株式会社Fast Fitness Japan (7092) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: サービス業
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
A
収益性
業種 95/610位
B
安定性
業種 223/614位
C
成長性
業種 309/599位
B
効率性
業種 241/614位
C
CF健全性
業種 350/613位
売上高
180億円
粗利率
44.6%
営業利益率
18.5%
純利益率
11.3%
ROE
14.5%
ROIC
14.5%
自己資本比率
63.5%
D/Eレシオ
0.15
有利子負債
21億円
ネットキャッシュ
59億円
NC/時価総額
23.4%
運転資本余剰*
27億円
運転資本余剰/時価総額*
10.8%
フリーCF
3億円
FCFマージン
1.8%
キャッシュ化率
1.37倍
PBR
1.82倍
EV/EBITDA
4.5倍
PER
12.5倍
想定株価
1352.4円
想定時価総額
253億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2025年3月期 180億円 80億円 10億円 33億円 43億円 33億円 20億円
2024年3月期 158億円 73億円 8億円 35億円 43億円 36億円 21億円
2023年3月期 148億円 64億円 10億円 34億円 44億円 34億円 19億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2025年3月期 219億円 107億円 53億円 27億円 139億円
2024年3月期 218億円 124億円 58億円 31億円 129億円
2023年3月期 212億円 119億円 54億円 45億円 112億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2025年3月期 81億円 2億円 12億円 21億円 200万円 5億円 27億円
2024年3月期 102億円 1億円 11億円 32億円 300万円 1億円 44億円
2023年3月期 97億円 3億円 11億円 48億円 200万円 9800万円 42億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2025年3月期 28億円 -24億円 -24億円 3億円
2024年3月期 33億円 -8億円 -20億円 26億円
2023年3月期 30億円 -7億円 -20億円 22億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2025年3月期 108.2円 742.1円 45.0円 41.6% 317.1円 12.5倍 1352.4円 253億円 18,755,980株 16,500株
2024年3月期 113.5円 689.0円 45.0円 39.7% 371.7円 9.7倍 1100.5円 206億円 18,739,180株 16,400株
2023年3月期 102.4円 599.9円 25.0円 24.4% 260.6円 13.9倍 1422.9円 266億円 18,719,980株 14,300株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2025年3月期 14.5% 9.2% 14.5% 44.6% 18.5% 24.1% 11.3% 1.8% 63.5% 0.15
2024年3月期 16.5% 9.7% 15.2% 45.9% 22.1% 27.4% 13.4% 16.1% 59.2% 0.25
2023年3月期 17.1% 9.0% 14.7% 43.1% 22.8% 29.4% 12.9% 15.1% 52.9% 0.43

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2025年3月期 13.8% -4.7% -4.6% 11.2% - 4.3% 代表取締役社長 山部清明
2024年3月期 7.0% 4.2% 10.9% 12.3% - 15.2% 代表取締役社長 山部清明
2023年3月期 12.9% 14.2% 12.4% - - - 代表取締役社長 山部清明

業種比較(サービス業、613社中央値)

指標株式会社Fast Fitness Japan業種中央値
ROE14.5%10.3%
ROA9.2%5.1%
営業利益率18.5%7.4%
純利益率11.3%4.9%
自己資本比率63.5%53.6%
売上成長率13.8%7.2%
PER12.5倍15.2倍
PBR1.82倍1.69倍
EV/EBITDA4.5倍7.0倍
NC/時価総額23.4%13.8%
運転資本余剰/時価総額10.8%2.5%
同業他社: 日本郵政株式会社(6178)株式会社リクルートホールディングス(6098)楽天グループ株式会社(4755)パーソルホールディングス株式会社(2181)株式会社電通グループ(4324)全614社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

サービス業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社ヨシムラ・フード・ホールディングス (2884) 253億円 575億円
株式会社シーユーシー (9158) 254億円 544億円
株式会社学究社 (9769) 255億円 131億円
セレンディップ・ホールディングス株式会社 (7318) 251億円 512億円
E・Jホールディングス株式会社 (2153) 256億円 427億円
株式会社ムービン・ストラテジック・キャリア (421A) 258億円 38億円
株式会社スプリックス (7030) 248億円 351億円
株式会社MS-Japan (6539) 244億円 76億円
サービス業の企業一覧(全614社)→

AI分析(2025年3月期)

国内エニタイムフィットネス事業の拡大AFアプリ展開EC/物販事業(A PROP)海外事業(ドイツ、シンガポール)新ブランド(The Bar Method)育成

見通し: 国内エニタイムフィットネス事業の安定成長に加え、海外、新ブランド、EC/物販といった新領域への投資を加速。2026年3月期は育成に重点を置き、将来的な成長力確保を目指す。

強み: 全国47都道府県に展開するエニタイムフィットネスの規模の優位性。ブランド認知度と会員基盤を活かした戦略的なマーケティング展開。

懸念: マスター・フランチャイズ契約の更新リスク、競合との価格競争激化、FC加盟者の収益性悪化によるサブ・フランチャイズ契約終了の可能性。

リスク: マスター・フランチャイズ契約の更新不備や解除により、事業継続が困難になるリスク。競合の増加や低価格化による価格競争激化で、収益性が悪化するリスク。FC加盟者の経営悪化や法令違反がブランドイメージを毀損するリスク。

AI詳細分析(2025年3月期)

事業概要

同社は、「ヘルシアプレイスをすべての人々へ」というPurposeのもと、フィットネスを人々の日常にするための事業を展開しています。主力事業は、日本国内における「エニタイムフィットネス」のマスター・フランチャイジーとしての運営です。24時間年中無休・マシンジム特化型という利便性の高いモデルで、直営店とフランチャイズ(FC)加盟店双方の運営指導・サポートを行っています。売上構成は、直営店の会費収入とFC店からのロイヤリティ収入が中心であり、当連結会計年度の売上高は18,009百万円となりました。中期経営計画では、国内エニタイムフィットネス事業の更なる規模拡大と収益基盤拡充に加え、海外事業、新ブランド「The Bar Method」、EC・物販事業といった新たな成長領域への投資・育成を両輪で進め、持続的な成長を目指しています。

直近決算ハイライト

当連結会計年度の業績は、売上高が前年同期比13.8%増の18,009百万円と堅調に伸長しました。これは、直営店14店舗、FC店57店舗の新規出店に伴う会費収入およびロイヤリティ収入の増加によるものです。しかし、固定費負担の大きい直営店出店に伴う売上原価の増加や、広告宣伝費等の経費増加により、営業利益は同4.7%減の3,339百万円、営業利益率は18.5%となりました。経常利益は同8.5%減の3,326百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同4.5%減の2,026百万円となりました。キャッシュ・フローの状況を見ると、営業活動によるキャッシュ・フローは2,772百万円でしたが、積極的な設備投資(直営店出店等)により投資活動では2,446百万円の支出、借入金の返済や配当金の支払いにより財務活動では2,430百万円の支出がありました。

強みと競争優位性

同社の強みは、日本全国47都道府県に展開する「エニタイムフィットネス」の広範な店舗網と、それに伴う高いブランド認知度および会員基盤です。24時間年中無休・マシンジム特化型という利便性の高いビジネスモデルは、健康志向の高まりとともにフィットネス参加率が上昇する市場環境において、多くの顧客ニーズに応えています。また、直営店とFC店を組み合わせたフランチャイズシステムは、多様な出店戦略と収益源の確保を可能にしています。AFアプリのリリースや公式オンラインストア「A PROP」の開設など、デジタルチャネルの活用やEC・物販事業への進出は、既存会員の囲い込みと新たな収益源の創出に繋がる可能性があります。これらの取り組みは、競合他社との差別化を図り、フィットネス市場における競争優位性を確立するための重要な要素となっています。

リスク要因

同社が抱える主要なリスクは、マスター・フランチャイズ契約に関するものです。契約内容によっては、契約更新の不成立、競業避止義務、事業上の制約、ロイヤリティ等の引き上げ要請などが、事業継続や将来の戦略実行に重大な影響を与える可能性があります。また、新規出店計画の未達リスク、競合店の増加や価格競争の激化、オンラインフィットネス事業者との競争も懸念されます。FC加盟者の収益性悪化によるサブ・フランチャイズ契約の終了リスク、店舗運営指導における潜在的なリスク、個人情報漏洩やサイバー攻撃、従業員による不適切な行為なども、ブランドイメージや社会的信用の低下につながる可能性があります。さらに、有利子負債への依存と金利変動リスク、財務制限条項への抵触リスク、固定資産の減損リスク、M&Aに伴う偶発債務や未認識債務、海外事業におけるカントリーリスクなども経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

投資テーマとの関連

同社は、健康志向の高まりや、フィットネスが「自己実現をサポートするための場所」として価値訴求型ビジネスモデルを追求している点において、ウェルネス・ヘルスケアといった長期的な投資テーマとの関連が深いです。特に、デジタル技術を活用したAFアプリやEC・物販事業の強化は、DX(デジタルトランスフォーメーション)やOMO(Online Merges with Offline)といったテーマとも親和性があります。また、海外事業への展開はグローバル化の流れに沿ったものであり、新ブランド「The Bar Method」の育成は、多様化するライフスタイルやフィットネスニーズへの対応という観点から注目されます。これらの新たな成長領域への投資は、将来的な企業価値向上のドライバーとなる可能性を秘めており、成長戦略を重視する投資家にとって魅力的な要素となり得ます。

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