株式会社スプリックス (7030) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: サービス業
EdTech
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 361/610位
C
安定性
業種 300/614位
A
成長性
業種 56/599位
B
効率性
業種 181/614位
B
CF健全性
業種 229/613位
売上高
351億円
粗利率
31.4%
営業利益率
6.2%
純利益率
3.1%
ROE
10.9%
ROIC
13.7%
自己資本比率
44.2%
D/Eレシオ
0.12
有利子負債
11億円
ネットキャッシュ
53億円
NC/時価総額
21.4%
運転資本余剰*
-47億円
運転資本余剰/時価総額*
-18.9%
フリーCF
20億円
FCFマージン
5.6%
キャッシュ化率
3.29倍
PBR
2.50倍
EV/EBITDA
7.0倍
PER
22.8倍
想定株価
1406.8円
想定時価総額
248億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2025年9月期 351億円 110億円 6億円 22億円 28億円 22億円 11億円
2024年9月期 319億円 99億円 8億円 11億円 18億円 11億円 5億円
2023年9月期 304億円 99億円 8億円 13億円 22億円 13億円 6億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2025年9月期 225億円 113億円 111億円 14億円 99億円
2024年9月期 204億円 98億円 92億円 17億円 95億円
2023年9月期 201億円 99億円 85億円 19億円 97億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2025年9月期 65億円 4億円 3億円 11億円 6億円 20億円 -47億円
2024年9月期 54億円 4億円 4億円 15億円 3億円 22億円 -39億円
2023年9月期 60億円 3億円 4億円 18億円 2000万円 25億円 -25億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2025年9月期 36億円 -16億円 -10億円 20億円
2024年9月期 19億円 -15億円 -10億円 3億円
2023年9月期 17億円 -14億円 -2億円 3億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2025年9月期 61.7円 563.5円 38.0円 61.6% 301.3円 22.8倍 1406.8円 248億円 17,978,250株 335,500株
2024年9月期 28.7円 545.7円 38.0円 132.4% 220.7円 27.7倍 795.0円 139億円 17,778,150株 337,000株
2023年9月期 32.5円 558.8円 38.0円 116.9% 240.7円 24.9倍 809.2円 140億円 17,633,250株 341,000株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2025年9月期 10.9% 4.8% 13.7% 31.4% 6.2% 8.0% 3.1% 5.6% 44.2% 0.12
2024年9月期 5.3% 2.5% 6.9% 31.2% 3.4% 5.8% 1.6% 1.1% 46.6% 0.16
2023年9月期 5.8% 2.8% 8.0% 32.5% 4.3% 7.1% 1.8% 1.1% 48.0% 0.19

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2025年9月期 10.3% 98.5% 117.4% 6.2% 24.3% -7.9% 代表取締役社長 常石博之
2024年9月期 4.9% -17.1% -10.9% 7.1% 22.8% -23.5% 代表取締役社長 常石博之
2023年9月期 3.4% -52.6% -65.1% 36.9% 23.8% -9.7% 代表取締役社長 常石博之

業種比較(サービス業、613社中央値)

指標株式会社スプリックス業種中央値
ROE10.9%10.3%
ROA4.8%5.2%
営業利益率6.2%7.4%
純利益率3.1%5.0%
自己資本比率44.2%53.8%
売上成長率10.3%7.2%
PER22.8倍15.2倍
PBR2.50倍1.69倍
EV/EBITDA7.0倍7.0倍
NC/時価総額21.4%13.8%
運転資本余剰/時価総額-18.9%2.6%
同業他社: 日本郵政株式会社(6178)株式会社リクルートホールディングス(6098)楽天グループ株式会社(4755)パーソルホールディングス株式会社(2181)株式会社電通グループ(4324)全614社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

サービス業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
セレンディップ・ホールディングス株式会社 (7318) 251億円 512億円
株式会社MS-Japan (6539) 244億円 76億円
燦ホールディングス株式会社 (9628) 244億円 320億円
株式会社ヨシムラ・フード・ホールディングス (2884) 253億円 575億円
株式会社Fast Fitness Japan (7092) 253億円 180億円
株式会社シーユーシー (9158) 254億円 544億円
株式会社学究社 (9769) 255億円 131億円
E・Jホールディングス株式会社 (2153) 256億円 427億円
サービス業の企業一覧(全614社)→

AI分析(2025年9月期)

EdTech
森塾の成績保証制度自立学習REDのFC展開新規教育コンテンツ開発教育IT活用関西地区への出店拡大

見通し: 少子化による学齢人口減少は続くものの、教育への期待の高まりを背景に、「森塾」の拡大や「自立学習RED」のFC展開、新規事業の成長で、売上高10.3%増、営業利益98.5%増と大幅な増収増益。今期も堅調な推移を見込む。

強み: 「森塾」の「成績保証制度」による高い顧客満足度とブランド力。IT活用による効率的な事業運営と教育コンテンツ開発力。

懸念: 少子化による国内市場の縮小リスク。新規参入が多く、競争が激化している点。教育制度変更への対応遅れ。

リスク: 少子化による生徒数減少リスク。フランチャイズ加盟者の契約違反によるブランドイメージ低下リスク。教育制度変更や顧客ニーズへの対応遅れによる業績影響リスク。

AI詳細分析(2025年9月期)

事業概要

スプリックスは「教育で人生を新しく。」を企業ミッションに掲げ、教育サービス事業を展開する企業グループです。主力事業は学習塾の運営であり、個別指導塾「森塾」、集団指導塾「湘南ゼミナール」、映像授業と対人サポートを組み合わせた大学進学塾「河合塾マナビス」の3つのブランドを展開しています。特に「森塾」では、先生1名に対し生徒2名までの個別指導形式を採用し、中学生を対象に「1科目20点以上成績アップ」を保証する成績保証制度を導入している点が特徴です。また、ITを活用した「自立学習RED」のフランチャイズ展開や、オンライン指導塾「そら塾」、教育教材「フォレスタ」シリーズの開発・販売、プログラミング教育関連事業、社会人向けダンススクール運営など、多岐にわたる教育関連サービスを提供しています。2025年9月期には、主要事業の堅調な推移に加え、新規事業も計画を上回る拡大を見せており、事業ポートフォリオの多様化が進んでいます。

直近決算ハイライト

2025年9月期決算において、スプリックスは顕著な業績成長を遂げました。売上高は前期比10.3%増の351億円となり、堅調な事業拡大を示しました。特に営業利益は前期比98.5%増の22億円と大幅に増加し、収益性の向上が際立ちました。経常利益も同95.6%増の22億円、当期純利益は同117.4%増の11億円と、利益面で大きく躍進しました。これは、中核事業である「森塾」の校舎数増加と生徒数増加、「湘南ゼミナール」の生徒数増加、そして「河合塾マナビス」の堅調な推移に加え、「その他」セグメントにおける新規事業の好調さが牽引した結果と考えられます。EBITDAも前期比40.2%増の31.5億円と、キャッシュ創出力も高まりました。株主還元としては、1株配当は38.00円で前期比据え置きでした。ROEは11.2%を記録し、資本効率も改善傾向にあります。

強みと競争優位性

スプリックスの強みは、個別指導塾「森塾」における「成績保証制度」という明確な付加価値提供にあります。これにより、学力向上を求める生徒とその保護者からの高い信頼を獲得し、安定した生徒数増加に繋がっています。また、「森塾」の現場ノウハウから生まれた教材「フォレスタ」シリーズは、指導する講師にとっても教えやすく、生徒にとっても分かりやすいという二重の利点があり、教材開発力という面でも競争優位性を持っています。さらに、集団指導塾「湘南ゼミナール」や大学受験塾「河合塾マナビス」といった多様な学習ニーズに応えるブランドポートフォリオを有している点も強みです。IT技術を活用した「自立学習RED」やオンライン指導「そら塾」といった新しい教育形態への対応や、プログラミング教育といった成長分野への投資も進めており、変化の激しい教育市場において、事業の幅と深さを広げています。

リスク要因

スプリックスの事業運営における主要なリスクとして、まず国内の少子化による学齢人口の減少が挙げられます。これは中長期的に生徒数に影響を与える可能性があり、新規開校やエリア拡大が計画通り進まない場合、業績に影響を与える可能性があります。また、教育サービス業界は参入障壁が比較的低いため、競合他社との激しい競争や新規参入のリスクも存在します。ブランド価値の低下や、顧客が満足する教育サービスを提供できない事態も、生徒数の減少に繋がりかねません。さらに、教育制度の変更や、新規事業が安定的な収益を生み出すまでの不確実性、災害や感染症の発生による事業停止リスク、個人情報や情報セキュリティに関するインシデント発生リスク、そして優秀な人材の確保・育成といった課題も、経営成績に影響を与える可能性があります。

投資テーマとの関連

スプリックスは、教育業界におけるDX(デジタルトランスフォーメーション)推進という観点から、投資テーマとの関連性が考えられます。同社はITを活用した学習塾「自立学習RED」の運営や、オンライン個別指導塾「そら塾」の展開を通じて、デジタル技術を教育サービスに取り入れています。特に、AIタブレットを活用した基礎学力養成プログラム「SPRIX LEARNING」「DOJO」や、プログラミング能力検定の開発・運営は、AIやEdTech(エドテック)といった成長分野との親和性を示唆しています。少子化が進む中で、個々の生徒に最適化された学習体験を提供する個別最適化学習や、オンライン教育の需要は今後も高まることが予想され、スプリックスがこれらの分野で培ってきたノウハウや技術は、将来的な成長ドライバーとなる可能性があります。教育市場全体のデジタル化の流れに乗ることで、新たな収益機会を創出することが期待されます。

本ページの情報はEDINET有価証券報告書から機械的に抽出・加工したものであり、正確性・完全性を保証するものではありません。 財務プロファイルは全収録企業中の相対的な位置を示すもので、特定の企業の評価や投資判断を推奨・助言するものではありません。 投資に関する最終決定はご自身の判断で行ってください。