ヤマハ株式会社 (7951) IFRS Yahoo!ファイナンス↗

業種: その他製品
コンテンツ
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 61/119位
A
安定性
業種 21/119位
B
成長性
業種 31/119位
C
効率性
業種 74/119位
B
CF健全性
業種 20/119位
売上高
4653億円
粗利率
37.6%
営業利益率
6.3%
純利益率
5.1%
ROE
5.0%
ROIC
4.1%
自己資本比率
77.5%
D/Eレシオ
0.03
有利子負債
167億円
ネットキャッシュ
923億円
NC/時価総額
19.1%
運転資本余剰*
109億円
運転資本余剰/時価総額*
2.3%
フリーCF
379億円
FCFマージン
8.1%
キャッシュ化率
1.93倍
PBR
1.01倍
EV/EBITDA
10.9倍
PER
20.9倍
想定株価
1101.4円
想定時価総額
4845億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 4653億円 1750億円 67億円 293億円 360億円 353億円 237億円
2025年3月期 4621億円 1761億円 67億円 207億円 274億円 225億円 134億円
2024年3月期 4629億円 1711億円 58億円 290億円 348億円 376億円 296億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 6176億円 3649億円 980億円 398億円 4783億円
2025年3月期 5913億円 3519億円 1067億円 345億円 4488億円
2024年3月期 6668億円 3693億円 1057億円 493億円 5106億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 1090億円 1523億円 877億円 167億円 非該当 - 109億円
2025年3月期 998億円 1505億円 873億円 200億円 非該当 - -68億円
2024年3月期 1016億円 1641億円 880億円 179億円 非該当 12億円 -41億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別BS(IFRS参考値)

決算期 その他金融資産(流動)※参考値 その他金融資産(非流動)※参考値
2026年3月期 42億円 -
2025年3月期 52億円 -
2024年3月期 49億円 -

IFRS特有のタグ。有価証券・デリバティブ・預け金等を合算した値で、純粋な投資有価証券ではないため参考値扱い。

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 458億円 -79億円 -378億円 379億円
2025年3月期 553億円 81億円 -631億円 634億円
2024年3月期 438億円 -159億円 -373億円 279億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 52.7円 1087.4円 26.0円 49.3% 209.8円 20.9倍 1101.4円 4845億円 463,000,000株 23,103,000株
2025年3月期 27.6円 990.6円 25.3円 91.8% 176.3円 41.9倍 1155.6円 5236億円 531,000,000株 77,914,000株
2024年3月期 58.6円 1025.2円 24.7円 42.1% 168.0円 18.6倍 1089.2円 5425億円 561,900,000株 63,877,800株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 5.0% 3.8% 4.1% 37.6% 6.3% 7.7% 5.1% 8.1% 77.5% 0.03
2025年3月期 3.0% 2.3% 3.1% 38.1% 4.5% 5.9% 2.9% 13.7% 75.9% 0.04
2024年3月期 5.8% 4.5% 3.8% 37.0% 6.3% 7.5% 6.4% 6.0% 76.6% 0.04

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 0.7% 41.4% 77.7% 1.0% 4.5% -14.3% -
2025年3月期 -0.2% -28.6% -55.0% 4.2% 2.2% -25.1% 代表執行役社長 山浦敦
2024年3月期 2.5% -37.6% -22.4% 7.5% 1.1% -6.1% 代表執行役社長 山浦敦

業種比較(その他製品、118社中央値)

指標ヤマハ株式会社業種中央値
ROE5.0%6.8%
ROA3.8%3.7%
営業利益率6.3%5.4%
純利益率5.1%4.2%
自己資本比率77.5%59.2%
売上成長率0.7%2.8%
PER20.9倍12.9倍
PBR1.01倍0.85倍
EV/EBITDA10.9倍6.4倍
NC/時価総額19.1%8.2%
運転資本余剰/時価総額2.3%-8.4%
同業他社: 任天堂株式会社(7974)TOPPANホールディングス株式会社(7911)大日本印刷株式会社(7912)株式会社バンダイナムコホールディングス(7832)株式会社アシックス(7936)全119社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

その他製品で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
コクヨ株式会社 (7984) 3754億円 3599億円
リンテック株式会社 (7966) 2923億円 3194億円
美津濃株式会社 (8022) 2561億円 2590億円
ヨネックス株式会社 (7906) 2535億円 1636億円
株式会社オカムラ (7994) 2325億円 3290億円
株式会社タカラトミー (7867) 2299億円 2705億円
ピジョン株式会社 (7956) 1931億円 1092億円
株式会社MTG (7806) 1827億円 988億円
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AI分析(2026年3月期)

Rebuild & Evolve中期経営計画楽器事業構造改革音響事業ドメイン拡大体験価値提供新規事業開発

見通し: 今期は売上微増ながら、大幅な増益を達成。来期以降は「Rebuild & Evolve」計画に基づき、既存事業の収益性改善と隣接・新規領域への投資で持続的成長を目指す。売上成長5%、ROE10%を目標。

強み: 音・音楽を原点とする技術と感性。グローバルな製造・販売網。多様なステークホルダーとの連携力。

懸念: 円安の追い風が剥落した場合の収益性悪化リスク。成長遅延による事業・投資効率の低下。

リスク: 1. 事業環境の構造的変化:世界経済の減速、地政学リスク、パンデミック等により、需要減退や供給制約が発生するリスク。2.サイバー攻撃:情報システムへの攻撃による事業中断、信用毀損リスク。3.調達リスク:希少材・部材の入手困難や価格高騰、サプライチェーンにおける人権・環境問題。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

ヤマハ株式会社は、音・音楽を原点に培われた技術と感性を核として、「世界中の人々のこころ豊かなくらし」の実現を目指す総合楽器メーカーです。1887年の創業以来、オルガン製造から始まり、ピアノ、ギター、管楽器、電子楽器、音響機器、そして近年では音楽教室や音楽関連サービス、さらには車載オーディオやエンターテインメント領域へと事業を拡大してきました。企業理念「感動を・ともに・創る」のもと、高品質な製品と付加価値の高いサービスを提供し、人々の感性を刺激し自己表現を後押しする存在でありたいという「Make Waves」というブランドプロミスを掲げています。

同社の事業は、大きく楽器事業と音響事業に分類されます。楽器事業では、ピアノ、ギター、管楽器、電子楽器など、幅広いラインナップを取り揃え、初心者からプロフェッショナルまで多様なニーズに応えています。音響事業では、ホームオーディオ機器、業務用音響機器、PA機器、そして近年注力している車載オーディオや、プロオーディオ機器なども展開しています。これらの製品・サービスは、世界中に広がる製造・販売ネットワークを通じて提供されており、海外売上高比率が76.0%を占めるグローバル企業です。

直近決算ハイライト

2026年3月期において、ヤマハは売上高4,653億円を計上し、前期比+0.7%と微増ながらも堅調な推移を見せました。特に、営業利益は293億円(前期比+41.5%)、経常利益は353億円(前期比+57.1%)、当期純利益は237億円(前期比+77.7%)と、利益面で大幅な増加を達成しました。この増益は、コスト上昇の影響を受けながらも、価格の適正化や事業構造の改革、高付加価値製品への注力といった戦略が奏功した結果と考えられます。純資産は4,783億円(前期比+6.6%)となり、着実に企業基盤を強化しています。現金及び預金も1,090億円(前期比+9.1%)と増加しており、財務的な安定性を示しています。一方で、1株配当は26.00円(前期比-48.0%)と大幅な減配となっており、これは将来の成長に向けた戦略投資や、利益の内部留保を優先した結果と推察されます。

強みと競争優位性

ヤマハの最大の強みは、1世紀以上にわたり培ってきた「音・音楽」に関する深い知見と、それを具現化する高い技術力にあります。ピアノ、ギター、管楽器といった伝統的な楽器製造で培われた品質へのこだわりと、音響機器における先進的な信号処理技術は、同社製品に独自の価値を与えています。また、世界中に展開する販売・サービスネットワークは、顧客との強固な関係構築と、地域ごとのニーズに合わせたきめ細やかな対応を可能にしています。さらに、音楽教室の運営やオンラインコンテンツの提供など、製品販売にとどまらない体験価値の提供に注力することで、顧客とのエンゲージメントを深化させている点も特筆すべきです。中期経営計画「Rebuild & Evolve」においては、既存事業の収益力回復と並行して、音楽系サービス、モビリティソリューション、ビジネスソリューションといった隣接・新規領域への投資を強化しており、将来の成長に向けた事業ポートフォリオの拡充も進めています。

リスク要因

ヤマハの事業は、グローバルな事業展開ゆえに、為替変動リスク、地政学リスク、そして世界経済の動向に大きく影響を受けます。特に、海外売上高比率が76.0%を占める中で、欧州市場での消費や投資の減速、中国経済の停滞、そして各国の政情不安などが収益に直接的な影響を与える可能性があります。また、原材料価格や部品・人件費、物流費の上昇は、コスト増を通じて利益率を圧迫する要因となります。さらに、サイバー攻撃による情報セキュリティ事故や、国内外の法規制の変更も、事業活動に予期せぬ影響を及ぼすリスクとして認識されています。楽器事業で希少な木材を使用する際の調達リスクや、サプライチェーンにおける人権・環境問題への対応も、ブランドイメージや事業継続性に影響を与えうる要素です。

投資テーマとの関連

ヤマハは、生成AIの進化に言及しており、ビジネスのあり方を根本から変える可能性を認識しています。同社は、AIを活用した音楽制作支援サービスや、AIによる演奏体験の向上といった分野での新たな価値創造を模索する可能性があります。また、DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進は、顧客体験の向上や効率的な事業運営に不可欠であり、ヤマハはYamaha Music IDを活用したメンバーシッププログラムの欧州展開や、新規事業開発部の新設など、デジタル技術を活用した事業拡大に積極的に取り組んでいます。サステナビリティへの取り組みも重要視しており、資源循環や社会課題解決への貢献を事業ドメイン拡大の機会と捉えています。これらの取り組みは、ESG投資の観点からも注目される可能性があり、持続可能な企業価値向上への期待が寄せられます。

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