三洋工業株式会社 (5958) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 金属製品
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 40/94位
A
安定性
業種 17/94位
D
成長性
業種 70/94位
C
効率性
業種 13/94位
D
CF健全性
業種 67/94位
売上高
290億円
粗利率
29.1%
営業利益率
6.3%
純利益率
4.8%
ROE
6.7%
ROIC
5.9%
自己資本比率
73.0%
D/Eレシオ
0.03
有利子負債
7億円
ネットキャッシュ
66億円
NC/時価総額
53.1%
運転資本余剰*
6億円
運転資本余剰/時価総額*
4.5%
フリーCF
-4億円
FCFマージン
-1.4%
キャッシュ化率
0.69倍
PBR
0.60倍
EV/EBITDA
2.5倍
PER
9.3倍
想定株価
4461.2円
想定時価総額
125億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 290億円 84億円 5億円 18億円 23億円 20億円 14億円
2025年3月期 295億円 86億円 5億円 21億円 25億円 23億円 16億円
2024年3月期 305億円 88億円 4億円 25億円 29億円 27億円 19億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 287億円 175億円 67億円 10億円 209億円
2025年3月期 299億円 204億円 81億円 9億円 210億円
2024年3月期 309億円 220億円 99億円 8億円 202億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 73億円 24億円 48億円 7億円 13億円 - 6億円
2025年3月期 96億円 24億円 56億円 7億円 10億円 - 15億円
2024年3月期 95億円 24億円 71億円 7億円 10億円 - -4億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 10億円 -14億円 -19億円 -4億円
2025年3月期 18億円 -10億円 -8億円 9億円
2024年3月期 27億円 -4900万円 -5億円 26億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 479.7円 7455.2円 220.0円 45.9% 2367.3円 9.3倍 4461.2円 125億円 2,960,000株 156,000株
2025年3月期 497.2円 6659.0円 105.0円 21.1% 2836.0円 6.1倍 3033.1円 96億円 3,520,000株 370,800株
2024年3月期 556.4円 6144.2円 105.0円 18.9% 2697.4円 6.1倍 3394.3円 112億円 3,520,000株 234,200株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 6.7% 4.9% 5.9% 29.1% 6.3% 8.0% 4.8% -1.4% 73.0% 0.03
2025年3月期 7.6% 5.3% 6.7% 29.1% 7.0% 8.5% 5.4% 2.9% 70.2% 0.03
2024年3月期 9.2% 6.0% 8.2% 28.9% 8.1% 9.4% 6.1% 8.6% 65.3% 0.03

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -1.9% -11.2% -11.9% 0.8% 2.4% 1.4% -
2025年3月期 -3.2% -16.1% -14.4% 6.4% 0.5% 33.5% 取締役社長 山岸茂
2024年3月期 7.8% 39.8% 14.5% 5.9% 1.6% 23.1% 取締役社長 山岸茂

業種比較(金属製品、93社中央値)

指標三洋工業株式会社業種中央値
ROE6.7%5.2%
ROA4.9%3.4%
営業利益率6.3%5.3%
純利益率4.8%4.0%
自己資本比率73.0%59.9%
売上成長率-1.9%1.6%
PER9.3倍11.5倍
PBR0.60倍0.62倍
EV/EBITDA2.5倍5.5倍
NC/時価総額53.1%5.4%
運転資本余剰/時価総額4.5%-15.9%
同業他社: 株式会社LIXIL(5938)東洋製罐グループホールディングス株式会社(5901)日本発條株式会社(5991)三和ホールディングス株式会社(5929)リンナイ株式会社(5947)全94社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

金属製品で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
川岸工業株式会社 (5921) 126億円 242億円
イワブチ株式会社 (5983) 129億円 135億円
株式会社アルファ (3434) 119億円 727億円
エムケー精工株式会社 (5906) 119億円 298億円
信和株式会社 (3447) 134億円 201億円
TONE株式会社 (5967) 117億円 76億円
AeroEdge株式会社 (7409) 116億円 36億円
株式会社ケー・エフ・シー (3420) 115億円 255億円
金属製品の企業一覧(全94社)→

AI分析(2026年3月期)

快適空間の創造成長戦略商品SANYO VISION 79サステナブル経営3次元振動試験棟

見通し: 建築需要は回復基調だが、資材・人件費高騰が懸念。中計「SANYO VISION 79」に基づき、成長戦略商品の拡販、データ活用、新事業挑戦、生産・購買・研究開発機能強化、攻めの財務基盤確立、サステナブル経営推進により、企業価値向上と持続的成長を目指す。

強み: 総合金属建材メーカーとして、快適空間創造を経営理念に掲げ、安心・安全・環境・省エネ・耐震・防災をキーコンセプトとした成長戦略商品を開発。

懸念: 少子高齢化・人口減少に伴う建築需要の縮小、材料価格・人件費高騰によるコスト増、競争激化が収益を圧迫するリスク。

リスク: 建築需要の減少による販売競争激化と収益悪化。鋼材・アルミ等の材料価格高騰による原価増。製造物責任(PL)訴訟や施工瑕疵による損害賠償リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

当社グループは、総合金属建材メーカーとして、建築用金物・資材の製造、販売、施工を主たる事業として展開しています。主力事業は「三洋工業」が担い、軽量壁天井下地材、床システム、アルミ建材などを扱っています。子会社群は「システム子会社」として、主に床システムの施工や建材販売を行い、地域に根差した事業活動を展開しています。また、「その他」セグメントでは、建築用金物・資材の製造、販売、施工に加え、一部子会社は非連結となっています。これらの事業を通じて、ビルや住宅といった「快適空間の創造」を企業理念として掲げ、社会に貢献することを目指しています。建築業界の動向に影響を受ける事業構造を持ち、多様化する市場ニーズに応えつつ、持続可能な成長を目指しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算では、売上高は前期比1.9%減の289億56百万円となりました。建築需要の低迷や資材・人件費の高騰といった厳しい事業環境の影響を受けました。利益面では、営業利益が前期比11.2%減の18億30百万円、経常利益が前期比10.7%減の20億41百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が前期比11.9%減の13億99百万円と、減収減益となりました。これは、販売価格の適正化や業務効率化に努めたものの、物流費や人件費の増加が販管費を押し上げたことが主な要因です。セグメント別では、三洋工業は床システムが好調だったものの、壁天井下地材やアルミ建材の落ち込みにより増収減益となりました。システム子会社は、物件数の減少や受注競争の激化により、減収減益となりました。

強みと競争優位性

当社グループの強みは、建築用金物・資材の製造から販売、施工まで一貫して手掛ける総合力にあります。特に、「快適空間の創造」という経営理念のもと、顧客ニーズを捉えた製品開発力と、全国に広がる販売網が競争優位性の源泉となっています。最新の「3次元振動試験棟」の導入や、防災科学技術研究所との連携による耐震性能検証など、先進的な技術開発への積極的な投資は、製品の信頼性と安全性を高め、市場での差別化に繋がっています。また、ISO14001やエコアクション21といった環境マネジメントシステム認証の継続取得や、健康経営優良法人としての認定は、企業の持続可能性と社会的責任を重視する姿勢を示しており、これが顧客や取引先からの信頼獲得に貢献しています。

リスク要因

当社グループが直面する主要なリスク要因として、まず建築需要の減少が挙げられます。少子高齢化や人口減少に伴う新規建築需要の縮小は、販売競争の激化を招き、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。また、鋼材やアルミといった原材料価格の変動も、世界景気や地政学リスクの影響を受けやすく、コスト増加を通じて利益を圧迫するリスクがあります。さらに、製造物責任に伴う訴訟リスクや、工事原価総額の見積り、債権の貸倒れ、保有資産の減損といった会計上の見積りの不確実性も、業績に影響を与える可能性があります。加えて、大規模な自然災害や感染症の蔓延、コンプライアンス違反も、事業活動の継続や企業価値に重大な影響を与えるリスクとして認識されています。

投資テーマとの関連

当社グループの事業は、建築業界、特に建材分野に深く関わっており、直接的にAIや半導体、EVといった最先端の成長テーマとの関連性は限定的です。しかしながら、持続可能な社会の実現を目指す「サステナビリティ経営」を推進しており、ESG投資やSDGsへの積極的な取り組みは、環境・社会課題への意識が高い投資家からの関心を集める可能性があります。また、耐震・防災といった「安全・安心」をキーコンセプトとした成長戦略商品の開発は、災害対策への意識の高まりを背景に、潜在的な投資テーマとの接点となり得ます。将来的に、建材分野における省エネルギー化や、スマートビルディング関連技術への展開が進めば、より広範な投資テーマとの関連性が深まる可能性も考えられます。

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