン&アイ・ホールディングス(3382)株式会社ファーストリテイリング(9983)株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(7532)株式会社ヤマダホールディングス(9831)全360社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

小売業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社文教堂グループホールディングス (9978) - 145億円
株式会社魁力屋 (5891) 91億円 147億円
株式会社ヤマノホールディングス (7571) 36億円 147億円
HUMAN MADE株式会社 (456A) 882億円 143億円
株式会社yutori (5892) 109億円 142億円
株式会社コックス (9876) 69億円 150億円
パレモ・ホールディングス株式会社 (2778) 18億円 141億円
株式会社きちりホールディングス (3082) 98億円 151億円
小売業の企業一覧(全360社)→

異常検知フラグ

2024年12月期: 売上3年連続減少
2023年12月期: 売上3年連続減少
2022年12月期: 売上3年連続減少

AI分析(2025年12月期)

外食
いきなり!ステーキ事業DX推進海外事業拡大新業態開発デリバリーサービス強化

見通し: 既存事業のDX化・プロモーション投資、アジア中心の海外展開、新業態開発を推進。既存事業の収益安定化と新成長の柱構築を目指し、売上・利益の増加を重視。当期純損失は継続するも、事業基盤強化に注力。

強み: 「いきなり!ステーキ」ブランドの認知度と、オーダーカット方式による手軽な価格でのステーキ提供。肉マイレージ制度による顧客囲い込み。

懸念: 単一食材(牛肉)への依存、特定仕入先への依存度が高いこと。人手不足、原材料価格高騰、円安は業績への影響が大きい。

リスク: 人手不足、原材料価格高騰、円安によるコスト増。特定仕入先への依存による供給リスク。ITシステムトラブルやサイバー攻撃による事業継続への影響。

AI詳細分析(2025年12月期)

事業概要

ペッパーフードサービスは、ステーキ専門店「いきなり!ステーキ」を主力事業として展開する企業です。同社は、高級食材であるステーキを手頃な価格で提供するビジネスモデルを確立し、立ち食いスタイルで気軽に楽しめるというコンセプトを打ち出しています。この主力事業に加え、オーダーカットステーキ店の「炭焼ステーキくに」、とんかつ専門店の「こだわりとんかつ かつき亭」、すき焼き専門店の「すきはな」、海鮮居酒屋の「かいり」といった多様なレストラン事業も展開しています。さらに、冷凍食品やソースなどの商品販売事業も手掛けており、多角的な収益源を確保しています。事業運営は、直営、フランチャイズ(FC)、委託という形態を組み合わせ、特にFC事業においては、加盟店の開拓、物件開発、運営ノウハウの提供などを通じて収益を得ています。2025年12月31日現在、「いきなり!ステーキ」は直営130店、FC48店(海外12店含む)、委託5店の計183店を展開しており、レストラン事業は直営8店、FC1店の計9店となっています。

直近決算ハイライト

2025年12月期通期決算では、売上高は前期比4.0%増の14,553百万円となりました。これは、国内既存店の売上増加や、レストラン事業における店舗譲受・新規出店による影響が大きいです。営業利益は前期比44.8%減の42百万円、経常利益は前期比56.8%減の44百万円と、利益面では減益となりました。これは、レストラン事業での出店コスト発生や、減損損失97百万円を特別損失として計上したことなどが響き、当期純損失114百万円を計上しました。セグメント別では、「いきなり!ステーキ」事業は売上高13,832百万円(前期比2.3%増)、セグメント利益1,532百万円(前期比18.8%増)と堅調に推移し、全社業績を牽引しました。一方、レストラン事業は売上高648百万円(前期比59.1%増)と大幅に増加したものの、セグメント損失70百万円となりました。商品販売事業は売上高53百万円(前期比12.8%減)で、セグメント利益は0百万円でした。

強みと競争優位性

ペッパーフードサービスの最大の強みは、ステーキ専門店の「いきなり!ステーキ」が確立した、高品質なステーキを手頃な価格で提供する独自のビジネスモデルです。「肉マイレージ」制度のような顧客ロイヤリティを高める仕組みや、アプリを活用した販促活動は、リピーター獲得とブランド浸透に貢献しています。また、オーダーカット方式による顧客の好みに合わせた提供や、テイクアウト・デリバリーへの対応は、多様化する顧客ニーズに応えています。さらに、直営店とFC店を組み合わせた多店舗展開戦略により、ブランド認知度を高め、スケールメリットを追求しています。FC事業においては、加盟店への研修や運営指導を通じて、一定の品質を維持するノウハウを蓄積している点も競争優位性と言えます。多様な業態を展開していることも、リスク分散と新たな顧客層の開拓に繋がっています。

リスク要因

同社が抱えるリスク要因は多岐にわたります。まず、外食業界全体に共通する人手不足や原材料価格の高騰は、収益性を圧迫する可能性があります。特に、単一食材(牛肉)への依存度が高いことは、疫病の発生や天候不順による供給不足、為替変動による仕入れ価格の高騰リスクを増大させます。また、主要な食品供給業者への依存度が高い(約7割)ことも、供給停止リスクとなります。店舗展開においては、立地条件の変動や商業施設との競合、同業他社の新規参入が業績に影響を与える可能性があります。ITシステムへの依存度が高いことから、サイバー攻撃やシステム障害のリスクも無視できません。さらに、FC加盟店の拡大が計画通りに進まない場合や、加盟者との関係悪化、債権回収不能のリスクも存在します。法規制遵守の面では、食品衛生法違反による営業停止や、個人情報漏洩による信用低下のリスクも存在します。

投資テーマとの関連

ペッパーフードサービスは、外食産業のDX化という投資テーマと関連があります。同社は、人手不足解消や作業負担軽減のために、システム導入によるDX化を推進する方針を掲げており、これは飲食業界におけるデジタルトランスフォーメーションの流れに沿った動きと言えます。また、デリバリーサービス(Uber Eats、出前館など)の提供エリア拡大や販促活動強化は、ポストコロナにおける飲食店の新たな収益源確保というテーマとも関連が深いです。SNSの積極的な活用や公式アプリを通じた顧客接点の強化は、デジタルマーケティングや顧客エンゲージメント向上といったテーマにも繋がります。海外展開においては、アジアを中心としたグローバル展開を進めており、新興国市場への進出という観点からも注目される可能性があります。しかし、AIや半導体、EV、防衛といった、より直接的な成長ドライバーとなるテーマとの関連性は現時点では限定的です。

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