株式会社環境フレンドリーホールディングス (3777) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 情報・通信業
再生可能エネルギーペロブスカイト太陽電池
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
D
収益性
業種 510/649位
C
安定性
業種 441/657位
D
成長性
業種 470/637位
E
効率性
業種 643/657位
D
CF健全性
業種 475/656位
売上高
14億円
粗利率
57.1%
営業利益率
8.0%
純利益率
-0.3%
ROE
-0.1%
ROIC
1.5%
自己資本比率
57.8%
D/Eレシオ
0.45
有利子負債
16億円
ネットキャッシュ
-4億円
NC/時価総額
-
運転資本余剰*
5690万円
運転資本余剰/時価総額*
-
フリーCF
-4009万円
FCFマージン
-2.9%
キャッシュ化率
-
PBR
-
EV/EBITDA
-
PER
-
想定株価
-
想定時価総額
-

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2025年12月期 14億円 8億円 1億円 1億円 3億円 1億円 -365万円
2024年12月期 172億円 5億円 615万円 -5364万円 -4748万円 -6977万円 -2億円
2023年12月期 170億円 11億円 418万円 2億円 2億円 2億円 2億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2025年12月期 64億円 36億円 12億円 15億円 37億円
2024年12月期 35億円 32億円 3億円 1148万円 32億円
2023年12月期 34億円 32億円 2億円 2001万円 31億円

※一部項目はデータ取得不可のため合計が一致しない場合があります

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2025年12月期 12億円 4億円 15億円 16億円 - 1億円 5690万円
2024年12月期 10億円 307万円 1億円 3279万円 - 2億円 7億円
2023年12月期 11億円 5億円 5億円 1870万円 - 1億円 9億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2025年12月期 7億円 -7億円 -245万円 -4009万円
2024年12月期 -9306万円 -3104万円 2319万円 -1億円
2023年12月期 -6642万円 6590万円 2億円 -52万円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2025年12月期 -0.0円 12.1円 - - -1.3円 - - - 304,456,980株 7,900株
2024年12月期 -0.5円 10.9円 - - 3.5円 - - - 289,756,980株 7,600株
2023年12月期 0.6円 11.0円 - - 3.9円 73.5倍 40.4円 114億円 282,860,380株 7,100株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2025年12月期 -0.1% -0.1% 1.5% 57.1% 8.0% 18.7% -0.3% -2.9% 57.8% 0.45
2024年12月期 -4.9% -4.4% -1.2% 3.1% -0.3% -0.3% -0.9% -0.7% 90.3% 0.01
2023年12月期 4.9% 4.5% 4.6% 6.2% 1.2% 1.2% 0.9% 0.0% 92.6% 0.01

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2025年12月期 -92.0% 105.4% -102.4% 22.1% 31.1% - -
2024年12月期 1.4% -126.1% -201.1% 302.8% 91.4% - 代表取締役社長 車陸昭
2023年12月期 2154.3% 88.3% -10.6% 263.4% 55.4% - 代表取締役社長 車陸昭

業種比較(情報・通信業、656社中央値)

指標株式会社環境フレンドリーホールディングス業種中央値
ROE-0.1%11.2%
ROA-0.1%6.6%
営業利益率8.0%8.6%
純利益率-0.3%6.5%
自己資本比率57.8%62.0%
売上成長率-92.0%9.2%
PER-17.2倍
PBR-2.29倍
EV/EBITDA-7.8倍
NC/時価総額-20.4%
運転資本余剰/時価総額-6.6%
同業他社: NTT株式会社(9432)ソフトバンクグループ株式会社(9984)ソフトバンク株式会社(9434)KDDI株式会社(9433)株式会社エヌ・ティ・ティ・データ(9613)全657社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

情報・通信業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社システムソフト (7527) - 14億円
株式会社ビジュアル・プロセッシング・ジャパン (334A) 27億円 14億円
株式会社ジェノバ (5570) 108億円 14億円
株式会社ビーブレイクシステムズ (3986) 21億円 14億円
株式会社Mマート (4380) 61億円 14億円
リンカーズ株式会社 (5131) - 14億円
株式会社エクスモーション (4394) 23億円 14億円
株式会社POPER (5134) 34億円 14億円
情報・通信業の企業一覧(全657社)→

異常検知フラグ

2021年12月期: 売上3年連続減少
2017年12月期: 極端なFCFマージン

AI分析(2025年12月期)

再生可能エネルギーペロブスカイト太陽電池
再生可能エネルギー事業ペロブスカイト太陽電池クラウドファンディング事業リユース事業(貴金属)事業ポートフォリオ見直し

見通し: 売上高は前年比92%減と大幅減収となったが、リユース事業の構造見直しにより営業・経常利益は黒字転換。資源エネルギー事業の収益安定化、ペロブスカイト太陽電池の事業化、クラウドファンディング事業開始などが今後の成長ドライバーとなる見込み。

強み: 再生可能エネルギーと資源循環分野での事業展開。ペロブスカイト太陽電池やクラウドファンディングなど、将来性のある新規事業への取り組み。

懸念: リユース事業におけるiPhone買取・販売中止による大幅減収。為替変動や資材高騰、自然災害、政策変更など、外部環境に影響されやすい事業構造。

リスク: 気候変動や自然災害による再生可能エネルギー事業への影響、政府の政策変更リスク、リユース品の安定確保の困難さ、外部環境の変化(流行、為替、市場価格)による販売動向への影響。

AI詳細分析(2025年12月期)

事業概要

株式会社環境フレンドリーホールディングスは、地球環境の保全に資する資源循環(Resource circulation)の実現を目指し、再生可能エネルギーと資源循環分野を中心に事業を展開しています。4R(Renewable:再生可能、Reuse:再利用、Recycle:リサイクル、Reduce:削減)を経営の基本方針として、持続可能な生活環境の創造を基本理念に掲げています。主要事業は、太陽光発電、蓄電池、バイオマス等を手掛ける「資源エネルギー事業」、家電製品や貴金属などの仕入販売を行う「リユース事業」、そして立体駐車場、ビルメンテナンス、建設、不動産を手掛ける「環境事業」の3つです。特に、再生可能エネルギー開発事業においては、ペロブスカイト太陽電池の事業化や、グリーンエネルギーを活用したグリーンコイン・マイニング事業、蓄電事業など、次世代技術への取り組みを強化しています。また、リユース事業では、金・プラチナ等の貴金属類を対象とした事業を新たに開始し、ポートフォリオの拡充を図っています。これらの事業は、技術革新が著しく、社会的なニーズが高い分野であり、持続的な成長を目指しています。

直近決算ハイライト

当連結会計年度の業績は、売上高1,371,110千円(前年同期比92.0%減)と大幅な減少となりました。これは、リユース事業におけるiPhone買取・販売事業の中止および事業構造の見直しによる影響が主因です。一方で、事業構造の見直しによる収益性の改善が進み、営業利益は110,184千円(前年同期は営業損失53,637千円)、経常利益は109,365千円(前年同期は経常損失69,765千円)といずれも黒字転換を果たしました。親会社株主に帰属する当期純損失は3,649千円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失154,894千円)となりました。セグメント別では、資源エネルギー事業は売上高588,065千円(前年同期比25.7%減)となりましたが、セグメント利益は150,032千円(前年同期はセグメント損失16,399千円)と大幅に改善しました。リユース事業は、iPhone事業中止により売上高329,916千円(前年同期比97.9%減)と激減しましたが、貴金属事業の開始によりセグメント利益は118,811千円(前年同期比118.1%増)と大きく伸長しました。環境事業は売上高453,127千円(前年同期比2.0%減)、セグメント利益4,455千円(前年同期79.5%減)となりました。

強みと競争優位性

当社の強みは、地球環境問題への貢献という社会的な要請と合致した事業ポートフォリオを構築している点にあります。再生可能エネルギー事業においては、次世代型太陽電池として期待されるペロブスカイト太陽電池の開発や、グリーンエネルギーを活用したマイニング事業、蓄電事業といった先進的な取り組みを進めており、将来的な成長ドライバーとなる可能性を秘めています。また、リユース事業においては、貴金属類への事業転換により、より高付加価値な商材へのシフトを図っており、収益基盤の強化に繋がっています。資源循環というテーマは、SDGs達成への貢献としても注目度が高く、ESG投資の観点からも評価されやすい分野です。さらに、環境事業における立体駐車場やビルメンテナンス事業などは、安定的な収益基盤となり、グループ全体の財務安定に寄与しています。これらの多角的な事業展開と、社会的なトレンドへの適合性が、同業他社との差別化要因となり、持続的な競争優位性の源泉となると考えられます。

リスク要因

当社の事業運営におけるリスクは多岐にわたります。まず、再生可能エネルギー事業においては、気候変動による日照時間の変動や、天災による設備への影響が売電収入の減少に繋がる可能性があります。また、政府のエネルギー政策の変更や、電力取引価格の変動も業績に影響を与える要因です。リユース事業では、景気変動や競合の増加により安定的な商品確保が困難になるリスクや、盗品買取のリスクも存在します。さらに、主に取り扱うiPhoneやゲーム機器といった製品は、流行の変化や為替相場の急激な変動の影響を受けやすい性質があります。資材高騰やITシステムへの依存、情報セキュリティリスク、そして訴訟リスクなども潜在的な懸念事項です。新規事業の成否、資金調達の困難さ、株式価値の希薄化、そして事業に必要な許認可の取消しリスクなども、事業継続において留意すべき点です。これらのリスク要因は、事業の成長性と表裏一体であり、適切なリスク管理体制の構築が不可欠です。

投資テーマとの関連

当社は、再生可能エネルギー事業を通じて、脱炭素社会の実現やエネルギー安全保障といった、現代社会における重要な投資テーマに直接的に貢献しています。特に、ペロブスカイト太陽電池のような次世代技術への投資は、クリーンエネルギー分野におけるイノベーションを推進する動きとして、将来的な成長への期待を抱かせます。また、資源循環という概念は、サーキュラーエコノミーやSDGsといった、長期的な投資トレンドとも深く結びついています。リユース事業の展開は、廃棄物削減や資源の有効活用に繋がり、環境負荷低減への貢献が期待できます。さらに、グリーンエネルギーを活用したマイニング事業への参入は、AIやブロックチェーンといった、先端技術分野との接点も示唆しており、多様な投資テーマとの関連性を持つ企業と言えます。これらのテーマとの関連性の深さは、同社の長期的な成長ストーリーを支える重要な要素となるでしょう。

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