東京エレクトロン株式会社 (8035) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 電気機器
半導体AI
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
A
収益性
業種 5/248位
B
安定性
業種 77/249位
D
成長性
業種 164/247位
B
効率性
業種 13/249位
A
CF健全性
業種 18/249位
売上高
2.4兆円
粗利率
45.3%
営業利益率
25.6%
純利益率
23.5%
ROE
28.1%
ROIC
21.4%
自己資本比率
71.5%
D/Eレシオ
-
有利子負債
-
ネットキャッシュ
5054億円
NC/時価総額
3.0%
運転資本余剰*
-1738億円
運転資本余剰/時価総額*
-1.0%
フリーCF
4432億円
FCFマージン
18.1%
キャッシュ化率
0.94倍
PBR
8.30倍
EV/EBITDA
23.3倍
PER
29.7倍
想定株価
37235.6円
想定時価総額
17.0兆円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 2.4兆円 1.1兆円 810億円 6249億円 7059億円 6303億円 5745億円
2025年3月期 2.4兆円 1.1兆円 621億円 6973億円 7595億円 7077億円 5441億円
2024年3月期 1.8兆円 8303億円 523億円 4563億円 5086億円 4632億円 3640億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 2.9兆円 1.8兆円 6792億円 1118億円 2.0兆円
2025年3月期 2.6兆円 1.8兆円 6779億円 928億円 1.8兆円
2024年3月期 2.5兆円 1.7兆円 6119億円 844億円 1.7兆円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 5054億円 7131億円 5259億円 - 2255億円 - -1738億円
2025年3月期 4851億円 7491億円 4856億円 - 2000億円 - -1929億円
2024年3月期 4616億円 7630億円 3914億円 - 2777億円 - -1503億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 5397億円 -965億円 -4254億円 4432億円
2025年3月期 5822億円 -1696億円 -3888億円 4126億円
2024年3月期 4347億円 -1251億円 -3250億円 3096億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 1254.6円 4498.9円 628.0円 50.1% 1108.0円 29.7倍 37235.6円 17.0兆円 471,632,000株 15,474,200株
2025年3月期 1182.4円 4016.3円 592.0円 50.1% 1055.7円 17.0倍 20112.6円 9.2兆円 471,632,000株 12,139,100株
2024年3月期 783.8円 3773.1円 393.0円 50.1% 994.1円 50.5倍 39571.5円 18.4兆円 471,632,000株 7,276,800株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 28.1% 20.1% 21.4% 45.3% 25.6% 28.9% 23.5% 18.1% 71.5% -
2025年3月期 29.6% 20.7% 26.5% 47.1% 28.7% 31.2% 22.4% 17.0% 70.1% -
2024年3月期 20.8% 14.8% 18.3% 45.4% 24.9% 27.8% 19.9% 16.9% 71.1% -

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 0.5% -10.4% 5.6% 3.4% 11.8% 0.4% -
2025年3月期 32.8% 52.8% 49.5% 6.7% 16.6% 5.2% 代表取締役社長 河合利樹
2024年3月期 -17.1% -26.1% -22.8% 9.4% 7.4% 12.5% 代表取締役社長 河合利樹

業種比較(電気機器、248社中央値)

指標東京エレクトロン株式会社業種中央値
ROE28.1%6.9%
ROA20.1%4.2%
営業利益率25.6%6.8%
純利益率23.5%5.8%
自己資本比率71.5%61.0%
売上成長率0.5%4.0%
PER29.7倍15.0倍
PBR8.30倍1.04倍
EV/EBITDA23.3倍6.5倍
NC/時価総額3.0%8.7%
運転資本余剰/時価総額-1.0%-3.4%
同業他社: ソニーグループ株式会社(6758)株式会社日立製作所(6501)パナソニックホールディングス株式会社(6752)三菱電機株式会社(6503)キヤノン株式会社(7751)全249社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

電気機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社アドバンテスト (6857) 14.9兆円 1.1兆円
株式会社キーエンス (6861) 14.3兆円 1.2兆円
株式会社日立製作所 (6501) 20.1兆円 10.6兆円
キオクシアホールディングス株式会社 (285A) 10.4兆円 2.3兆円
三菱電機株式会社 (6503) 10.2兆円 5.9兆円
株式会社村田製作所 (6981) 6.2兆円 1.8兆円
パナソニックホールディングス株式会社 (6752) 6.0兆円 8.0兆円
富士通株式会社 (6702) 5.5兆円 3.5兆円
電気機器の企業一覧(全249社)→

AI分析(2026年3月期)

半導体AI
生成AI向け半導体需要半導体製造装置先端パッケージング研究開発投資サプライチェーンマネジメント

見通し: 生成AI需要の拡大を背景とした半導体市場の成長は継続。中長期的にはAIサーバー、ロボティクス等用途拡大により市場拡大が期待され、2027年3月期には売上高3兆円超、営業利益率35%超を目指す。堅調な成長が見込まれる。

強み: 半導体製造装置分野でのリーディングカンパニー。累計10万台以上の出荷実績と2.6万件超の特許で幅広い製品ラインアップと高い技術力を有する。

懸念: 半導体市場の需給バランス変動リスク。顧客の投資動向に左右されやすく、急激な市場縮小や価格変動は過剰在庫や貸倒損失に繋がる可能性がある。

リスク: ①市場変動:世界経済、貿易政策、地政学リスク等により半導体市場の需給バランスが変動し、業績に影響する。②研究開発:新製品投入の遅延や顧客ニーズとの不一致により競争力を失うリスク。③調達・生産・供給:自然災害、サプライヤーの経営悪化、物流網の滞り等による供給遅延リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E02652は、半導体製造装置のリーディングカンパニーとして、世界市場に付加価値の高い製品とサービスを提供する企業です。技術専門商社としてスタートした経緯を持ち、現在は開発製造機能を持つメーカーへと進化を遂げ、グローバルな販売・サポート体制を構築しています。同社は、生成AIの普及やDXの進展、脱炭素社会への移行といったメガトレンドを背景に、半導体の重要性がますます高まる中で、その技術革新に不可欠な製造装置を提供しています。事業は単一セグメントであり、半導体製造装置分野に特化しています。中期経営計画では、2027年3月期までに売上高3兆円超、営業利益率35%以上、ROE 30%以上を目指しており、積極的な研究開発投資、設備投資、人材採用を通じて、半導体のスケーリング(微細化)と先端パッケージングの両領域で、高付加価値な新製品と技術サービスを提供することで、持続的な成長と企業価値の向上を目指しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期において、E02652は売上高24,435億円を達成し、前期比0.5%増と微増ながらも堅調な推移を見せました。国内売上高は26.0%増加したものの、海外売上高は1.7%減少し、海外売上高比率は90.2%となりました。売上総利益率は45.3%と前期比1.8ポイント減少し、販売費及び一般管理費も増加した結果、営業利益は6,249億円で前期比10.4%減となりました。営業利益率は25.6%です。経常利益も前期比10.9%減の6,303億円となりました。一方で、親会社株主に帰属する当期純利益は5,745億円と前期比5.6%増加し、EPS(1株当たり当期純利益)は1,254.57円(前期比6.1%増)となりました。これは、税金等調整前当期純利益が前期比6.0%増加したことが寄与しています。株主還元としては、1株配当は628円(前期比6.1%増)となり、自己株式取得も1,499億円実施されるなど、株主還元にも積極的な姿勢を示しています。

強みと競争優位性

E02652の最大の強みは、半導体製造装置分野における長年の経験と、それによって培われた最先端技術力にあります。業界最大の出荷実績(累計10万台以上)と特許保有数(2万6千件以上)は、同社の技術的優位性と市場におけるリーダーシップを裏付けています。顧客の技術要求に応える新製品をタイムリーに市場投入する能力は、高い市場シェアと高利益率の実現に貢献しています。また、グローバルに展開する幅広い顧客基盤との緊密な連携は、顧客ニーズや投資動向を早期に把握し、迅速な対応を可能にしています。研究開発体制も強固であり、コーポレートイノベーション本部・コーポレート技術本部を設置し、全社的な開発体制を構築するとともに、グローバルな研究機関や最先端顧客との連携を通じて、将来のニーズに対応した製品開発を競合に先駆けて行っています。これらの要素が複合的に作用し、参入障壁の高い半導体製造装置市場において、同社の競争優位性を確立しています。

リスク要因

E02652の事業は、半導体市場の変動に大きく影響を受けやすいというリスクを抱えています。世界経済の動向、最終製品の需要、貿易政策、地政学的要因などにより、短期的には需給バランスが崩れ市場規模が変動する可能性があります。顧客である大手半導体メーカーの投資動向に左右されやすく、市場の急激な縮小や顧客の財務状況悪化は、過剰在庫や貸倒損失のリスクにつながります。また、継続的な研究開発投資は、新製品が顧客要求に合致しなかったり、競合他社に技術で先行されたりした場合、開発コストの回収が困難となるリスクを伴います。グローバルに事業を展開する中で、地政学的な対立や地域紛争は、サプライチェーンへの影響やマクロ経済環境の悪化を通じて、事業活動を制約する可能性があります。さらに、自然災害や感染症の流行、サイバー攻撃による情報漏洩やサービス停止、品質問題によるリコールや損害賠償責任なども、業績に影響を及ぼす潜在的なリスクとして挙げられます。

投資テーマとの関連

E02652は、現代社会の基盤を支える半導体製造装置を提供しており、複数の主要な投資テーマと深く関連しています。特に、生成AIの急速な普及は、高性能半導体デバイスへの需要を爆発的に増加させており、同社はその需要を支える製造装置メーカーとして、AI関連投資の恩恵を直接的に受ける立場にあります。また、DX(デジタルトランスフォーメーション)の進展も、半導体の重要性を高め、製造装置市場の成長を後押ししています。さらに、脱炭素社会の実現に向けた取り組み(SX)においても、省電力化や高性能化に貢献する半導体の役割は大きく、同社は環境負荷低減に貢献する技術開発にも注力しており、ESG投資の観点からも注目される可能性があります。IoTや5Gといった情報通信技術の発展も、半導体需要の拡大を通じて、同社の事業機会を創出しています。これらのテーマは、中長期的に半導体市場の持続的な成長を牽引すると考えられており、E02652はこれらの成長ドライバーから直接的な恩恵を受けることが期待されます。

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