トーソー株式会社 (5956) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 金属製品
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
D
収益性
業種 63/94位
B
安定性
業種 36/94位
B
成長性
業種 19/94位
C
効率性
業種 31/94位
D
CF健全性
業種 65/94位
売上高
233億円
粗利率
41.3%
営業利益率
4.1%
純利益率
2.9%
ROE
4.3%
ROIC
3.6%
自己資本比率
68.3%
D/Eレシオ
0.17
有利子負債
28億円
ネットキャッシュ
13億円
NC/時価総額
25.1%
運転資本余剰*
-17億円
運転資本余剰/時価総額*
-31.5%
フリーCF
-2億円
FCFマージン
-0.9%
キャッシュ化率
1.01倍
PBR
0.34倍
EV/EBITDA
2.5倍
PER
8.0倍
想定株価
606.2円
想定時価総額
54億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 233億円 96億円 7億円 10億円 16億円 10億円 7億円
2025年3月期 228億円 92億円 6億円 7億円 14億円 8億円 5億円
2024年3月期 216億円 86億円 5億円 5億円 10億円 5億円 3億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 231億円 169億円 58億円 14億円 158億円
2025年3月期 222億円 165億円 62億円 12億円 147億円
2024年3月期 217億円 160億円 59億円 13億円 143億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 41億円 43億円 38億円 28億円 13億円 - -17億円
2025年3月期 36億円 40億円 42億円 19億円 10億円 - -26億円
2024年3月期 32億円 38億円 39億円 13億円 9億円 - -27億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 7億円 -9億円 7億円 -2億円
2025年3月期 5億円 -5億円 4億円 -8186万円
2024年3月期 7億円 -6億円 -2億円 1億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 75.8円 1784.0円 15.5円 20.4% 152.3円 8.0倍 606.2円 54億円 10,000,000株 1,162,700株
2025年3月期 56.0円 1657.3円 11.5円 20.5% 196.0円 9.4倍 526.9円 47億円 10,000,000株 1,130,600株
2024年3月期 32.8円 1593.6円 10.0円 30.5% 216.0円 16.5倍 541.0円 49億円 10,000,000株 1,001,200株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 4.3% 2.9% 3.6% 41.3% 4.1% 7.0% 2.9% -0.9% 68.3% 0.17
2025年3月期 3.4% 2.3% 3.1% 40.6% 3.3% 6.0% 2.2% -0.4% 66.2% 0.13
2024年3月期 2.1% 1.4% 2.2% 39.7% 2.2% 4.7% 1.4% 0.5% 66.2% 0.09

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 2.0% 28.0% 34.2% 3.0% 1.7% 9.9% -
2025年3月期 5.5% 54.5% 69.6% 3.0% 0.1% -1.7% 代表取締役社長 八重島真人
2024年3月期 1.4% -32.9% -19.7% 0.3% -0.9% -23.9% 代表取締役社長 八重島真人

業種比較(金属製品、93社中央値)

指標トーソー株式会社業種中央値
ROE4.3%5.3%
ROA2.9%3.4%
営業利益率4.1%5.3%
純利益率2.9%4.1%
自己資本比率68.3%59.9%
売上成長率2.0%1.6%
PER8.0倍11.5倍
PBR0.34倍0.62倍
EV/EBITDA2.5倍5.5倍
NC/時価総額25.1%5.4%
運転資本余剰/時価総額-31.5%-14.2%
同業他社: 株式会社LIXIL(5938)東洋製罐グループホールディングス株式会社(5901)日本発條株式会社(5991)三和ホールディングス株式会社(5929)リンナイ株式会社(5947)全94社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

金属製品で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
昭和鉄工株式会社 (5953) 54億円 151億円
モリテックスチール株式会社 (5986) 50億円 482億円
東洋シヤッター株式会社 (5936) 58億円 215億円
京都機械工具株式会社 (5966) 58億円 83億円
アトムリビンテック株式会社 (3426) 58億円 103億円
株式会社スーパーツール (5990) 47億円 54億円
株式会社ダイケン (5900) 45億円 116億円
特殊電極株式会社 (3437) 45億円 109億円
金属製品の企業一覧(全94社)→

AI分析(2026年3月期)

Vision2025第3フェーズコアビジネス(室内装飾関連)強化成長戦略(非住宅・海外・新規分野)新製品開発(電動カーテンレール等)生産体制・コスト構造再構築

見通し: 2026年度売上高240億円、ROE6%を目標とする。住宅分野の深耕に加え、宿泊施設等の非住宅分野や海外販売、福祉用品等新規分野の拡大で持続的成長を目指す。原価・総費用低減による高収益体質への転換も図る。

強み: カーテンレール国内No.1メーカーとしての地位を確立。自社技術を活用した新製品開発力と、住宅・非住宅・海外へと事業領域を拡大する成長戦略が強み。

懸念: 建設市場の低迷による民間住宅投資額の変動リスク、鋼板・アルミ材等の材料調達価格の変動、海外事業展開国の政治・経済情勢の変化が経営成績に影響を及ぼす可能性がある。

リスク: 建設市場の変動: 住宅着工戸数減少と非住宅市場の厳しさ。材料調達価格変動: 鋼板・アルミ材等の価格上昇は利益を圧迫する可能性。為替変動: 海外製品・材料の輸入コスト増、為替予約でヘッジするも影響は残る。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

当社グループは、TOSOブランドのもと、カーテンレール、ブラインド、ロールスクリーン、間仕切などの室内装飾関連製品の開発・製造・販売を主力事業として展開しています。国内においては、代理店網を通じて住宅市場を中心に製品を供給しています。また、連結子会社であるサイレントグリス株式会社はスイス・サイレントグリス社との提携によりカーテンレールやブラインドの販売を行い、当社は同社製品の生産を受託しています。トーソーサービス株式会社は販売・取付施工を手掛け、P.T.トーソー・インダストリー・インドネシアおよび東装窓飾(上海)有限公司は、それぞれインドネシア、中国における製造・販売拠点の役割を担っています。これらの海外拠点は、グローバルな供給体制の構築に貢献しています。主力の室内装飾関連事業に加え、フジホーム株式会社を通じてステッキ等の福祉用品の開発・販売も手掛けており、事業の多角化を図っています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算では、売上高は前期比2.0%増の233億円となり、堅調な推移を示しました。特に、営業利益は前期比28.0%増の10億円、経常利益は前期比27.1%増の10億円と、大幅な増益を達成しました。これは、国内住宅市場における新製品投入や価格改定が功を奏したことに加え、原価低減活動や売上総利益率の改善が寄与した結果と考えられます。親会社株主に帰属する当期純利益も同34.2%増の7億円と、利益面で力強い成長が見られました。営業キャッシュ・フローも同48.6%増の7億円と、本業でのキャッシュ創出力が高まったことを示しています。ROEは前期の3.4%から4.4%へと改善しており、収益性向上への取り組みが進展していることがうかがえます。

強みと競争優位性

当社グループの強みは、長年にわたり培ってきた「TOSO」ブランドの信頼性と、国内における室内装飾関連製品、特にカーテンレール市場でのトップメーカーとしての地位確立にあります。この市場における圧倒的なシェアは、参入障壁として機能し、安定した顧客基盤を維持する上で有利に働いています。また、新製品開発力も競争優位性の一つです。2026年3月期には、ウッドブラインド、カーテンレール、住宅向け電動カーテンレール、間仕切り専用カーテンレール、室内物干しといった多岐にわたる新製品を投入し、住宅市場だけでなく、宿泊施設や医療施設といった非住宅分野への展開も強化しています。さらに、インドネシア、中国に生産・販売拠点を有することで、グローバルなサプライチェーンを構築し、コスト競争力やリスク分散にも貢献しています。

リスク要因

当社の事業運営におけるリスクとしては、まず、主力事業である室内装飾関連製品の販売が、建設業界の景気動向や民間住宅投資額、公共事業投資額の変動に左右される点が挙げられます。また、鋼板、アルミ材、天然木などの材料調達価格の変動も、採算に影響を与える可能性があります。海外での事業展開や一部製品の輸入に伴う為替相場の変動リスクも存在しますが、為替予約等により一定のヘッジは行われています。加えて、インドネシア、中国といった進出国の政治・経済情勢や法制度の変更、国内外における自然災害、事故、感染症の発生などは、操業停止や供給網の混乱を招き、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

投資テーマとの関連

当社は、直接的にAIや半導体、EVといった最先端技術分野に属する企業ではありません。しかし、その事業内容は「快適な住生活」という、より広範で普遍的なテーマに関連しています。特に、新築住宅市場やリフォーム市場の動向、さらには高齢化社会における福祉用品の需要といった、人口動態や社会インフラの変化に影響を受ける側面があります。また、海外展開や生産拠点の活用は、グローバルサプライチェーンの最適化や地政学リスクへの対応という、現代の経済活動における重要なテーマとも無縁ではありません。中長期経営計画「Vision2025」では、成長戦略として非住宅分野(宿泊施設等)や海外販売の強化、既存技術を活用した用途開発などを掲げており、これらが今後の企業価値向上に繋がるかが注目されます。

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