株式会社ZOA (3375) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 小売業
ゲーム不動産投資信託eスポーツ
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 121/360位
C
安定性
業種 112/359位
C
成長性
業種 153/355位
A
効率性
業種 62/360位
C
CF健全性
業種 138/360位
売上高
95億円
粗利率
26.8%
営業利益率
5.1%
純利益率
3.4%
ROE
10.3%
ROIC
8.4%
自己資本比率
60.4%
D/Eレシオ
0.27
有利子負債
9億円
ネットキャッシュ
2億円
NC/時価総額
9.1%
運転資本余剰*
-4億円
運転資本余剰/時価総額*
-17.9%
フリーCF
2億円
FCFマージン
2.3%
キャッシュ化率
1.30倍
PBR
0.70倍
EV/EBITDA
3.9倍
PER
6.8倍
想定株価
1778.3円
想定時価総額
22億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 95億円 26億円 2936万円 5億円 5億円 5億円 3億円
2025年3月期 93億円 24億円 3113万円 4億円 5億円 4億円 3億円
2024年3月期 86億円 23億円 3662万円 4億円 5億円 4億円 3億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 53億円 36億円 15億円 6億円 32億円
2025年3月期 54億円 39億円 16億円 9億円 29億円
2024年3月期 54億円 38億円 18億円 9億円 27億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 11億円 17億円 5億円 9億円 2億円 - -4億円
2025年3月期 12億円 19億円 5億円 12億円 1億円 - -4億円
2024年3月期 8億円 23億円 6億円 13億円 7703万円 - -10億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 4億円 -2億円 -4億円 2億円
2025年3月期 7億円 -6745万円 -2億円 7億円
2024年3月期 3億円 -1億円 -1億円 2億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 260.4円 2532.2円 75.0円 28.8% 161.8円 6.8倍 1778.3円 22億円 1,454,000株 195,500株
2025年3月期 236.7円 2336.0円 70.0円 29.6% 54.4円 6.2倍 1474.3円 19億円 1,454,000株 198,100株
2024年3月期 234.0円 2159.9円 58.0円 24.8% -413.4円 7.2倍 1689.7円 21億円 1,454,000株 200,700株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 10.3% 6.2% 8.4% 26.8% 5.1% 5.4% 3.4% 2.3% 60.4% 0.27
2025年3月期 10.1% 5.5% 7.3% 26.0% 4.6% 5.0% 3.2% 7.1% 54.1% 0.40
2024年3月期 10.8% 5.4% 7.4% 26.8% 4.9% 5.3% 3.4% 2.4% 50.1% 0.47

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 2.7% 13.6% 10.3% -0.7% 0.0% -3.3% -
2025年3月期 7.9% 2.2% 1.3% -1.2% 1.9% -5.4% 代表取締役社長執行役員 伊井 一史
2024年3月期 -11.6% -22.1% -21.4% -3.3% 1.3% -4.8% 代表取締役社長執行役員 伊井 一史

業種比較(小売業、359社中央値)

指標株式会社ZOA業種中央値
ROE10.3%7.9%
ROA6.2%3.6%
営業利益率5.1%3.6%
純利益率3.4%2.4%
自己資本比率60.4%45.6%
売上成長率2.7%4.5%
PER6.8倍17.5倍
PBR0.70倍1.59倍
EV/EBITDA3.9倍8.0倍
NC/時価総額9.1%-3.9%
運転資本余剰/時価総額-17.9%-16.0%
同業他社: イオン株式会社(8267)株式会社セブン&アイ・ホールディングス(3382)株式会社ファーストリテイリング(9983)株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(7532)株式会社ヤマダホールディングス(9831)全360社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

小売業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
フェスタリアホールディングス株式会社 (2736) 22億円 94億円
株式会社 オートウェーブ (2666) 22億円 98億円
株式会社CAPITA (7462) 22億円 21億円
株式会社さいか屋 (8254) 24億円 46億円
株式会社ポプラ (7601) 21億円 80億円
株式会社魚喜 (2683) 25億円 95億円
株式会社白鳩 (3192) 20億円 42億円
パレモ・ホールディングス株式会社 (2778) 18億円 141億円
小売業の企業一覧(全360社)→

AI分析(2026年3月期)

ゲーム不動産投資信託
eスポーツ関連ZOAオリジナルPCBTOモデルサポート&サービス強化不動産在庫活用

見通し: Windows10サポート終了に伴う特需は一巡するものの、ゲーミングPC市場の拡大やeスポーツ関連需要の取り込み、自社オリジナルPCの収益性向上により、今後も堅調な増収増益を維持する見込み。不動産事業も在庫活用で売上回復を見込む。

強み: eスポーツに精通した人材による専門性の高い提案力と、BTOモデルやオリジナルPCによる収益性確保、手厚いサポート体制。

懸念: パソコン本体及び周辺機器の販売単価変動リスク、激化する市場競争における価格・利益率低下圧力、不動産市況の低迷による売却遅延リスク。

リスク: PC市場はWindows10特需一巡後の需要減速懸念。競争激化による価格下落や利益率悪化。不動産事業は市況低迷による売却遅延リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

当期決算期(2026年3月期)において、当社は主にパソコンおよび関連機器、バイク用品の小売事業と、不動産の売買・賃貸を行う不動産事業を両輪として展開しています。小売事業では、「OAナガシマ」12店舗、「コンピュータプラザZOA」4店舗、「パソコンの館」6店舗の合計22店舗に加え、インターネット通信販売サイト「e-zoa.com」を運営しています。取扱商品は、パソコン本体、モニター、メモリ、CPUなどの各種パーツ、ソフトウェア、PCアクセサリーに加え、ヘルメットやグローブといったバイク用品、さらには修理や保証といったサービス&サポートまで多岐にわたります。不動産事業では、戦略的な物件の確保と販売、賃貸を通じて事業拡大を図っています。

直近決算ハイライト

2026年3月期は、売上高が前期比2.7%増の95億円となり、堅調に推移しました。特に、Windows 10サポート終了に伴うパソコン本体の買い替え需要が業績を牽引しました。営業利益は同13.6%増の5億円、経常利益は同13.4%増の5億円と、増収効果と利益率の改善により、増益を達成しました。当期純利益も同10.2%増の3億円となりました。セグメント別では、小売事業が同6.5%増収、同62.4%増益と大幅な改善を見せました。パソコン事業では、オリジナルパソコンの展開やサポートサービスの強化が収益性向上に貢献しました。一方で、不動産事業は来期に向けた仕込み・調達の時期と位置づけられたため、販売件数が減少し、売上高は同36.0%減、セグメント利益は同64.6%減となりました。総資産は前期比2.7%減の53億円、純資産は同8.4%増の32億円となり、自己資本比率は60.4%と健全性を維持しています。

強みと競争優位性

当社の競争優位性は、価格競争が激化するPC市場において、「感動・安心」を軸とした顧客体験の提供にあります。従業員の専門知識・技術向上に注力し、単なる物販に留まらない、顧客一人ひとりのニーズに合わせたきめ細やかな接客とサポートを提供することで、他社との差別化を図っています。特に、eスポーツ人気を背景としたゲーミングPC市場においては、専門知識を持つ従業員が顧客に具体的な提案を行うことで、初心者からコアユーザーまで幅広い層の支持を獲得しています。また、自社組み立てによるBTOモデルの展開は、市場の在庫不足時にも独自に製品を確保し、収益性向上に繋げる強みとなっています。さらに、不動産事業における戦略的な物件確保も、安定した収益基盤の構築に寄与しています。

リスク要因

激化するPC市場における価格競争や販売単価の変動は、当社にとって継続的なリスク要因です。競合他社との差別化が不十分な場合、販売単価の下落や利益率の低下につながる可能性があります。また、パソコン本体および周辺機器の販売単価の変動が激しいことも、業績に影響を及ぼす可能性があります。在庫管理においては、お客様のニーズの変化に十分対応できなかった場合、棚卸資産の増加や在庫回転期間の長期化を招くリスクがあります。不動産事業においては、経済環境の悪化による不動産市況の停滞や流動性の低下は、保有物件の売却時期や価格に影響を与える可能性があります。さらに、大規模小売店舗立地法、景品表示法、個人情報保護法といった各種法規制の変更や遵守違反は、事業運営に影響を及ぼす可能性があります。

投資テーマとの関連

当社は、テクノロジー製品、特にパソコンおよび関連機器の販売を通じて、デジタル化の進展という投資テーマに関連しています。Windows 10サポート終了に伴うPC買い替え需要の取り込みや、eスポーツ市場の拡大といった、PC市場のトレンドに沿った事業展開を行っています。ゲーミングPCや高性能PCの提供は、AIや高性能コンピューティングの普及といった、より広範なテクノロジー革新の流れとも間接的に繋がっています。また、インターネット通信販売事業の強化は、eコマースの拡大というテーマにも合致しています。今後は、これらのテクノロジー分野における顧客ニーズの変化に迅速に対応し、専門性の高いサービスを提供していくことが、投資テーマとの関連性をさらに深める鍵となるでしょう。

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