株式会社 リソー教育グループ (4714) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: サービス業
EdTechAI生成AI
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 264/610位
C
安定性
業種 328/614位
D
成長性
業種 420/599位
B
効率性
業種 115/614位
C
CF健全性
業種 333/613位
売上高
342億円
粗利率
26.4%
営業利益率
7.9%
純利益率
4.7%
ROE
13.3%
ROIC
15.5%
自己資本比率
53.8%
D/Eレシオ
-
有利子負債
-
ネットキャッシュ
81億円
NC/時価総額
23.5%
運転資本余剰*
19億円
運転資本余剰/時価総額*
5.5%
フリーCF
8億円
FCFマージン
2.4%
キャッシュ化率
1.24倍
PBR
2.82倍
EV/EBITDA
7.9倍
PER
21.3倍
想定株価
202.1円
想定時価総額
344億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年2月期 342億円 91億円 6億円 27億円 33億円 27億円 16億円
2025年2月期 334億円 90億円 5億円 29億円 34億円 29億円 17億円
2024年2月期 322億円 85億円 5億円 26億円 31億円 26億円 17億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年2月期 227億円 128億円 62億円 42億円 122億円
2025年2月期 221億円 127億円 59億円 42億円 121億円
2024年2月期 183億円 89億円 57億円 39億円 86億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年2月期 81億円 2億円 - - 8004万円 - 19億円
2025年2月期 90億円 2億円 - - 8265万円 - 31億円
2024年2月期 55億円 2億円 - - 2億円 - -3億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年2月期 20億円 -12億円 -17億円 8億円
2025年2月期 25億円 -8億円 18億円 16億円
2024年2月期 17億円 -10億円 -25億円 6億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年2月期 9.5円 71.6円 10.0円 105.4% 47.5円 21.3倍 202.1円 344億円 171,806,159株 1,504,500株
2025年2月期 10.5円 70.3円 10.0円 95.4% 52.6円 24.4倍 255.7円 435億円 171,806,159株 1,722,700株
2024年2月期 11.0円 55.4円 10.0円 90.6% 35.4円 19.8倍 218.6円 337億円 156,209,829株 1,846,200株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年2月期 13.3% 7.1% 15.5% 26.4% 7.9% 9.8% 4.7% 2.4% 53.8% -
2025年2月期 14.4% 7.9% 17.0% 27.1% 8.8% 10.3% 5.2% 4.9% 54.7% -
2024年2月期 19.7% 9.3% 21.0% 26.4% 8.0% 9.6% 5.3% 1.9% 47.3% -

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年2月期 2.5% -7.8% -7.3% 2.8% 6.3% 4.0% -
2025年2月期 3.7% 13.4% 2.3% 3.6% 4.6% -1.1% 代表取締役社長 天坊真彦
2024年2月期 2.3% 7.7% 14.1% 8.5% 5.6% 36.8% 代表取締役社長 天坊真彦

業種比較(サービス業、613社中央値)

指標株式会社 リソー教育グループ業種中央値
ROE13.3%10.3%
ROA7.1%5.1%
営業利益率7.9%7.4%
純利益率4.7%5.0%
自己資本比率53.8%53.6%
売上成長率2.5%7.3%
PER21.3倍15.2倍
PBR2.82倍1.69倍
EV/EBITDA7.9倍7.0倍
NC/時価総額23.5%13.8%
運転資本余剰/時価総額5.5%2.5%
同業他社: 日本郵政株式会社(6178)株式会社リクルートホールディングス(6098)楽天グループ株式会社(4755)パーソルホールディングス株式会社(2181)株式会社電通グループ(4324)全614社 →
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同業種の企業

サービス業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社アイモバイル (6535) 346億円 215億円
株式会社アミューズ (4301) 340億円 697億円
INTLOOP株式会社 (9556) 340億円 336億円
株式会社スタジオアリス (2305) 339億円 329億円
株式会社ファンコミュニケーションズ (2461) 335億円 71億円
株式会社ユカリア (286A) 332億円 247億円
ヒビノ株式会社 (2469) 357億円 676億円
株式会社コプロ・ホールディングス (7059) 323億円 367億円
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AI分析(2026年2月期)

EdTechAI生成AI
完全1対1個別指導「TOMAS」幼児教育「伸芽会」「伸芽'Sクラブ」DX推進・生成AI活用映像授業コンテンツ「駿台Diverse」導入オンライン個別指導「MOPS」フランチャイズ展開

見通し: 当期は売上増も利益減。今後はDX・生成AI活用による効率化、映像授業コンテンツ導入、オンライン指導のフランチャイズ展開等で収益力向上を目指す。2029年2月期には売上高391億円、営業利益36.4億円を目指す。

強み: 完全1対1の個別指導による高品質な教育サービスと、幼児期から社会人までの一貫したサービス提供体制が強み。

懸念: 少子化による対象人口減少、採用・人件費コスト上昇、入試形態の多様化、生成AI活用のニーズへの対応が課題。

リスク: 社会情勢の変化(少子化、受験改革)による影響。自然災害・感染症発生による事業運営への支障。人材確保・育成の重要性。個人情報・情報システム・サイバーセキュリティリスク。

AI詳細分析(2026年2月期)

事業概要

E05024は、首都圏を中心に、幼児から社会人までを対象とした総合的な教育サービスを提供する企業グループである。主要事業としては、個別指導塾「TOMAS」、家庭教師派遣「名門会」、幼児・小学生受験指導「伸芽会」、学校内個別指導「スクールTOMAS」、人格情操教育「プラスワン教育」などを展開している。特に「TOMAS」は、一対一の完全個別指導と進学実績にこだわり、業界内での差別化を図っている点が特徴である。また、「伸芽会」のノウハウを活かした託児・学童事業や、コナミスポーツとの提携による文武両道型学童保育なども展開し、顧客の多様なニーズに応えている。2025年9月には持株会社体制へ移行し、株式会社リソー教育グループとして経営管理体制を強化した。2026年2月期においては、売上高342億円、営業利益27億円を計上している。

直近決算ハイライト

2026年2月期の決算では、売上高は前期比2.5%増の342億円と微増を達成したものの、営業利益は同7.8%減の27億円、経常利益は同7.0%減の27億円、当期純利益は同7.3%減の16億円と、利益面では前期を下回る結果となった。これは、主に地代家賃や人件費といった固定費の増加に加え、在籍生徒数が期初計画を下回ったことによる影響が大きいと考えられる。セグメント別では、「TOMAS」は0.9%増、「名門会」は4.6%増、「伸芽会」は0.7%増、「スクールTOMAS」は8.9%増、「プラスワン教育」は5.3%増と、多くの事業で増収となったが、収益性の改善には至らなかった。キャッシュ・フローにおいては、営業活動によるキャッシュ・フローは20億円と前期比で減少した。これは、法人税等の支払額は減少したものの、消費税等の納付額が増加したことなどが影響している。

強みと競争優位性

E05024の最大の強みは、幼児期から社会人まで、ライフステージに応じた多様な教育サービスをワンストップで提供できる包括的なパッケージを有している点である。「TOMAS」の完全一対一個別指導による進学実績へのこだわりは、同業他社との明確な差別化要因となり、「個別指導で進学実績を出せるのはTOMASだけ」という独自のポジションを確立している。また、首都圏を中心に展開する「伸芽会」のノウハウを活かした託児・学童事業や、コナミスポーツとの提携による「コナミスポーツ伸芽’Sアカデミー」など、時代や顧客ニーズに合わせた事業展開も強みと言える。さらに、1歳から社会人まで、顧客の成長段階に合わせてグループ内のサービスを提供し続けることで、顧客生涯価値(LTV)の最大化を図る「囲い込み戦略」も、長期的な収益基盤の強化に寄与している。持株会社体制への移行によるグループシナジーの最大化や、DX推進による業務効率化も、今後の競争優位性強化に繋がると期待される。

リスク要因

同社グループが抱えるリスクとして、まず社会情勢の変化が挙げられる。少子化や教育制度・入試形態の多様化は、学習塾業界全体に影響を与える要因であり、同社も例外ではない。これに対しては、高品質な教育サービスの提供による差別化や、改革に沿った入試対策・学習指導で対応を図っている。また、自然災害や感染症の発生は、事業活動の停止や支障を招く可能性があり、首都圏に事業拠点が集中している点はリスクとなり得る。人材確保および育成も重要な課題であり、採用環境の急変は業績に影響を及ぼす可能性がある。さらに、個人情報の取り扱いや情報システム・ネットワーク、サイバーセキュリティに関するリスクは、教育サービスを提供する上で常に注意が必要な事項である。訴訟リスクや法的規制への対応も、事業運営上の潜在的なリスクとして認識されている。

投資テーマとの関連

E05024は、教育分野における「個別最適化教育」や「EdTech(エドテック)」といった投資テーマとの関連性が高い。同社が推進する「TOMAS」の完全一対一個別指導や、AIを活用した「推薦対策講座」、オンライン個別指導「MOPS」などは、個別最適化された学習体験を提供するものであり、教育DXの潮流とも合致する。また、生成AIの活用による業務効率化や、「スクールTOMAS」におけるオンライン受講率の引き上げ計画は、テクノロジーを活用した教育サービスの進化を示唆している。さらに、少子化を前提としつつも、多様化する顧客ニーズに応える「伸芽’Sクラブ」や「コナミスポーツ伸芽’Sアカデミー」といった、教育と育児・スポーツを融合させた新しいサービス展開は、子育て支援やウェルビーイングといったテーマにも関連してくる可能性がある。持株会社体制への移行やDX推進部の新設は、これらのテーマへの積極的な取り組み姿勢を示している。

本ページの情報はEDINET有価証券報告書から機械的に抽出・加工したものであり、正確性・完全性を保証するものではありません。 財務プロファイルは全収録企業中の相対的な位置を示すもので、特定の企業の評価や投資判断を推奨・助言するものではありません。 投資に関する最終決定はご自身の判断で行ってください。