株式会社ワイズテーブルコーポレーション (2798) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 小売業
外食インバウンド
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 148/360位
E
安定性
業種 325/359位
B
成長性
業種 106/355位
B
効率性
業種 100/360位
D
CF健全性
業種 207/360位
売上高
130億円
粗利率
21.7%
営業利益率
1.9%
純利益率
1.6%
ROE
23.2%
ROIC
6.9%
自己資本比率
17.4%
D/Eレシオ
1.88
有利子負債
17億円
ネットキャッシュ
-1億円
NC/時価総額
-1.3%
運転資本余剰*
-2億円
運転資本余剰/時価総額*
-2.4%
フリーCF
7728万円
FCFマージン
0.6%
キャッシュ化率
2.46倍
PBR
10.87倍
EV/EBITDA
21.6倍
PER
46.8倍
想定株価
2912.4円
想定時価総額
96億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年2月期 130億円 28億円 2億円 2億円 5億円 3億円 2億円
2025年2月期 121億円 24億円 2億円 1億円 3億円 2億円 3億円
2024年2月期 113億円 23億円 2億円 2億円 4億円 3億円 1億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年2月期 51億円 27億円 18億円 24億円 9億円
2025年2月期 48億円 26億円 17億円 24億円 7億円
2024年2月期 47億円 28億円 17億円 26億円 4億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年2月期 15億円 2億円 7億円 17億円 3億円 - -2億円
2025年2月期 15億円 2億円 6億円 17億円 2億円 - -2億円
2024年2月期 18億円 2億円 6億円 19億円 1億円 - 6701万円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年2月期 5億円 -4億円 -7513万円 7728万円
2025年2月期 3億円 -3億円 -2億円 -2651万円
2024年2月期 4億円 -1億円 -5億円 3億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年2月期 62.2円 267.9円 - - -36.8円 46.8倍 2912.4円 96億円 3,298,400株 300株
2025年2月期 79.0円 205.6円 - - -52.1円 36.0倍 2845.1円 94億円 3,298,400株 200株
2024年2月期 34.5円 126.6円 - - -41.3円 78.5倍 2710.6円 89億円 3,298,400株 200株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年2月期 23.2% 4.0% 6.9% 21.7% 1.9% 3.5% 1.6% 0.6% 17.4% 1.88
2025年2月期 38.4% 5.4% 3.5% 19.9% 1.0% 2.5% 2.1% -0.2% 14.1% 2.51
2024年2月期 27.3% 2.4% 5.4% 20.0% 1.6% 3.3% 1.0% 2.4% 8.9% 4.62

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年2月期 7.6% 109.5% -21.3% 10.1% 9.5% - -
2025年2月期 7.4% -33.9% 128.9% 14.1% -2.5% - 代表取締役社長 船曵睦雄
2024年2月期 15.4% -52.5% 57.3% 10.8% -3.9% - 代表取締役社長 船曵睦雄

業種比較(小売業、359社中央値)

指標株式会社ワイズテーブルコーポレーション業種中央値
ROE23.2%7.9%
ROA4.0%3.6%
営業利益率1.9%3.6%
純利益率1.6%2.4%
自己資本比率17.4%45.8%
売上成長率7.6%4.4%
PER46.8倍17.5倍
PBR10.87倍1.58倍
EV/EBITDA21.6倍7.9倍
NC/時価総額-1.3%-3.9%
運転資本余剰/時価総額-2.4%-16.4%
同業他社: イオン株式会社(8267)株式会社セブン&アイ・ホールディングス(3382)株式会社ファーストリテイリング(9983)株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(7532)株式会社ヤマダホールディングス(9831)全360社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

小売業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社千趣会 (8165) 95億円 421億円
株式会社きちりホールディングス (3082) 98億円 151億円
株式会社まんだらけ (2652) 99億円 152億円
株式会社ウイルプラスホールディングス (3538) 92億円 886億円
株式会社ヤマナカ (8190) 100億円 810億円
株式会社テイツー (7610) 101億円 422億円
ICDAホールディングス株式会社 (3184) 91億円 389億円
株式会社ジェイグループホールディングス (3063) 101億円 130億円
小売業の企業一覧(全360社)→

異常検知フラグ

2023年2月期: 高レバレッジ (D/E>5)
2022年2月期: 債務超過売上3年連続減少
2021年2月期: 債務超過売上3年連続減少
2020年2月期: 売上3年連続減少

AI分析(2026年2月期)

外食インバウンド
和食事業強化(株式会社山の上ホテル子会社化)カジュアルイタリアン事業の収益性向上インバウンド需要の取り込みデリバリー営業の伸長XEXグループのブランド力向上

見通し: 売上高は前期比7.6%増の130億円、営業利益は109.5%増の2億円と大幅に回復。インバウンド需要や新店舗寄与が牽引。和食事業強化やカジュアルイタリアン事業の収益性向上により、今後も成長が期待される。

強み: 高級レストラン「XEX」とカジュアル「PIZZA SALVATORE CUOMO」の二本柱。和食事業強化でポートフォリオ拡充。客単価向上とデリバリー強化で収益基盤を強化。

懸念: 人材不足と原材料・エネルギー価格高騰によるコスト増。XEXグループのバー業態は回復せず、ディナー帯の客単価引き上げ・インバウンド集客強化が急務。

リスク: ブランド関連リスク(商標権管理、ライセンス契約終了)、出店・退店関連リスク(撤退費用、減損損失、事業計画未達)、店舗運営コスト高騰(食材、人件費、光熱費)、人材不足による採用・定着難化。

AI詳細分析(2026年2月期)

事業概要

E03428は、レストラン事業を主軸とする企業グループです。「XEX」ブランドを中心とした高級レストランと、「PIZZA SALVATORE CUOMO」ブランドに代表されるカジュアルレストランの二つのセグメントを展開しています。高級レストラン事業では、上質な空間と高いクオリティの料理を提供し、顧客に高付加価値体験を提供することを目指しています。一方、カジュアルレストラン事業では、収益性を重視した店舗展開を進めるとともに、デリバリーサービスの強化などによる既存店の収益力向上にも取り組んでいます。その他、人材派遣事業も手掛けていますが、現在は休止または休眠状態となっています。2026年2月期における売上高は130億円で、前期比7.6%の増加となりました。これは、既存店の好調に加え、新規出店が通期で貢献したことによります。

直近決算ハイライト

2026年2月期の決算では、売上高が前期比7.6%増の130億円となり、堅調な推移を示しました。特に、インバウンド需要の増加や新規出店が業績を牽引しました。利益面では、営業利益が前期比109.5%増の2億円と大幅に増加しました。これは、前期に計上された大型店の改装費用が剥落したこと、および増収効果が寄与したためです。経常利益も前期比39.1%増の3億円となりました。しかしながら、当期純利益は前期比21.3%減の2億円と減少しました。これは、将来の回収可能性を鑑みた繰延税金資産の取り崩しが影響したためです。セグメント別では、XEXグループが売上高9.6%増、営業利益28.0%増と好調でした。カジュアルレストラングループも売上高6.3%増、営業利益19.2%増と堅調に推移しました。

強みと競争優位性

同社の強みは、高級レストランとカジュアルレストランという異なる顧客層に対応できる多様なブランドポートフォリオを有している点にあります。特に「XEX」ブランドは、高級レストラン市場において一定のブランド認知度と顧客基盤を確立しています。また、2026年3月には高価格帯の天ぷら事業を主軸とする株式会社山の上ホテルを子会社化し、和食事業を強化したことは、今後の成長戦略において重要な一手となる可能性があります。これは、国内外で需要の高い和食市場への注力と、高付加価値事業の拡充という戦略に合致しています。さらに、カジュアルレストラン事業においては、デリバリーサービスの強化や既存店の収益力向上に注力しており、変化する市場環境への適応力も示しています。

リスク要因

外食業界全体として、人材不足の深刻化や原材料価格、エネルギーコストの上昇は、同社にとって継続的なリスク要因となります。これらのコスト増加は、利益率を圧迫する可能性があります。また、ブランドに関するリスクとして、商標権の管理やライセンス契約の終了リスクが挙げられており、これらが顕在化した場合、ブランド力低下や売上減少につながる恐れがあります。さらに、出店・退店関連では、直営店の撤退や事業計画の未達による損失発生リスク、店舗運営における食材調達の不安定化や価格高騰、衛生管理上の事故、個人情報漏洩なども事業継続に影響を与える可能性があります。有利子負債への依存度が高い点も、金利上昇局面においては支払利息の増加という財務リスクとなり得ます。

投資テーマとの関連

同社は、高級レストランおよびカジュアルレストラン事業を通じて、インバウンド需要の回復や消費マインドの改善といったテーマの恩恵を受ける可能性があります。特に、高付加価値を提供するレストラン事業は、国内旅行需要や富裕層の消費拡大といったテーマとも関連が深いです。また、2026年3月の子会社化により強化された和食事業は、日本食への世界的な関心の高まりといった投資テーマとも連動する可能性があります。ただし、AI、半導体、EV、防衛といった、より直接的な成長テーマとの関連性は薄く、同社の成長は主に国内消費市場の動向や、同社独自の事業戦略の実行力に依存する側面が強いと言えます。変化する消費者のニーズを的確に捉え、高付加価値戦略を成功させることが、投資テーマとの関連性を高める鍵となります。

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