株式会社リクルートホールディングス (6098) IFRS Yahoo!ファイナンス↗

業種: サービス業
AI生成AIHR TechSaaS
財務プロファイル(全4168社中の相対位置)
A
収益性
業種 46/612位
B
安定性
業種 241/615位
B
成長性
業種 216/601位
A
効率性
業種 51/615位
A
CF健全性
業種 47/614位
売上高
3.7兆円
粗利率
59.2%
営業利益率
17.1%
純利益率
13.4%
ROE
31.4%
ROIC
24.9%
自己資本比率
56.8%
D/Eレシオ
0.12
有利子負債
1863億円
ネットキャッシュ
5393億円
NC/時価総額
5.7%
運転資本余剰*
-1497億円
運転資本余剰/時価総額*
-1.6%
フリーCF
6197億円
FCFマージン
16.8%
キャッシュ化率
1.35倍
PBR
5.96倍
EV/EBITDA
12.2倍
PER
18.7倍
想定株価
6540.9円
想定時価総額
9.4兆円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 3.7兆円 2.2兆円 1013億円 6306億円 7318億円 6446億円 4969億円
2025年3月期 3.6兆円 2.1兆円 1038億円 4905億円 5944億円 5271億円 4085億円
2024年3月期 3.4兆円 2.0兆円 1124億円 4025億円 5150億円 4262億円 3537億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 2.8兆円 1.6兆円 8753億円 3191億円 1.6兆円
2025年3月期 2.8兆円 1.5兆円 8022億円 3427億円 1.6兆円
2024年3月期 3.1兆円 1.8兆円 7589億円 3769億円 2.0兆円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 7256億円 - 6393億円 1863億円 非該当 5533億円 -1497億円
2025年3月期 8086億円 - 5651億円 2089億円 非該当 5081億円 64億円
2024年3月期 1.1兆円 - 5498億円 2211億円 非該当 5106億円 3780億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別BS(IFRS参考値)

決算期 その他金融資産(流動)※参考値 その他金融資産(非流動)※参考値
2026年3月期 757億円 1353億円
2025年3月期 187億円 1631億円
2024年3月期 56億円 2103億円

IFRS特有のタグ。有価証券・デリバティブ・預け金等を合算した値で、純粋な投資有価証券ではないため参考値扱い。

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 6694億円 -497億円 -7435億円 6197億円
2025年3月期 6104億円 -611億円 -8805億円 5493億円
2024年3月期 5354億円 -688億円 -3346億円 4666億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 349.8円 1134.0円 25.0円 7.1% 373.6円 18.7倍 6540.9円 9.4兆円 1,472,504,149株 28,856,900株
2025年3月期 271.4円 1102.9円 24.0円 8.8% 392.6円 28.2倍 7654.6円 11.7兆円 1,563,912,149株 36,408,300株
2024年3月期 226.0円 1295.4円 23.0円 10.2% 572.5円 29.7倍 6711.9円 10.7兆円 1,649,841,949株 50,413,100株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 31.4% 17.8% 24.9% 59.2% 17.1% 19.8% 13.4% 16.8% 56.8% 0.12
2025年3月期 25.3% 14.7% 18.8% 58.6% 13.8% 16.7% 11.5% 15.4% 58.4% 0.13
2024年3月期 17.7% 11.3% 12.7% 57.5% 11.8% 15.1% 10.3% 13.7% 63.6% 0.11

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 3.9% 28.5% 21.6% 2.5% 10.3% 22.4% -
2025年3月期 4.1% 21.9% 15.5% 7.4% 8.2% 9.0% 代表取締役社長 兼ChiefExecutiveOfficer出木場久征
2024年3月期 -0.4% 16.9% 31.1% 14.6% 8.1% 35.2% 代表取締役社長 兼CEO出木場久征

業種比較(サービス業、614社中央値)

指標株式会社リクルートホールディングス業種中央値
ROE31.4%10.3%
ROA17.8%5.1%
営業利益率17.1%7.3%
純利益率13.4%4.9%
自己資本比率56.8%53.5%
売上成長率3.9%7.3%
PER18.7倍15.2倍
PBR5.96倍1.68倍
EV/EBITDA12.2倍7.0倍
NC/時価総額5.7%14.5%
運転資本余剰/時価総額-1.6%2.6%
同業他社: 日本郵政株式会社(6178)楽天グループ株式会社(4755)パーソルホールディングス株式会社(2181)株式会社電通グループ(4324)セコム株式会社(9735)全615社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

サービス業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
日本郵政株式会社 (6178) 5.0兆円 11.4兆円
株式会社オリエンタルランド (4661) 4.4兆円 7045億円
セコム株式会社 (9735) 2.4兆円 1.3兆円
エムスリー株式会社 (2413) 1.1兆円 3514億円
株式会社サイバーエージェント (4751) 9001億円 8740億円
藤田観光株式会社 (9722) 8017億円 820億円
株式会社ユー・エス・エス (4732) 7689億円 1139億円
株式会社ベイカレント (6532) 6848億円 1483億円
サービス業の企業一覧(全615社)→

AI分析(2026年3月期)

AI生成AIHR TechSaaS
AI/生成AI活用によるマッチング高度化Indeed PLUSによる国内人材マッチング市場強化Simplify Hiring戦略推進グローバル人材マッチング市場データセキュリティ・プライバシー対策

見通し: 売上高3.9%増、営業利益28.5%増と堅調。AI活用によるマッチング精度向上やIndeed PLUSによる国内人材マッチング市場強化が成長を牽引。2025年の平均採用者数31名目標達成に向け、AI・生成AI技術への投資を加速。

強み: Indeed, Glassdoor, リクナビNEXT等、強力なプラットフォームとデータ基盤。AI・生成AI活用でマッチング精度と効率を追求し、他社との差別化を図る。

懸念: グローバル経済の不確実性、特に米国の「低採用・低離職」傾向によるHRテクノロジー事業への影響。求人広告市場の成長鈍化懸念。

リスク: データセキュリティ・データプライバシー侵害は、ブランド価値毀損、訴訟リスク、当局からの処分等、経営成績に甚大なダメージを与える可能性がある。技術革新への対応遅れやAIのバグ・欠陥は競争力低下やブランド毀損に繋がる。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E07801は、個人と企業を繋ぐマーケットプレイスビジネスを核とした、多岐にわたるサービスを提供する企業グループです。主要な事業セグメントは、HRテクノロジー事業、人材派遣事業、そしてマーケティング・マッチング・テクノロジー事業に分類されます。HRテクノロジー事業では、IndeedやGlassdoorといったグローバルな求人マッチング・採用プラットフォームを運営し、求職者と企業双方に最適なマッチングソリューションを提供しています。日本国内ではIndeed PLUSを展開し、地域に根差した情報とグローバルなテクノロジーを融合させています。人材派遣事業では、独自のテクノロジーを活用し、マッチング精度の向上や定着率の改善を目指しています。マーケティング・マッチング・テクノロジー事業は、主に日本国内のインターネット広告事業を中心に、企業クライアントの業績向上や生産性改善を支援するソリューションプロバイダーへと進化することを目指しています。これらの事業は、AIとテクノロジーの進化を積極的に取り込み、マッチングの効率化と高速化、そして個人ユーザーへの最適な選択肢の提供、企業クライアントの業務効率化支援に注力しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算では、売上高は36,974億円となり、前期比で3.9%の増加を達成しました。特に注目すべきは、営業利益が6,306億円と、前期比で28.5%という大幅な増益を記録した点です。経常利益も6,446億円(前期比+22.3%)、当期純利益も4,969億円(前期比+21.6%)と、利益面での力強い成長が見られました。これは、効率的な事業運営と、高付加価値サービスへのシフト、そしてAI技術の活用による収益性向上が奏功した結果と考えられます。一人当たりの純利益(EPS)も349.78円と、前期比で28.9%増加しており、株主価値の向上に寄与しています。一方で、純資産は15,833億円と前期比で2.1%減少しましたが、総資産は27,890億円(前期比+0.6%)と微増しており、資産規模を維持しつつ収益性を高める戦略が実行されています。現金及び預金は7,256億円(前期比-10.3%)と減少しましたが、営業キャッシュフローは6,694億円(前期比+9.7%)と増加しており、本業でのキャッシュ創出力は堅調に推移しています。

強みと競争優位性

E07801の最大の強みは、HRテクノロジー、人材派遣、マーケティング・マッチング・テクノロジーといった多岐にわたる事業領域で培ってきた、膨大なデータとそれを活用するAI技術です。IndeedやGlassdoorといったグローバルプラットフォーム、そして日本国内のタウンワークやリクナビNEXTといった強力なサービス群は、数多くの個人ユーザーと企業クライアントの基盤を形成しています。この巨大なマーケットプレイスは、データ収集とAIによる分析・予測の精度を高め、よりパーソナライズされたマッチングやレコメンデーションを可能にします。特に、AIと機械学習技術を駆使した「Simplify Hiring」戦略は、採用プロセスの効率化と高度化を推し進め、競合他社との差別化要因となっています。また、グローバル展開と日本市場での深い知見を併せ持つことで、各地域や事業特性に応じた最適なサービス展開が可能です。長年にわたる人材マッチングビジネスの経験と、最新テクノロジーの融合は、参入障壁の高い競争優位性を確立しています。

リスク要因

同社が認識している主要なリスク要因の一つは、データセキュリティ・データプライバシーに関連するリスクです。個人情報を含む大量のデータを扱うため、情報漏洩やプライバシー侵害が発生した場合、ブランド価値の毀損、当局からの処分、訴訟リスクなど、経営成績に甚大な影響を及ぼす可能性があります。また、景気変動、地政学リスク、技術革新の速さ、個人・企業クライアントのニーズ変化といったマクロ環境や市場環境の変化も、業績に影響を与える可能性があります。特に、AIや機械学習といった最先端技術への対応遅れや、それらを活用した新サービス開発の失敗は、競争力の低下を招くリスクがあります。さらに、競合他社との激しい競争、特にグローバル展開する巨大テクノロジー企業との競争において、技術革新への対応、価格競争力、ブランドロイヤリティの維持が課題となる可能性があります。これらのリスクに対して、同社はリスクマネジメント体制を構築し、対策を講じていますが、リスクの完全な排除は保証されていません。

投資テーマとの関連

E07801は、現代の主要な投資テーマであるAI(人工知能)やDX(デジタルトランスフォーメーション)と極めて深く関連しています。同社は、AI技術を経営戦略の中核に据え、「Simplify Hiring」戦略を通じて、採用プロセス全体の効率化と高度化を推進しています。HRテクノロジー事業における求人マッチング精度の向上、レコメンデーション機能の強化、そして企業クライアントへの採用支援ソリューション提供において、AIは不可欠な要素となっています。また、データセキュリティやプライバシー保護への対応は、AI活用における重要な側面です。さらに、同社のマーケットプレイスビジネスモデルは、デジタルプラットフォームの普及と拡大というDXの流れとも合致しています。グローバルなHRテクノロジー分野でのプレゼンスは、AIとDXを推進する企業への投資という観点から、投資家の関心を集める可能性があります。同社の技術革新への投資とAI活用への注力は、将来的な成長ドライバーとして期待されます。

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