スタンレー電気株式会社 (6923) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 電気機器
自動車部品
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 112/248位
C
安定性
業種 156/249位
D
成長性
業種 161/247位
D
効率性
業種 159/249位
B
CF健全性
業種 91/249位
売上高
5185億円
粗利率
20.8%
営業利益率
8.2%
純利益率
6.3%
ROE
7.2%
ROIC
5.2%
自己資本比率
56.1%
D/Eレシオ
0.27
有利子負債
1209億円
ネットキャッシュ
150億円
NC/時価総額
4.3%
運転資本余剰*
-404億円
運転資本余剰/時価総額*
-11.5%
フリーCF
294億円
FCFマージン
5.7%
キャッシュ化率
2.39倍
PBR
0.77倍
EV/EBITDA
4.0倍
PER
11.9倍
想定株価
2862.1円
想定時価総額
3518億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 5185億円 1079億円 418億円 427億円 845億円 509億円 328億円
2025年3月期 5096億円 1057億円 437億円 490億円 927億円 555億円 321億円
2024年3月期 4724億円 829億円 370億円 358億円 729億円 481億円 265億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 8093億円 4111億円 1763億円 610億円 4542億円
2025年3月期 7496億円 3900億円 910億円 597億円 4855億円
2024年3月期 7083億円 3586億円 977億円 212億円 5244億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 1359億円 563億円 844億円 1209億円 717億円 52億円 -404億円
2025年3月期 1284億円 555億円 774億円 446億円 778億円 53億円 374億円
2024年3月期 1471億円 555億円 751億円 143億円 1309億円 7億円 494億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 783億円 -489億円 -317億円 294億円
2025年3月期 666億円 -649億円 -200億円 17億円
2024年3月期 656億円 -316億円 -260億円 340億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 240.5円 3695.5円 104.0円 43.2% 122.2円 11.9倍 2862.1円 3518億円 126,000,000株 3,089,600株
2025年3月期 205.7円 3255.9円 72.0円 35.0% 562.4円 13.6倍 2797.9円 4172億円 152,000,000株 2,887,900株
2024年3月期 162.4円 3269.8円 55.0円 33.9% 828.4円 17.3倍 2809.7円 4506億円 171,200,000株 10,820,100株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 7.2% 4.0% 5.2% 20.8% 8.2% 16.3% 6.3% 5.7% 56.1% 0.27
2025年3月期 6.6% 4.3% 6.5% 20.7% 9.6% 18.2% 6.3% 0.3% 64.8% 0.09
2024年3月期 5.1% 3.7% 4.7% 17.5% 7.6% 15.4% 5.6% 7.2% 74.0% 0.03

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 1.7% -12.9% 2.4% 5.8% 7.6% 6.9% -
2025年3月期 7.9% 36.8% 21.0% 10.0% 5.4% 20.9% 代表取締役社長 貝住泰昭
2024年3月期 7.9% 2.6% 0.0% 9.5% 1.7% -0.1% 代表取締役社長 貝住泰昭

業種比較(電気機器、248社中央値)

指標スタンレー電気株式会社業種中央値
ROE7.2%6.9%
ROA4.0%4.3%
営業利益率8.2%6.8%
純利益率6.3%5.8%
自己資本比率56.1%61.2%
売上成長率1.7%4.0%
PER11.9倍15.0倍
PBR0.77倍1.04倍
EV/EBITDA4.0倍6.6倍
NC/時価総額4.3%8.7%
運転資本余剰/時価総額-11.5%-3.2%
同業他社: ソニーグループ株式会社(6758)株式会社日立製作所(6501)パナソニックホールディングス株式会社(6752)三菱電機株式会社(6503)キヤノン株式会社(7751)全249社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

電気機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
アンリツ株式会社 (6754) 3512億円 1175億円
マブチモーター株式会社 (6592) 3556億円 2004億円
株式会社明電舎 (6508) 3402億円 3262億円
株式会社ソシオネクスト (6526) 3299億円 2008億円
シャープ株式会社 (6753) 3747億円 1.9兆円
カシオ計算機株式会社 (6952) 3150億円 2763億円
アルプスアルパイン株式会社 (6770) 4050億円 1.0兆円
シンフォニアテクノロジー株式会社 (6507) 2945億円 1282億円
電気機器の企業一覧(全249社)→

異常検知フラグ

2021年3月期: 売上3年連続減少

AI分析(2026年3月期)

自動車部品
TADAS思想のものづくり光の独自技術による新市場開拓One Stanleyによるグローバル挑戦モビリティインフラシステム事業拡張生産革新による合理化

見通し: 2026年3月期は売上高5,184億円、営業利益率8.2%に着地。第9期中期経営計画ではROE10%達成、2030年「競争力のある企業」を目指す。自動車業界の変革に対応し、開発スピード向上とコスト最適化が鍵。

強み: 自動車機器事業が売上高の約8割を占め、光の独自技術で差別化。グローバルな生産・販売体制を構築し、M&Aも活用。

懸念: 自動車業界の動向に業績が大きく左右される。中国・アジア市場の厳しい事業環境、米国の関税・半導体不足、品質問題関連費用が利益を圧迫。

リスク: グローバル展開による為替変動リスク。自動車業界の動向に左右されやすい事業構造。原材料・部品価格の変動や供給不足リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

当社グループは、自動車機器製品、コンポーネンツ製品、電子応用製品の製造販売および関連サービスをグローバルに展開しています。主要事業である自動車機器製品は、連結売上高の約8割を占め、自動車用ランプや二輪車用ランプなどを主力としています。コンポーネンツ事業ではLEDや液晶、電子応用製品事業では液晶用バックライトや操作パネル、LED照明などを扱っています。これらの製品は、日本国内に加え、米州、アジア・大洋州、中国、欧州など世界各地で製造・販売されており、グローバルな供給体制を構築しています。経営方針としては、「安全安心を実現し社会に貢献している ~光の力で夢を現実に変える~」を指針とし、持続的な成長を目指しています。具体的には、「TADAS思想のものづくり」による安価で高品質な製品提供、光の独自技術による新市場開拓、そして「One Stanley」によるグローバルでのスピード感ある挑戦を推進しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の連結売上高は5,185億円となり、前期比1.7%増と微増収となりました。これは、Stanley-Angstrom Electric da Amazonia Ltda.の通年寄与による増収効果があったものの、中国及びアジアにおける厳しい事業環境、米国の関税、半導体不足、品質問題に関わる費用などの影響を受けたためです。営業利益は427億円で、前期比12.9%減と減益となりました。これは、売上総利益の減少に加え、研究開発費の増加などが要因として挙げられます。経常利益は509億円で、前期比8.3%減でした。一方、親会社株主に帰属する当期純利益は328億円で、前期比2.4%増と増益に転じました。これは、特別利益の増加が寄与したためです。ROEは7.0%となり、目標としていた8.0%には届きませんでした。株主還元としては、1株配当104円(前期比44.4%増)と大幅に増配されました。

強みと競争優位性

当社の強みは、長年にわたり培ってきた「光」に関する独自技術と、自動車機器事業で確立されたグローバルな生産・販売ネットワークです。特に自動車用ランプにおいては、悪天候時の視認性を向上させる技術など、安全・安心に貢献する高付加価値製品の開発力が高く評価されています。また、TADAS思想に基づいた無駄のないものづくりは、コスト競争力の源泉となっています。グローバルに展開する生産拠点は、地域ごとの市場ニーズに迅速に対応できる体制を構築しており、サプライチェーンの強靭化にも貢献しています。さらに、三菱電機モビリティとの合弁会社設立や岩崎電気の連結子会社化など、戦略的なM&Aやアライアンスを通じて、事業領域の拡大や電子事業の強化を図っており、変化の激しい市場環境においても競争優位性を維持・強化しようとしています。

リスク要因

当社の事業運営には、いくつかのリスク要因が存在します。まず、グローバルに事業を展開しているため、各国の経済状況や為替変動の影響を受けやすい点が挙げられます。特に、連結売上高の約8割を占める自動車機器事業は、自動車業界全体の動向に大きく左右されます。また、樹脂などの原材料や半導体部品の調達における供給不足や価格変動は、コスト増に直結し、収益を圧迫する可能性があります。さらに、自動車機器業界や電子機器業界における厳しい価格競争は、市場シェアの低下や収益性の悪化につながるリスクを内包しています。加えて、製品の欠陥による大規模なリコールや、自然災害、情報セキュリティインシデントなども、業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。これらのリスクに対しては、リスク管理委員会の設置や、事業継続計画の策定、セキュリティ対策の強化などを進めていますが、予期せぬ事態への対応は常に課題となります。

投資テーマとの関連

当社は、自動車分野における「安全・安心」の追求を通じて、自動運転や先進運転支援システム(ADAS)といった将来のモビリティ社会の実現に貢献するポテンシャルを秘めています。特に、悪天候時の視認性向上に貢献するランプシステムなどは、自動運転の安全性向上に不可欠な要素となり得ます。また、光の技術を応用した非可視光製品などは、新たな市場を開拓する可能性を秘めており、IoTやスマートファクトリーといった分野への展開も期待されます。ただし、現時点では、AIや半導体といったテーマとの直接的な関連性は限定的であり、主たる収益源である自動車機器事業の景気動向に左右される側面が強いと言えます。今後は、「光の力」を軸とした技術開発を通じて、より広範な成長テーマとの接点を模索していくことが、さらなる企業価値向上に繋がるでしょう。

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