年度別損益
| 決算期 | 売上高 | 売上総利益 | 減価償却費 | 営業利益 | EBITDA | 経常利益 | 純利益 |
| 2026年3月期 |
2.5兆円 |
7834億円 |
2042億円 |
2724億円 |
4766億円 |
2768億円 |
1957億円 |
| 2025年3月期 |
2.2兆円 |
6880億円 |
1962億円 |
2242億円 |
4204億円 |
2378億円 |
1672億円 |
| 2024年3月期 |
2.1兆円 |
6030億円 |
1905億円 |
1729億円 |
3634億円 |
1792億円 |
1247億円 |
年度別BS(構造)
| 決算期 | 総資産 | 流動資産 | 流動負債 | 固定負債 | 自己資本 |
| 2026年3月期 |
4.4兆円 |
2.5兆円 |
1.6兆円 |
6371億円 |
2.2兆円 |
| 2025年3月期 |
3.5兆円 |
1.8兆円 |
1.1兆円 |
6317億円 |
1.8兆円 |
| 2024年3月期 |
3.4兆円 |
1.7兆円 |
1.0兆円 |
6835億円 |
1.7兆円 |
※一部項目はデータ取得不可のため合計が一致しない場合があります
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年度別BS(主要内訳)
| 決算期 | 現金 | 棚卸資産 | 売上債権 | 有利子負債 | 投資有価証券 | のれん | 運転資本余剰 |
| 2026年3月期 |
8428億円 |
5854億円 |
7806億円 |
6160億円 |
非該当 |
1885億円 |
-7318億円 |
| 2025年3月期 |
6973億円 |
4100億円 |
5831億円 |
6084億円 |
非該当 |
1649億円 |
-4012億円 |
| 2024年3月期 |
6500億円 |
4061億円 |
5583億円 |
6857億円 |
非該当 |
1684億円 |
-3669億円 |
運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗
年度別BS(IFRS参考値)
| 決算期 |
その他金融資産(流動)※参考値 |
その他金融資産(非流動)※参考値 |
| 2026年3月期 |
1596億円 |
2268億円 |
| 2025年3月期 |
773億円 |
1838億円 |
| 2024年3月期 |
471億円 |
1844億円 |
IFRS特有のタグ。有価証券・デリバティブ・預け金等を合算した値で、純粋な投資有価証券ではないため参考値扱い。
年度別CF
| 決算期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | フリーCF |
| 2026年3月期 |
5077億円 |
-3778億円 |
-647億円 |
1299億円 |
| 2025年3月期 |
4458億円 |
-2448億円 |
-1433億円 |
2010億円 |
| 2024年3月期 |
4470億円 |
-2166億円 |
-1464億円 |
2304億円 |
年度別1株データ
想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)
| 決算期 | EPS | BPS | 1株配当 | 配当性向 | 1株NC | PER | 想定株価 | 想定時価総額 | 発行済株式 | 自己株式 |
| 2026年3月期 |
103.1円 |
1152.3円 |
36.0円 |
34.9% |
119.6円 |
19.1倍 |
1969.0円 |
3.7兆円 |
1,943,860,000株 |
47,085,700株 |
| 2025年3月期 |
88.1円 |
948.6円 |
30.0円 |
34.1% |
46.9円 |
17.5倍 |
1541.8円 |
2.9兆円 |
1,943,860,000株 |
47,605,100株 |
| 2024年3月期 |
65.7円 |
900.0円 |
23.2円 |
35.3% |
-18.9円 |
22.8倍 |
1498.9円 |
2.8兆円 |
1,943,860,000株 |
48,284,000株 |
年度別指標
| 決算期 | ROE | ROA | ROIC | 粗利率 | 営業利益率 | EBITDAマージン | 純利益率 | FCFマージン | 自己資本比率 | D/Eレシオ |
| 2026年3月期 |
8.9% |
4.4% |
6.8% |
31.3% |
10.9% |
19.0% |
7.8% |
5.2% |
49.5% |
0.28 |
| 2025年3月期 |
9.3% |
4.7% |
6.5% |
31.2% |
10.2% |
19.1% |
7.6% |
9.1% |
50.8% |
0.34 |
| 2024年3月期 |
7.3% |
3.6% |
5.1% |
28.7% |
8.2% |
17.3% |
5.9% |
10.9% |
50.0% |
0.40 |
年度別成長率
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 | 売上CAGR(3年) | 売上CAGR(5年) | 営業利益CAGR(3年) | 代表者 |
| 2026年3月期 |
13.6% |
21.5% |
17.1% |
4.7% |
11.1% |
17.3% |
- |
| 2025年3月期 |
4.8% |
29.7% |
34.1% |
5.1% |
10.1% |
10.4% |
代表取締役社長執行役員CEO 齋藤 昇 |
| 2024年3月期 |
-3.5% |
2.4% |
9.2% |
12.5% |
8.8% |
12.3% |
代表取締役社長執行役員CEO 齋藤 昇 |
AIエコシステム市場エナジー応用製品受動部品センサ応用製品磁気応用製品
見通し: 2025年度は売上高10%以上、営業利益率11%以上、ROE10%以上を目指す。AIエコシステム市場の成長とエナジー応用製品の堅調な需要を背景に、中長期的な成長軌道に乗ると見込まれる。2027年3月期には売上高年率換算成長率10%以上、ROE15%以上、営業利益率15%以上を目指す。
強み: フェライト発明を起源とする材料・プロセス・ソフトウェア技術の深化と、電子デバイス領域でのリーディングポジション。AIエコシステム市場の成長ドライバーとなる製品群への強み。
懸念: 中国依存度の上昇(有形固定資産残高の44%)、米中対立等の地政学リスク、自動車市場のBEV需要低迷による部品需要への影響。為替変動による減収・減益リスク(1円円高で営業利益20億円減)。
リスク: ①米中関係緊張等に起因する地政学リスクと、それに伴うサプライチェーン寸断・経済圏分断リスク。特に中国依存度が高い。②為替変動リスク。円高は売上・利益を圧迫する。③気候変動・環境規制強化によるコスト増リスク。TCFD提言に基づき情報開示を進める。
事業概要
E01780は、1935年設立の歴史ある企業で、フェライトの工業化から事業を開始しました。社是である「創造によって文化、産業に貢献する」という精神に基づき、独創性とイノベーションを追求し、電子デバイス分野でグローバルに事業を展開しています。主要な事業セグメントは「受動部品」「センサ応用製品」「磁気応用製品」「エナジー応用製品」の4つで構成されています。特にエナジー応用製品セグメントが連結売上高の過半を占め、事業の根幹をなしています。世界経済の変動や技術革新が激しいエレクトロニクス業界において、材料、プロセス、ソフトウェアの強みを活かし、多様な製品群を通じて社会の変革に貢献することを目指しています。同社は、AIエコシステム市場の成長を主要なドライバーと捉え、データセンター、自動車、半導体製造装置など、AI関連分野への戦略投資を強化しています。
直近決算ハイライト
2026年3月期において、E01780は堅調な業績を達成しました。売上高は前期比13.6%増の25,048億円となり、営業利益は同21.5%増の2,724億円、当期純利益は同17.1%増の1,957億円と、増収増益を記録しました。特に、センサ応用製品セグメントは前期比316.4%増、磁気応用製品セグメントは同698.1%増と、大幅な利益成長を遂げました。エナジー応用製品セグメントも売上高1,370,304百万円(前期比16.5%増)、セグメント利益246,682百万円(前期比5.2%増)と、事業の牽引役としての地位を維持しました。一方で、為替変動により約25億円の減収、約106億円の営業減益要因となりましたが、全体としてはグローバルなICT関連製品や産業機器市場の堅調な需要が業績を後押ししました。現金及び預金は8,428億円(前期比20.9%増)と潤沢な資金を確保し、営業キャッシュフローも5,077億円(前期比13.9%増)と順調に推移しました。
強みと競争優位性
E01780の強みは、長年にわたり培ってきた材料技術、プロセス技術、ソフトウェア開発能力にあります。特に、創業のルーツであるフェライト技術を核とした磁性材料分野における深い知見と、それらを応用した多様な電子デバイス製品群は、他社との差別化要因となっています。「エナジー応用製品」セグメントは、同社の売上の大部分を占め、安定した収益基盤を提供しています。また、グローバルに展開する生産・販売体制は、多様な市場ニーズへの対応力と、サプライチェーンの最適化を可能にしています。AIエコシステム市場への注力と、それに伴う戦略投資は、将来の成長ドライバーとして期待されており、変化の速いエレクトロニクス業界において、新たな競争優位性を構築しようとしています。さらに、TCFD提言に沿った気候変動への取り組みや、人権尊重をマテリアリティに位置づけるなど、サステナビリティへの積極的な姿勢は、社会からの信頼を得る上で重要な要素となっています。
リスク要因
E01780はグローバルに事業を展開しているため、経済動向の変化、為替変動、金利変動といったマクロ経済リスクの影響を受けやすい構造にあります。特に、海外売上高比率が92.7%と高いことから、為替レートの変動は損益に直接的な影響を与えます。例えば、1円の円高が米ドルで20億円、ユーロで3億円の営業減益要因となると試算されています。また、同社の連結売上高の55%を占める中国市場への依存度が高く、中国の政治・経済情勢や規制動向は、事業活動に大きな影響を及ぼす可能性があります。自然災害や感染症の発生、地政学リスクの高まりも、生産活動やサプライチェーンに混乱をもたらすリスク要因です。さらに、技術革新のスピードが速いエレクトロニクス業界において、新製品開発の遅延や市場ニーズの的確な予測ができない場合、販売機会の喪失につながるリスクも存在します。
投資テーマとの関連
E01780は、AIエコシステム市場の成長を重要な機会と捉えており、AI関連分野への戦略投資を強化しています。データセンター、AIスマートフォン、ADAS(先進運転支援システム)、半導体製造装置などは、AIの普及に伴い需要の拡大が見込まれる分野であり、同社の製品がこれらの進化に不可欠な役割を果たす可能性があります。特に、AIの高度化には高性能な電子部品が不可欠であり、同社の持つ材料技術やデバイス開発力は、AI関連市場の成長を取り込むための強力な武器となり得ます。また、再生可能エネルギー分野への需要も底堅く推移しており、脱炭素化やエネルギー安全保障といった投資テーマとも関連があります。グローバルなサプライチェーンの再編や経済安全保障の観点からは、中国への依存度低減や生産拠点の最適化といったリスク管理の動向も注目されます。
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