株式会社トレジャー・ファクトリー (3093) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 小売業
EC
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 27/360位
D
安定性
業種 189/359位
B
成長性
業種 67/355位
A
効率性
業種 7/360位
C
CF健全性
業種 134/360位
売上高
486億円
粗利率
59.1%
営業利益率
9.8%
純利益率
6.5%
ROE
24.9%
ROIC
16.8%
自己資本比率
50.0%
D/Eレシオ
0.57
有利子負債
72億円
ネットキャッシュ
-22億円
NC/時価総額
-5.0%
運転資本余剰*
-47億円
運転資本余剰/時価総額*
-10.7%
フリーCF
13億円
FCFマージン
2.6%
キャッシュ化率
1.02倍
PBR
3.49倍
EV/EBITDA
8.4倍
PER
14.0倍
想定株価
1894.1円
想定時価総額
444億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年2月期 486億円 287億円 8億円 48億円 56億円 49億円 32億円
2025年2月期 422億円 249億円 7億円 40億円 48億円 41億円 27億円
2024年2月期 345億円 209億円 5億円 33億円 39億円 34億円 22億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年2月期 255億円 168億円 97億円 28億円 127億円
2025年2月期 208億円 133億円 78億円 25億円 104億円
2024年2月期 177億円 115億円 64億円 28億円 85億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年2月期 50億円 91億円 17億円 72億円 - 3億円 -47億円
2025年2月期 30億円 79億円 14億円 56億円 0円 3億円 -48億円
2024年2月期 26億円 69億円 12億円 54億円 0円 4億円 -38億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年2月期 32億円 -20億円 7億円 13億円
2025年2月期 28億円 -19億円 -5億円 9億円
2024年2月期 10億円 -19億円 4億円 -9億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年2月期 135.3円 543.2円 40.0円 29.6% -94.3円 14.0倍 1894.1円 444億円 24,347,800株 906,500株
2025年2月期 115.6円 444.4円 36.0円 31.1% -111.7円 13.6倍 1572.6円 369億円 24,347,800株 911,700株
2024年2月期 95.9円 362.1円 28.0円 29.2% -118.7円 15.4倍 1477.5円 346億円 24,347,800株 939,100株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年2月期 24.9% 12.4% 16.8% 59.1% 9.8% 11.5% 6.5% 2.6% 50.0% 0.57
2025年2月期 26.0% 13.0% 17.6% 59.1% 9.6% 11.3% 6.4% 2.2% 50.0% 0.54
2024年2月期 26.4% 12.6% 16.9% 60.6% 9.7% 11.3% 6.5% -2.6% 47.8% 0.64

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年2月期 15.1% 18.4% 17.1% 19.9% 21.0% 23.0% -
2025年2月期 22.5% 20.5% 20.9% 21.9% 17.2% 59.5% 代表取締役社長 野坂英吾
2024年2月期 22.1% 30.5% 31.0% 22.5% 14.2% 215.2% 代表取締役社長 野坂英吾

業種比較(小売業、359社中央値)

指標株式会社トレジャー・ファクトリー業種中央値
ROE24.9%7.9%
ROA12.4%3.6%
営業利益率9.8%3.6%
純利益率6.5%2.4%
自己資本比率50.0%45.6%
売上成長率15.1%4.4%
PER14.0倍17.5倍
PBR3.49倍1.58倍
EV/EBITDA8.4倍7.9倍
NC/時価総額-5.0%-3.6%
運転資本余剰/時価総額-10.7%-16.4%
同業他社: イオン株式会社(8267)株式会社セブン&アイ・ホールディングス(3382)株式会社ファーストリテイリング(9983)株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(7532)株式会社ヤマダホールディングス(9831)全360社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

小売業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社スクロール (8005) 450億円 885億円
アレンザホールディングス株式会社 (3546) 438億円 1461億円
株式会社力の源ホールディングス (3561) 438億円 363億円
株式会社ハニーズホールディングス (2792) 426億円 577億円
株式会社ホットランドホールディングス (3196) 425億円 510億円
株式会社コメ兵ホールディングス (2780) 468億円 2217億円
株式会社薬王堂ホールディングス (7679) 406億円 1638億円
Japan Eyewear Holdings株式会社 (5889) 485億円 186億円
小売業の企業一覧(全360社)→

AI分析(2026年2月期)

EC
リユース事業EC販売強化海外展開DX投資周辺事業強化

見通し: 中古品小売市場の拡大とサステナブル意識の高まりを追い風に、リユース事業を中心に堅調な成長が見込まれる。中期経営計画では2029年2月期に売上高710億円、営業利益63.8億円を目指す。海外展開やDX投資による更なる成長も期待される。

強み: 幅広い商品カテゴリーと多岐にわたる買取チャネル。EC販売や周辺事業との連携によるリユースプラットフォーム構築力。

懸念: 中古品仕入価格の上昇や仕入数量の不足リスク。コピー商品買取によるブランドイメージ低下リスク。FC店での不祥事による影響。

リスク: 中古品確保の競争激化や仕入価格高騰は安定確保を阻害し業績悪化につながる懸念。偽造品・不正商品の買取リスクは信頼失墜に繋がる可能性。FC店での不祥事や契約解除はブランドイメージ毀損リスク。

AI詳細分析(2026年2月期)

事業概要

当期決算期(2026年2月期)において、E03520はリユース事業を中核とし、オークション、引越、レンタル、不動産、システム事業などを展開する企業グループである。リユース事業では、衣料、家電、家具、生活雑貨、ブランド品、スポーツ・アウトドア用品、楽器、ホビー用品など、多岐にわたる中古品(未使用品やメーカー在庫処分品を含む)を取り扱っている。ビジネスモデルは、店舗での買取・販売を基盤としつつ、EC販売、出張買取、宅配買取といった多様なチャネルを通じて顧客接点を拡大している。中期経営計画では、リユース事業の成長を最重要課題と位置づけ、年間30~40店のペースで出店を加速させる方針だ。また、リユース周辺事業や海外市場への投資、M&A、DX投資を成長ドライバーとして掲げ、総合的なリユースプラットフォームの構築を目指している。循環型社会への貢献も経営理念に掲げており、持続可能な成長と社会貢献の両立を図っている。

直近決算ハイライト

E03520の2026年2月期決算は、売上高486億円(前期比15.1%増)、営業利益48億円(前期比18.4%増)と、増収増益を達成し、堅調な業績推移を示した。特に、過去最高益の営業利益を更新している。経常利益も49億円(前期比19.0%増)、当期純利益は32億円(前期比17.1%増)といずれも増加しており、収益全体の底上げが見られた。売上総利益率は59.1%と前期比で0.1ポイント増加し、販売費及び一般管理費比率は49.3%と0.2ポイント低下したことで、営業利益率、経常利益率ともに0.3ポイント向上し、それぞれ9.8%、10.0%となった。リユース事業においては、衣料品、服飾雑貨、ホビー用品の売上が好調であり、EC販売額も24.5%増と大きく伸長した。仕入高も15.5%増加しており、旺盛な需要に対応するための在庫確保ができている。純資産は127億円(前期比22.3%増)と順調に積み上がり、総資産は255億円(前期比22.3%増)となった。現金及び預金は50億円(前期比66.8%増)と大幅に増加し、財務基盤の強化も進んでいる。

強みと競争優位性

E03520の強みは、多岐にわたる商材を扱う総合リユース事業における広範なネットワークと、それを支える多様な買取チャネルにある。店頭買取に加え、出張買取や宅配買取を強化し、さらに「トレファク引越」のようなサービスとの連携により、一般顧客からの商品確保において他社との差別化を図っている。また、ECサイトの強化や、オークション、引越、レンタルなどの周辺事業とのシナジー創出により、単なるリユースショップに留まらないリユースプラットフォームとしての地位を確立しつつある点が競争優位性となっている。中期経営計画では、年間30~40店舗の出店ペースを維持し、ドミナント戦略による広域展開を推進することで、物流効率化や地域での認知度向上を目指しており、規模の経済を追求している。さらに、ITやAIを活用したDX投資による業務効率化や、新たなビジネス機会の創出も、将来的な競争力強化に繋がる要素である。

リスク要因

E03520の事業運営におけるリスクとして、中古品仕入の安定確保が挙げられる。景気動向、競合の出現、個人間売買アプリの普及などが買取価格の上昇や仕入数量の不足を招き、業績に影響を与える可能性がある。また、ブランド品を扱う上で、コピー商品が混入するリスクも存在する。偽造品対策は講じているものの、トラブル発生時には信頼低下に繋がる恐れがある。店舗展開においては、物件確保の競争激化や、出店した店舗の業績が計画通りに進まない、あるいは賃貸契約終了により閉鎖を余儀なくされるリスクがある。これらは減損損失や店舗閉鎖損失の発生に繋がる可能性がある。さらに、有利子負債への依存(総資産の28.3%)があり、金利上昇時には財務負担が増加するリスクがある。古物営業法に関する規制違反や、個人情報流出による信用失墜、自然災害やパンデミックによる営業縮小のリスクも潜在している。

投資テーマとの関連

E03520は、「循環型社会」「SDGs」「サステナビリティ」といった現代社会における重要な投資テーマと深く関連している。リユース事業の拡大は、廃棄物削減や資源の有効活用に直接的に貢献し、環境意識の高まりを背景とした市場の成長を取り込むことが可能である。また、同社は中期経営計画においてDX投資を推進しており、特にAI活用による業務効率化や新ビジネス機会の創出を目指していることから、「AI・DX」といったテーマとの関連性も示唆される。海外展開も積極的に進めており、グローバルなリユース市場の成長を取り込むことで、さらなる事業拡大の可能性を秘めている。これらのテーマへの関心の高まりは、同社の事業成長を後押しする要因となり得る。

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