三相電機株式会社 (6518) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 電気機器
半導体半導体製造装置AI自動車部品
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
D
収益性
業種 174/248位
B
安定性
業種 122/249位
A
成長性
業種 13/247位
C
効率性
業種 133/249位
B
CF健全性
業種 92/249位
売上高
183億円
粗利率
18.4%
営業利益率
4.3%
純利益率
3.1%
ROE
4.5%
ROIC
3.8%
自己資本比率
63.1%
D/Eレシオ
0.17
有利子負債
21億円
ネットキャッシュ
12億円
NC/時価総額
22.7%
運転資本余剰*
-16億円
運転資本余剰/時価総額*
-30.2%
フリーCF
10億円
FCFマージン
5.6%
キャッシュ化率
3.01倍
PBR
0.43倍
EV/EBITDA
2.5倍
PER
9.5倍
想定株価
1181.0円
想定時価総額
54億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 183億円 34億円 9億円 8億円 17億円 9億円 6億円
2025年3月期 160億円 26億円 9億円 6970万円 10億円 1億円 1億円
2024年3月期 177億円 32億円 9億円 7億円 16億円 8億円 5億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 200億円 117億円 50億円 24億円 126億円
2025年3月期 185億円 108億円 43億円 23億円 119億円
2024年3月期 195億円 128億円 51億円 28億円 117億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 34億円 29億円 28億円 21億円 11億円 - -16億円
2025年3月期 25億円 25億円 28億円 19億円 10億円 - -18億円
2024年3月期 49億円 23億円 30億円 25億円 12億円 - -1億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 17億円 -7億円 -2億円 10億円
2025年3月期 3億円 -19億円 -9億円 -16億円
2024年3月期 20億円 -3億円 -11億円 17億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 124.3円 2753.9円 25.0円 20.1% 267.5円 9.5倍 1181.0円 54億円 4,678,000株 101,100株
2025年3月期 26.0円 2608.2円 25.0円 96.2% 142.4円 30.4倍 791.1円 36億円 4,663,000株 101,100株
2024年3月期 108.5円 2575.2円 27.0円 24.9% 536.2円 11.1倍 1199.8円 55億円 4,650,000株 101,100株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 4.5% 2.9% 3.8% 18.4% 4.3% 9.1% 3.1% 5.6% 63.1% 0.17
2025年3月期 1.0% 0.6% 0.4% 16.2% 0.4% 6.1% 0.7% -9.8% 64.3% 0.16
2024年3月期 4.2% 2.5% 3.3% 18.3% 3.8% 8.8% 2.8% 9.6% 60.0% 0.21

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 14.1% 1040.1% 380.0% -0.6% 7.2% -4.1% -
2025年3月期 -9.3% -89.7% -76.0% -2.1% 3.2% -55.8% 代表取締役社長 黒田直樹
2024年3月期 -5.1% -24.8% -39.6% 11.0% 2.3% 20.8% 代表取締役社長 黒田直樹

業種比較(電気機器、248社中央値)

指標三相電機株式会社業種中央値
ROE4.5%7.0%
ROA2.9%4.3%
営業利益率4.3%6.9%
純利益率3.1%5.9%
自己資本比率63.1%61.0%
売上成長率14.1%3.9%
PER9.5倍15.0倍
PBR0.43倍1.04倍
EV/EBITDA2.5倍6.6倍
NC/時価総額22.7%8.5%
運転資本余剰/時価総額-30.2%-3.2%
同業他社: ソニーグループ株式会社(6758)株式会社日立製作所(6501)パナソニックホールディングス株式会社(6752)三菱電機株式会社(6503)キヤノン株式会社(7751)全249社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

電気機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
エブレン株式会社 (6599) 53億円 40億円
不二電機工業株式会社 (6654) 55億円 38億円
株式会社アルチザネットワークス (6778) 56億円 27億円
株式会社多摩川ホールディングス (6838) 50億円 56億円
株式会社サンコー (6964) 60億円 183億円
ぷらっとホーム株式会社 (6836) 48億円 13億円
池上通信機株式会社 (6771) 45億円 213億円
大井電気株式会社 (6822) 65億円 327億円
電気機器の企業一覧(全249社)→

AI分析(2026年3月期)

半導体半導体製造装置AI
半導体製造装置用ポンプ生成AIユニット製品モータ・ポンプサプライチェーン強化

見通し: 今期は半導体製造装置用ポンプの受注が想定を上回り、売上高183億円、営業利益8億円と大幅な増収増益を見込む。来期以降はAI関連の半導体需要拡大とユニット製品の市場開拓、海外展開強化で持続的な成長を目指す。

強み: モータ・ポンプの技術力とカスタム対応力。特に生成AI関連の半導体製造装置用ポンプの受注拡大は強み。

懸念: 特定の販売先への依存度リスク。SMC株式会社への依存度が11.1%に上昇しており、取引縮小は業績悪化要因。

リスク: 特定の販売先(SMC)への依存度上昇(11.1%)。中国市場での活動リスク。原材料価格変動および調達リスク(鉄鋼、非鉄金属等)。為替レート変動リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

当社グループは、モータ、ポンプ、およびそれらの応用製品や部品の製造・販売を主軸に、保守、研究開発、その他のサービスを展開しています。主要事業であるモータ・ポンプ事業は、当社の連結子会社である岡山三相電機株式会社、上海三相電機有限公司、サンソー精工株式会社、新宮三相電機株式会社、そして新たに設立された加西三相電機株式会社が、それぞれ組立加工、部品加工、製造、プレス・切削加工、固定子製造といった役割を担い、一体となって事業を推進しています。上海三相電機有限公司は、一部製品を日本国内顧客へ販売するほか、中国国内および海外顧客へも販売網を広げており、グローバルな事業展開も行っています。これらの事業活動を通じて、地球環境への配慮と人々の豊かな生活への貢献を経営理念として掲げ、技術提案型・顧客指向型の経営基盤強化に努めています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の連結決算は、売上高が前期比14.1%増の183億円に達し、堅調な成長を示しました。特に、生成AI関連の需要拡大に牽引された半導体製造装置用ポンプの受注が想定を上回ったことが、ポンプ部門の売上高を118.0%増の103億円へと押し上げ、全体の業績を牽引しました。一方、産業用モータの受注は世界的な景気不透明感から伸び悩んだものの、モータ部門の売上高は109.5%増の79億円を確保しました。利益面では、売上増に加え、原材料・部材のコストダウンや安定調達、生産性の維持・向上といった取り組みが奏功し、営業利益は前期比1040.1%増の8億円、経常利益は同532.4%増の9億円と大幅な改善を見せました。親会社株主に帰属する当期純利益も同380.0%増の6億円となり、収益力の向上が鮮明となりました。売上高経常利益率は4.7%となり、前期から3.9ポイント改善しました。

強みと競争優位性

当社の強みは、モータ・ポンプ事業における長年の実績と、それによって培われた高度な技術力にあります。特に、市場ニーズに応じた低消費電力化を実現する製品開発力は、環境意識の高まりとともに競争優位性を確立しています。また、顧客指向型のアプローチを重視し、顧客の要望に応じたカスタム対応や、設計から製造・販売まで一貫した生産体制を構築している点も、顧客満足度を高める要因となっています。子会社群との連携による部品加工や組立加工の社内完結体制は、品質管理の徹底とコスト競争力の源泉となっています。さらに、上海三相電機有限公司を通じた中国市場での活動は、グローバルなサプライチェーンと販売網の構築に寄与しており、将来的な成長の基盤となっています。これらの要素が組み合わさることで、参入障壁の高いニッチ市場においても安定した事業基盤を築いています。

リスク要因

当社グループが直面するリスクとして、特定の販売先への依存度が挙げられます。直近2連結会計年度において、総販売実績の10%を超える取引先が複数存在し、これらの取引先との関係が悪化した場合、売上減少に直結する可能性があります。また、中国市場での生産・販売活動は、現地の経済的、社会的、政治的な要因による事業への支障リスクを内包しています。原材料価格の変動や調達リスクも深刻な課題であり、鉄鋼や非鉄金属といった主要素材の価格高騰や、地政学リスクによる調達コストの上昇、さらには部材そのものの調達難のリスクも存在します。為替レートの変動も、海外取引における収益に影響を及ぼす可能性があります。これらのリスクに対して、顧客基盤の拡大、原材料調達のグローバル化、新たな調達ルートの開拓、現地通貨での取引といった対策を講じていますが、経営環境の不確実性は依然として高い状況です。

投資テーマとの関連

当社グループは、半導体製造装置用ポンプの受注が生成AI関連の需要拡大により想定を上回ったように、AI・半導体関連という投資テーマとの関連性を深めています。生成AIの普及は、データセンターの増設や高性能コンピューティングの需要を喚起し、それに伴い半導体製造装置への需要も増加すると予想されています。当社製品である高性能ポンプは、こうした半導体製造プロセスにおいて不可欠な要素であり、今後のAI・半導体市場の拡大とともに、当社事業の成長機会が期待されます。また、省資源・低消費電力化という環境配慮型製品の開発は、サステナビリティやGX(グリーン・トランスフォーメーション)といったテーマとも親和性が高く、将来的な持続的成長のドライバーとなり得ます。EV(電気自動車)や再生可能エネルギー関連分野への応用も、今後の技術開発次第で新たな投資テーマとの連携が期待できる領域です。

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