アレンザホールディングス株式会社 (3546) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 小売業
EC
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
D
収益性
業種 216/360位
D
安定性
業種 243/359位
C
成長性
業種 162/355位
B
効率性
業種 167/360位
B
CF健全性
業種 81/360位
売上高
1461億円
粗利率
36.2%
営業利益率
2.8%
純利益率
1.7%
ROE
7.9%
ROIC
5.1%
自己資本比率
35.9%
D/Eレシオ
0.77
有利子負債
246億円
ネットキャッシュ
-184億円
NC/時価総額
-42.0%
運転資本余剰*
-303億円
運転資本余剰/時価総額*
-69.2%
フリーCF
69億円
FCFマージン
4.7%
キャッシュ化率
4.10倍
PBR
1.36倍
EV/EBITDA
8.1倍
PER
17.2倍
想定株価
1457.9円
想定時価総額
438億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年2月期 1461億円 529億円 36億円 41億円 77億円 46億円 25億円
2025年2月期 1489億円 510億円 33億円 35億円 68億円 40億円 21億円
2024年2月期 1455億円 498億円 32億円 41億円 73億円 46億円 24億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年2月期 896億円 425億円 365億円 197億円 322億円
2025年2月期 874億円 402億円 372億円 185億円 306億円
2024年2月期 883億円 415億円 399億円 174億円 298億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年2月期 62億円 277億円 27億円 246億円 6億円 13億円 -303億円
2025年2月期 39億円 276億円 24億円 271億円 4億円 14億円 -333億円
2024年2月期 35億円 287億円 22億円 276億円 5億円 16億円 -364億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年2月期 104億円 -35億円 -46億円 69億円
2025年2月期 72億円 -44億円 -24億円 28億円
2024年2月期 39億円 -35億円 -3億円 5億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年2月期 84.8円 1071.2円 19.0円 22.4% -613.1円 17.2倍 1457.9円 438億円 30,193,386株 170,200株
2025年2月期 69.4円 1019.4円 38.0円 54.8% -772.8円 14.8倍 1027.0円 308億円 30,193,386株 172,900株
2024年2月期 78.7円 987.0円 38.0円 48.3% -796.9円 13.6倍 1069.9円 323億円 30,193,386株 10,300株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年2月期 7.9% 2.8% 5.1% 36.2% 2.8% 5.3% 1.7% 4.7% 35.9% 0.77
2025年2月期 6.8% 2.4% 4.3% 34.3% 2.4% 4.6% 1.4% 1.9% 35.0% 0.89
2024年2月期 8.0% 2.7% 5.0% 34.2% 2.8% 5.0% 1.6% 0.3% 33.7% 0.93

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年2月期 -1.9% 16.8% 21.8% 0.2% -1.0% -8.8% -
2025年2月期 2.3% -14.5% -12.0% -0.9% 2.1% -17.6% 代表取締役会長兼CEO 浅倉俊一
2024年2月期 0.3% -23.9% -12.4% -1.8% 12.8% -21.1% 代表取締役会長兼CEO 浅倉俊一

業種比較(小売業、359社中央値)

指標アレンザホールディングス株式会社業種中央値
ROE7.9%7.9%
ROA2.8%3.6%
営業利益率2.8%3.6%
純利益率1.7%2.4%
自己資本比率35.9%45.8%
売上成長率-1.9%4.5%
PER17.2倍17.5倍
PBR1.36倍1.59倍
EV/EBITDA8.1倍7.9倍
NC/時価総額-42.0%-3.6%
運転資本余剰/時価総額-69.2%-16.0%
同業他社: イオン株式会社(8267)株式会社セブン&アイ・ホールディングス(3382)株式会社ファーストリテイリング(9983)株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(7532)株式会社ヤマダホールディングス(9831)全360社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

小売業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社力の源ホールディングス (3561) 438億円 363億円
株式会社トレジャー・ファクトリー (3093) 444億円 486億円
株式会社ハニーズホールディングス (2792) 426億円 577億円
株式会社ホットランドホールディングス (3196) 425億円 510億円
株式会社スクロール (8005) 450億円 885億円
株式会社コメ兵ホールディングス (2780) 468億円 2217億円
株式会社薬王堂ホールディングス (7679) 406億円 1638億円
Japan Eyewear Holdings株式会社 (5889) 485億円 186億円
小売業の企業一覧(全360社)→

AI分析(2026年2月期)

EC
PB商品売上比率向上ペット事業拡大DX推進顧客セグメント別販促M&Aによるシナジー創出

見通し: 既存店売上高は減少傾向にあるものの、PB商品比率向上やDX推進、M&Aによるシナジー効果で収益性改善を目指す。ペット事業の拡大も注力し、2030年売上高500億円、ペットショップ日本一を目標とする。

強み: ホームセンターとペットショップの複合展開によるシナジー、PB商品開発力、地域密着型の店舗網。

懸念: 消費者の節約志向や実質賃金の上昇が見られないことによる継続的な客数減少、コスト高(人件費、物流費、建築費)の継続、 PB商品の海外調達リスク。

リスク: 消費者の節約志向やコスト高による収益圧迫。出店用地確保や法令規制による出店計画への影響。商品調達リスクやPB商品における品質問題、人財確保の困難さ。

AI詳細分析(2026年2月期)

事業概要

アレンザグループは、ホームセンター事業とペットショップ事業を核に、多様な関連事業を展開する企業グループです。ホームセンター事業では、「ダイユーエイト」「タイム」「ホームセンターバロー」「ハッピー」といったブランド名で、園芸用品、農業資材、日用品、家庭用品、DIY関連商品、季節商品などを幅広く取り扱っています。特に、地域ニーズに合わせた商品展開や、特定カテゴリーの強化、リフォーム事業との連携なども行っています。ペット事業では、「ペットワールドアミーゴ」「ペットフォレスト」「ジョーカー」といったブランドを中心に、生体販売、ペットフード、用品、トリミングサービスなどを展開しており、ペットショップ事業日本一を目指し、事業統合やブランド強化を進めています。これらの複数業態を組み合わせた商業施設の開発や、経営資源のシナジー創出による企業価値向上を目指しています。2026年2月期においては、総資産896億円、売上高1,461億円を計上しました。

直近決算ハイライト

2026年2月期決算では、売上高は前期比1.9%減の1,461億円となりましたが、営業利益は同16.8%増の41億円、経常利益は同15.7%増の46億円、当期純利益は同21.8%増の25億円と、利益面で増収増益を達成しました。これは、コストコントロールの徹底や、PB(プライベートブランド)商品の売上比率向上、既存店活性化策などが奏功した結果と考えられます。特に、PB商品売上構成比率20%達成に向けた取り組みや、MD改革による荒利率改善が利益率向上に寄与した模様です。一方で、売上高については、消費者の節約志向や買い控えの影響により、既存店ベースでの客数減少が継続しており、全体としては微減となりました。営業キャッシュ・フローは104億円と、前期比45.5%増と大きく改善しており、本業でのキャッシュ創出能力が高まっていることが伺えます。

強みと競争優位性

アレンザグループの強みは、ホームセンターとペットショップという、生活に密着した多角的な事業ポートフォリオにあります。これにより、景気変動や消費者のニーズ変化に対して、一定の安定性を保ちつつ、多様な顧客層へアプローチすることが可能です。特に、ペット事業においては、グループ内のペットショップ事業を統合し、「Challenge500」をキーワードに2030年売上高500億円、ペットショップ日本一を目指すという明確な戦略を掲げており、これが将来的な成長ドライバーとなる可能性があります。また、親会社であるバローホールディングスや、資本業務提携を結んだコーナン商事株式会社とのシナジー創出によるスケールメリットの獲得、PB商品連携による利益率向上、経営効率の改善なども、競争優位性を高める要因となります。さらに、顧客データ活用によるDX推進や、サプライチェーンの最適化、AI活用による業務効率化など、先進技術の導入による事業運営の効率化も進めています。

リスク要因

アレンザグループが抱えるリスクとしては、まず、出店用地の確保や法令・条例による規制、競合他社の出店など、積極的な店舗展開を推進する上での事業リスクが挙げられます。また、同業他社や異業態との競争激化、消費者の購買行動の変化も業績に影響を与える可能性があります。商品調達においては、海外情勢や外的要因による仕入価格の変動、PB商品の海外調達における物流リスクや品質問題も懸念されます。人財確保と育成の遅れは、事業拡大の制約となり得ます。さらに、気候変動による季節商品の需要変動、自然災害や感染症の発生、情報システム障害やサイバー攻撃のリスクも存在します。財務面では、有利子負債残高が246億1千3百万円と、総資産比率27.5%と高水準にあり、金利変動リスクに晒されています。為替変動も海外からの商品調達コストに影響を与える可能性があります。

投資テーマとの関連

アレンザグループは、直接的にAIや半導体、EVといった最先端技術分野に直接関わる事業は展開していませんが、DX(デジタルトランスフォーメーション)推進の一環として、AIの活用やデータ分析による顧客セグメント別販促、EC店舗の売上拡大、スマートオーダーの活用などを進めています。これは、広範な小売業におけるデジタルトランスフォーメーションの潮流と合致しており、業務効率化や顧客体験向上に繋がる可能性があります。また、サステナビリティ(SDGs)への取り組みも強化しており、気候変動対策として温室効果ガス排出量削減に取り組む姿勢は、ESG投資の観点からも注目される要素となり得ます。生活必需品を提供するインフラとしての役割や、地域社会への貢献といった点も、社会的な課題解決に貢献する企業としての側面を評価する投資家にとって、関心事となるでしょう。

本ページの情報はEDINET有価証券報告書から機械的に抽出・加工したものであり、正確性・完全性を保証するものではありません。 財務プロファイルは全収録企業中の相対的な位置を示すもので、特定の企業の評価や投資判断を推奨・助言するものではありません。 投資に関する最終決定はご自身の判断で行ってください。