東京窯業株式会社 (5363) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: ガラス・土石製品
鉄鋼金属資源機能性化学
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 14/57位
B
安定性
業種 21/57位
D
成長性
業種 43/57位
D
効率性
業種 32/57位
B
CF健全性
業種 20/57位
売上高
315億円
粗利率
26.4%
営業利益率
10.9%
純利益率
11.9%
ROE
7.9%
ROIC
4.8%
自己資本比率
70.4%
D/Eレシオ
0.07
有利子負債
34億円
ネットキャッシュ
110億円
NC/時価総額
44.4%
運転資本余剰*
68億円
運転資本余剰/時価総額*
27.4%
フリーCF
15億円
FCFマージン
4.8%
キャッシュ化率
0.82倍
PBR
0.52倍
EV/EBITDA
3.0倍
PER
6.6倍
想定株価
555.6円
想定時価総額
247億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 315億円 83億円 11億円 34億円 46億円 43億円 37億円
2025年3月期 319億円 91億円 10億円 45億円 55億円 50億円 31億円
2024年3月期 300億円 77億円 10億円 32億円 42億円 41億円 24億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 670億円 384億円 76億円 54億円 472億円
2025年3月期 592億円 363億円 77億円 41億円 409億円
2024年3月期 569億円 339億円 74億円 43億円 392億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 143億円 61億円 88億円 34億円 176億円 - 68億円
2025年3月期 136億円 55億円 88億円 34億円 124億円 - 58億円
2024年3月期 129億円 54億円 83億円 34億円 128億円 - 55億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 31億円 -15億円 -11億円 15億円
2025年3月期 33億円 -18億円 -9億円 15億円
2024年3月期 40億円 -14億円 -7億円 27億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 84.2円 1061.7円 25.3円 30.0% 246.6円 6.6倍 555.6円 247億円 45,477,000株 1,045,200株
2025年3月期 70.6円 920.6円 21.2円 30.0% 229.3円 6.9倍 487.0円 216億円 45,477,000株 1,044,900株
2024年3月期 53.7円 884.7円 16.2円 30.2% 215.1円 8.8倍 472.4円 209億円 45,477,000株 1,150,000株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 7.9% 5.6% 4.8% 26.4% 10.9% 14.5% 11.9% 4.8% 70.4% 0.07
2025年3月期 7.6% 5.3% 7.1% 28.6% 14.1% 17.3% 9.8% 4.7% 69.1% 0.08
2024年3月期 6.1% 4.2% 5.2% 25.7% 10.6% 14.1% 7.9% 8.9% 68.9% 0.09

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -1.4% -23.6% 19.5% 3.2% 6.6% 2.5% -
2025年3月期 6.4% 41.5% 31.6% 7.2% 2.6% 13.3% 代表取締役社長 牛込伸隆
2024年3月期 4.6% -0.5% 12.4% 9.4% 2.0% 15.1% 代表取締役社長 牛込伸隆

業種比較(ガラス・土石製品、56社中央値)

指標東京窯業株式会社業種中央値
ROE7.9%6.9%
ROA5.6%4.6%
営業利益率10.9%7.7%
純利益率11.9%6.2%
自己資本比率70.4%64.4%
売上成長率-1.4%4.2%
PER6.6倍11.8倍
PBR0.52倍0.87倍
EV/EBITDA3.0倍5.7倍
NC/時価総額44.4%6.2%
運転資本余剰/時価総額27.4%-6.1%
同業他社: AGC株式会社(5201)太平洋セメント株式会社(5233)日本板硝子株式会社(5202)TOTO株式会社(5332)日本特殊陶業株式会社(5334)全57社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

ガラス・土石製品で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社オハラ (5218) 277億円 289億円
日本山村硝子株式会社 (5210) 300億円 722億円
三谷セキサン株式会社 (5273) 306億円 999億円
日本コンクリート工業株式会社 (5269) 170億円 492億円
ダントーホールディングス株式会社 (5337) 162億円 49億円
株式会社 ヨータイ (5357) 334億円 296億円
クニミネ工業株式会社 (5388) 158億円 171億円
株式会社ヤマックス (5285) 156億円 261億円
ガラス・土石製品の企業一覧(全57社)→

AI分析(2026年3月期)

鉄鋼金属資源
鉄鋼向け耐火物事業新素材事業(電子部品・環境関連セラミックス)インド市場への進出カーボンニュートラル対応海外生産拠点強化

見通し: 2025年度は売上横ばい、営業利益・経常利益は微減の見込み。一方、新素材事業への投資拡大とインド市場への進出、カーボンニュートラル対応により、中長期的な成長を目指す。

強み: 鉄鋼業界向け耐火物事業で長年の実績と高い技術力。電子部品・環境関連セラミックスなど新素材事業への展開も強み。

懸念: 鉄鋼業界の景気動向や粗鋼生産量の変動に業績が左右されやすい。原材料価格や為替レートの変動リスクも存在する。

リスク: 鉄鋼業界の需要変動リスク:主力である耐火物製品の需要は鉄鋼業界の動向に大きく依存。原材料価格・為替変動リスク:輸入依存度が高く、価格変動が収益を圧迫する可能性。海外市場リスク:地政学リスクや各国の経済・規制動向が業績に影響。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

TYK株式会社は、1947年の創立以来、鉄鋼業界をはじめとする基幹産業向けに耐火物関連製品とサービスを提供してきた企業です。社是である「仕事を通じて世界に喜びと感謝の輪を広げる」を精神に、耐火物製品の製造・販売に加え、窯業機械器具製造、建築、運輸といった多岐にわたる事業を展開しています。主力事業である耐火物関連事業では、鉄鋼産業における高温環境下での不可欠な素材を提供しており、日本国内のみならず、米国、ヨーロッパ、中国、台湾に生産拠点を設け、グローバルに事業を展開しています。近年は、耐火物事業で培った先端技術を活かし、新素材事業として電子部品や環境関連セラミックス分野への挑戦を通じて、圧倒的な成長を目指しています。2026年3月期においては、既存分野への更なる展開と新規分野の開拓を両輪に進め、顧客からの信頼を基盤に、品質向上と技術力強化、そして磐石な経営基盤の確立に注力しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算は、売上高が315億円となり、前期比で1.4%の減少となりました。営業利益は34億円(前期比23.6%減)、経常利益は43億円(前期比15.2%減)と、利益面では減少しました。これは、原材料価格やエネルギー価格の高止まり、海外の政治経済情勢の不確実性などが影響したと考えられます。一方で、親会社株主に帰属する当期純利益は37億円となり、前期比では19.5%増加しました。この増加は、主に投資有価証券の評価額増加や利益剰余金の増加によるものと見られます。純資産は387億円(前期比7.7%増)、総資産は670億円(前期比13.2%増)と、資産規模は拡大しました。営業キャッシュ・フローは31億円(前期比7.1%減)となり、投資活動によるキャッシュ・フローは15億円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローは11億円の支出となりました。1株当たりの当期純利益(EPS)は84.19円(前期比19.3%増)、1株当たり配当金は25.30円(前期比19.3%増)と、株主還元も強化されています。

強みと競争優位性

TYK株式会社の強みは、長年にわたり基幹産業である鉄鋼業界に高品質な耐火物製品を供給してきた実績と、それに裏打ちされた技術力にあります。鉄鋼業界の厳しい要求に応える製品開発力と、安定供給体制は、顧客からの厚い信頼を獲得する源泉となっています。特に、耐火物事業で培った先端技術を応用し、ファインセラミックスや環境関連セラミックスといった新素材分野への展開を進めている点は、将来的な成長への布石として注目されます。グローバルに生産拠点を有していることも、各地域の需要に迅速に対応できる強みです。また、TYKビジネスモデルとして、顧客が抱える課題を共に解決していく姿勢は、単なる製品供給に留まらない付加価値を提供しています。これらの要素が、同社独自の競争優位性を形成しています。

リスク要因

TYK株式会社が直面する主要なリスク要因として、まず、鉄鋼業界の動向に業績が左右される点が挙げられます。主要市場の経済状況や需要地域における経済情勢、関税などの法的規制の動向が業績に影響を与える可能性があります。また、耐火原料の輸入に際して、一部地域や購入先への依存があり、原材料価格の変動リスクが存在します。世界各地からの調達において、価格高騰や供給不安が生じる可能性があります。さらに、米ドルやユーロ建てでの取引があるため、為替レートの変動も無視できません。金利の変動リスクや、保有する投資有価証券の価値変動リスクも抱えています。加えて、国内外の生産拠点において大規模な災害が発生した場合、生産能力に影響が及び、業績に打撃を与える可能性も考慮する必要があります。

投資テーマとの関連

TYK株式会社は、直接的にAI、半導体、EVといった先端技術分野の主要プレイヤーではありませんが、その事業基盤はこれらの成長産業を支えるインフラに関連する側面を持っています。鉄鋼業界は、EVの車体や、半導体製造に必要な設備、AI開発のためのデータセンター建設など、多くの先端技術産業の発展に不可欠な素材を供給しています。同社が注力する新素材事業における電子部品や環境関連セラミックスは、まさにこれらの成長分野に貢献する可能性を秘めています。特に、カーボンニュートラルへの対応や環境創造分野への注力は、サステナビリティを重視する投資テーマとも合致する可能性があります。鉄鋼産業の変革や、次世代産業の発展に伴う素材需要の増加は、同社にとって新たな成長機会となり得ます。

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