損益
BS
CF
1株
指標
成長率
年度別損益
決算期 売上高 売上総利益 減価償却費 営業利益 EBITDA 経常利益 純利益
2026年3月期
1.8兆円
7748億円
417億円
2818億円
3235億円
3086億円
2339億円
2025年3月期
1.7兆円
7177億円
345億円
2797億円
3142億円
3044億円
2338億円
2024年3月期
1.6兆円
6368億円
329億円
2154億円
2484億円
2394億円
1808億円
年度別BS(構造)
決算期 総資産 流動資産 流動負債 固定負債 自己資本
2026年3月期
3.2兆円
1.6兆円
3165億円
1648億円
2.7兆円
2025年3月期
3.0兆円
1.5兆円
2765億円
1717億円
2.6兆円
2024年3月期
3.0兆円
1.5兆円
3176億円
1647億円
2.6兆円
※一部項目はデータ取得不可のため合計が一致しない場合があります
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年度別BS(主要内訳)
決算期 現金 棚卸資産 売上債権 有利子負債 投資有価証券 のれん 運転資本余剰
2026年3月期
6537億円
5205億円
3282億円
558億円
非該当
995億円
3372億円
2025年3月期
6251億円
4828億円
2944億円
600億円
非該当
1357億円
3486億円
2024年3月期
6220億円
5130億円
2927億円
1059億円
非該当
1371億円
3044億円
運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗
年度別BS(IFRS参考値)
決算期
その他金融資産(流動)※参考値
その他金融資産(非流動)※参考値
2026年3月期
242億円
504億円
2025年3月期
507億円
403億円
2024年3月期
195億円
473億円
IFRS特有のタグ。有価証券・デリバティブ・預け金等を合算した値で、純粋な投資有価証券ではないため参考値扱い。
年度別CF
決算期 営業CF 投資CF 財務CF フリーCF
2026年3月期
4252億円
-1938億円
-2218億円
2314億円
2025年3月期
4519億円
-2081億円
-2427億円
2438億円
2024年3月期
4896億円
-2016億円
-1653億円
2881億円
年度別1株データ
想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)
決算期 EPS BPS 1株配当 配当性向 1株NC PER 想定株価 想定時価総額 発行済株式 自己株式
2026年3月期
127.7円
1493.6円
65.0円
50.9%
328.5円
26.7倍
3408.5円
6.2兆円
1,963,001,000株
142,709,600株
2025年3月期
125.1円
1385.8円
57.0円
45.6%
303.5円
18.4倍
2305.2円
4.3兆円
1,963,001,000株
100,640,700株
2024年3月期
95.7円
1353.0円
52.0円
54.3%
273.2円
29.5倍
2823.7円
5.3兆円
2,027,442,000株
138,209,400株
年度別指標
決算期 ROE ROA ROIC 粗利率 営業利益率 EBITDAマージン 純利益率 FCFマージン 自己資本比率 D/Eレシオ
2026年3月期
8.6%
7.3%
7.1%
42.3%
15.4%
17.7%
12.8%
12.6%
85.0%
0.02
2025年3月期
9.1%
7.7%
7.4%
41.2%
16.0%
18.0%
13.4%
14.0%
85.2%
0.02
2024年3月期
7.1%
5.9%
5.7%
38.8%
13.1%
15.1%
11.0%
17.6%
84.1%
0.04
年度別成長率
決算期 売上高 営業利益 純利益 売上CAGR(3年) 売上CAGR(5年) 営業利益CAGR(3年) 代表者
2026年3月期
5.0%
0.8%
0.0%
2.8%
2.4%
-3.6%
-
2025年3月期
6.3%
29.8%
29.3%
-1.3%
2.6%
-13.5%
代表取締役社長 中島規巨
2024年3月期
-2.8%
-31.6%
-28.7%
0.2%
0.8%
-12.0%
代表取締役社長 中島規巨
AI デジタルツイン DX推進 エッジデバイス 次世代モビリティ
見通し: 今期は売上高5.0%増、営業利益0.8%増と堅調に推移。中期方針2027ではAI、デジタルツイン、DX推進を軸に、エッジデバイス、モビリティ、ITインフラ分野で更なる成長を目指す。2027年度売上高2兆円目標達成に向け、成長軌道に乗る見込み。
強み: 電子部品業界でグローバル首位のシェアを持つ。小型・高信頼性部品に強みを持ち、技術開発力と安定供給能力が競争優位性。
懸念: 海外売上比率90%超のため為替変動リスク大。特に中華圏の売上比率が高く、地政学リスクの影響を受けやすい。コンデンサへの製品依存度も依然として高い。
リスク: ①海外売上比率90%超で為替変動リスク大。円高で年間約45億円の営業減益要因。②中華圏の連結売上収益比率約50%と高く、地政学リスクの影響を受ける。③コンデンサが連結売上収益の51%を占め、特定製品への依存度が高い。
事業概要 E01914は、エレクトロニクス産業向けに電子部品を供給する、グローバルに事業を展開するメーカーです。同社は「Innovator in Electronics」というスローガンを掲げ、電子部品のイノベーションを通じて社会の発展に貢献することを目指しています。主要な事業領域として、エッジデバイス、ITインフラ、モビリティ市場を基盤とし、環境・ウェルネス市場を挑戦領域と位置づけています。売上高の90%以上を海外で上げており、グローバルな販売・生産・調達ネットワークを構築しています。主力製品であるコンデンサが売上高の約51%を占めていますが、近年では通信用デバイス、モジュール、バッテリー事業などの拡大による収益の多角化も進めており、特定の製品への依存度低減を目指しています。
直近決算ハイライト 2026年3月期の決算では、売上高は前期比5.0%増の18,309億円となりました。営業利益は同0.8%増の2,818億円、経常利益は同1.4%増の3,086億円と、増収増益を達成しています。当期純利益は2,339億円となり、前期比では横ばいでした。純資産は同5.3%増の27,187億円、総資産は同5.6%増の31,991億円と、ともに増加傾向にあります。現金及び預金は6,537億円と、安定した財務基盤を維持しています。営業キャッシュフローは4,252億円で、前期比では5.9%の減少となりました。EPSは127.66円(前期比2.1%増)、BPSは1,493.58円(前期比7.8%増)と、株主価値も着実に向上しています。配当金は前期比14.0%増の65.00円と、増配を実施しています。
強みと競争優位性 E01914の強みは、長年にわたり培ってきた高度な技術力と、それに基づいた高品質な電子部品の安定供給能力にあります。特にコンデンサ分野においては、世界トップクラスのシェアを誇っており、その市場における優位性は揺るぎないものです。また、グローバルに張り巡らされた販売・生産・調達ネットワークは、顧客の多様なニーズに迅速かつ的確に対応することを可能にし、参入障壁を高くしています。さらに、研究開発への継続的な投資により、小型化、高信頼性、低消費電力化といった付加価値の高い新商品を開発し、競争激化する市場においても優位性を維持しています。社是に基づく「CS(Customer Satisfaction)」と「ES(Employee Satisfaction)」を重視する経営方針は、従業員のエンゲージメントを高め、イノベーション創出の原動力となっています。
リスク要因 同社はグローバルに事業を展開しているため、海外の政情不安や法制度、為替変動リスクの影響を受けやすいという特徴があります。特に、海外売上比率が90%を超え、中華圏が連結売上収益の約50%を占めることから、地政学リスク、特に中国の内外情勢による経営へのインパクトは無視できません。また、為替変動が営業利益に与える影響は大きく、1円の円高で年間約45億円の減益を見込んでいます。さらに、エレクトロニクス製品の需要は世界経済の動向に大きく左右されるため、経済情勢の急激な変化は業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。加えて、競争の激しい電子部品業界において、競合他社との技術開発競争やコスト競争で劣後した場合、市場シェア低下のリスクも存在します。
投資テーマとの関連 E01914は、AI(人工知能)、5G/6G通信、EV(電気自動車)といった最先端の投資テーマにおいて、その基盤を支える重要な役割を担っています。AI技術の発展やデジタルツインの実現には、高性能な電子部品が不可欠であり、同社はエッジデバイス、ITインフラ、モビリティ市場向けに、コンデンサ、インダクタ、EMIフィルタなどの高シェア製品を提供しています。特に、AIがドライブするエレクトロニクス市場の飛躍的な成長において、同社の技術力と供給能力は、データセンターやAIサーバー関連の需要拡大に直接的に貢献します。また、次世代モビリティ社会の実現においても、高信頼性・高性能な製品の供給を通じて、EVの普及や自動運転技術の進化を支えています。これらの成長分野への注力が、将来の経済価値と社会価値の創出につながるものと期待されます。
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財務プロファイルは全収録企業中の相対的な位置を示すもので、特定の企業の評価や投資判断を推奨・助言するものではありません。
投資に関する最終決定はご自身の判断で行ってください。