株式会社QDレーザ (6613) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 電気機器
半導体AIVR/AR医療機器宇宙
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
E
収益性
業種 240/248位
A
安定性
業種 46/249位
D
成長性
業種 210/247位
E
効率性
業種 247/249位
E
CF健全性
業種 247/249位
売上高
14億円
粗利率
42.1%
営業利益率
-23.8%
純利益率
-26.0%
ROE
-7.3%
ROIC
-4.4%
自己資本比率
88.0%
D/Eレシオ
0.07
有利子負債
3億円
ネットキャッシュ
24億円
NC/時価総額
-
運転資本余剰*
24億円
運転資本余剰/時価総額*
-
フリーCF
-14億円
FCFマージン
-99.6%
キャッシュ化率
-
PBR
-
EV/EBITDA
-
PER
-
想定株価
-
想定時価総額
-

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 14億円 6億円 9822万円 -3億円 -2億円 -3億円 -4億円
2025年3月期 13億円 4億円 9879万円 -4億円 -3億円 -4億円 -4億円
2024年3月期 12億円 3億円 9527万円 -6億円 -5億円 -6億円 -6億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 56億円 37億円 3億円 3億円 49億円
2025年3月期 55億円 46億円 3億円 3051万円 52億円
2024年3月期 61億円 58億円 4億円 3400万円 57億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 27億円 5億円 3億円 3億円 - - 24億円
2025年3月期 38億円 5億円 3億円 - - - 35億円
2024年3月期 48億円 5億円 3億円 865万円 - - 44億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 -5億円 -9億円 4億円 -14億円
2025年3月期 -5億円 -6億円 -951万円 -11億円
2024年3月期 -4億円 -1億円 18億円 -6億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 -8.6円 116.9円 - - 57.6円 - - - 41,840,875株 800株
2025年3月期 -10.7円 125.0円 - - 89.9円 - - - 41,761,392株 400株
2024年3月期 -15.4円 135.6円 - - 115.6円 - - - 41,751,303株 200株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 -7.3% -6.4% -4.4% 42.1% -23.8% -16.6% -26.0% -99.6% 88.0% 0.07
2025年3月期 -8.5% -8.1% -6.0% 33.9% -34.1% -26.5% -34.1% -82.2% 94.8% -
2024年3月期 -11.3% -10.5% -7.4% 25.6% -48.4% -40.8% -51.5% -46.6% 92.2% 0.00

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 4.9% -173.2% -180.1% 5.8% 8.9% - -
2025年3月期 4.9% -173.8% -169.4% 5.9% - - 代表取締役社長 長尾收
2024年3月期 7.6% -208.5% -216.8% 11.7% - - 代表取締役社長 長尾收

業種比較(電気機器、248社中央値)

指標株式会社QDレーザ業種中央値
ROE-7.3%7.0%
ROA-6.4%4.3%
営業利益率-23.8%6.9%
純利益率-26.0%5.9%
自己資本比率88.0%61.0%
売上成長率4.9%3.9%
PER-15.0倍
PBR-1.04倍
EV/EBITDA-6.6倍
NC/時価総額-8.6%
運転資本余剰/時価総額--3.2%
同業他社: ソニーグループ株式会社(6758)株式会社日立製作所(6501)パナソニックホールディングス株式会社(6752)三菱電機株式会社(6503)キヤノン株式会社(7751)全249社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

電気機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社キャストリコ (6695) - 14億円
ぷらっとホーム株式会社 (6836) 48億円 13億円
株式会社RVH (6786) 13億円 13億円
株式会社ユビテック (6662) - 12億円
トミタ電機株式会社 (6898) 30億円 16億円
株式会社アスタリスク (6522) - 17億円
株式会社ピクセラ (6731) - 10億円
インスペック株式会社 (6656) - 22億円
電気機器の企業一覧(全249社)→

異常検知フラグ

2026年3月期: 極端なFCFマージン
2025年3月期: 極端なFCFマージン
2024年3月期: 現金過多 (現金/総資産>70%)
2023年3月期: 現金過多 (現金/総資産>70%)
2022年3月期: 極端なFCFマージン現金過多 (現金/総資産>70%)

AI分析(2026年3月期)

半導体AI
中期経営計画(2027年3月期黒字化)レーザデバイス事業レーザ・オプティカルソリューション事業量子ドットレーザXRグラス

見通し: 2027年3月期全社黒字化を目指し、レーザデバイス事業は年率10%超の成長、レーザ・オプティカルソリューション事業はXRグラスやビジョンサポート分野で成長を見込む。補助金活用と増資で研究開発と生産能力強化を進める。

強み: 半導体レーザ技術を基盤に、幅広い波長領域と量子ドットレーザ量産技術が強み。XRグラス向け光学ユニット等、B2B型事業への発展も注力。

懸念: 売上高は増加傾向だが、研究開発費や販管費の増加により赤字が継続。新製品開発の成否や補助金・資金調達の成否が黒字化の鍵。

リスク: 1. レーザ代替技術の登場や景気後退による市場縮小リスク。2. 新製品開発の遅延・失敗や研究開発費の増加による黒字化遅延リスク。3. サプライチェーンの不安定化や為替変動による収益悪化リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

当期決算期である2026年3月期において、同社は主に半導体レーザおよびその応用製品の開発、製造、販売を手掛けている。事業は「レーザデバイス事業」と「レーザ・オプティカルソリューション事業」の二つのセグメントに分かれている。「レーザデバイス事業」では、DFBレーザ、小型可視レーザ、高出力レーザ、量子ドットレーザなどを、通信機器、精密加工装置、生命科学機器、計測センサー機器、ディスプレイ機器といった多様なアプリケーション向けに提供している。特に、量子ドットレーザはシリコンフォトニクス光源としての応用が期待されており、光通信やLiDAR、自動運転分野での共同開発が進められている。一方、「レーザ・オプティカルソリューション事業」では、網膜投影技術を核とした視覚支援製品や、XRグラス向け光学ユニット、産業機器用光学モジュールなどを開発・提供している。B2B型の受託開発や技術ライセンス供与も積極的に行っており、TDK株式会社とのXRグラス分野での協業も進めている。ファブレス製造モデルを採用し、固定費の抑制と需要変動への柔軟な対応を図ることで、効率的な事業運営を目指している。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算は、売上高が14億円と前期比4.9%増加し、堅調な伸びを示した。しかし、営業利益は-3億円、経常利益も-3億円、当期純利益は-4億円と、赤字決算となった。営業利益、経常利益、当期純利益はいずれも前期比で改善しており、特に営業利益は26.8%の改善を見せている。これは、赤字幅の縮小傾向を示唆している。純資産は49億円で前期比6.3%減少、総資産は56億円で前期比1.1%増加した。現金及び預金は27億円と、前期比で27.0%減少しており、資金繰りについては注意が必要かもしれない。営業キャッシュ・フローも-5億円とマイナスであり、投資活動や借入による資金調達で事業運営が行われている状況がうかがえる。EPSは-8.55円とマイナスであるものの、前期比では19.9%の改善を示しており、赤字削減に向けた努力が数字に表れている。

強みと競争優位性

同社の強みは、半導体レーザ技術における高い専門性と、幅広い応用分野への展開力にある。特に、量子ドットレーザの量産技術とシリコンフォトニクスへの展開は、将来の通信、自動運転、医療分野での競争優位性を築く可能性を秘めている。また、ファブレス製造モデルにより、設備投資負担を抑えつつ、変化の速い市場ニーズに柔軟に対応できる体制を構築している点も強みと言える。レーザ・オプティカルソリューション事業においては、網膜投影技術という独自技術を核に、XRグラスや視覚支援といった成長分野への展開を図っており、TDK株式会社との協業は、その市場浸透を加速させる上で重要な戦略である。B2B型事業へのシフトにより、顧客基盤を活かしつつ、付加価値の高いソリューション提供を目指している点も、参入障壁を築く要因となるだろう。

リスク要因

事業を取り巻くリスクとしては、まずレーザ関連市場における技術革新や代替品の出現による市場縮小の可能性が挙げられる。また、国内外の景気動向や設備投資意欲の減退も、事業成長の鈍化につながる要因となりうる。為替変動や国際情勢の変化は、海外販売比率が高い同社にとって無視できないリスクである。開発受託業務においては、受託先の経営方針変更や経営状態の悪化による受注減少のリスクがある。さらに、知的財産権に関する第三者との紛争や、製造物責任問題、各種法令遵守に関する予期せぬ問題発生のリスクも存在する。部品・部材の調達不安定化や価格高騰、サプライチェーンの混乱も、生産活動に影響を与える可能性がある。継続的な研究開発投資の効果が不十分であった場合や、開発コストの増加は、財務状況を圧迫する要因となりうる。

投資テーマとの関連

同社は、最先端のレーザ技術を核に、AI、半導体、次世代自動車、高度医療といった複数の投資テーマと関連が深い。特に、量子ドットレーザ技術は、AIの普及に伴うデータセンターの高速化や、自動運転に不可欠なLiDAR、そして高度医療診断における高精度なレーザ応用が期待されており、これらの分野の成長を取り込むポテンシャルを秘めている。XRグラス関連技術は、メタバースやAR/VRといったテーマとも連動しており、今後の市場拡大が注目される。半導体製造プロセスにおけるレーザ技術の活用も、半導体産業全体の成長と密接に関連している。これらの成長分野における技術開発と応用展開は、同社の中長期的な成長を支える重要な要素となると考えられる。

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