事業概要

森六グループは、1663年創業という長い歴史を持つ化学品メーカーであり、自動車部品の製造と化学品商社の機能を併せ持っていることが特徴です。主要な事業セグメントは「樹脂加工製品事業」と「ケミカル事業」の二つです。樹脂加工製品事業では、主に自動車部品の開発から生産、販売までを一貫してグローバルに展開しており、高品質・高性能な製品提供を目指しています。ケミカル事業では、基礎化学品から医農薬中間体、農薬・肥料、プラスチック、フィルム・シートまで、多岐にわたる化学製品を取り扱っており、自社での「ものづくり」も行っています。両事業のシナジーを活かし、化学品知識やグローバル販売網、製造ノウハウを共有することで、顧客と共に高い価値を創造しています。2026年3月期においては、売上高1,339億円を記録しました。

直近決算ハイライト

2026年3月期決算では、売上高は前期比8.4%減の1,339億円となりました。これは、中国およびアジアにおける主要顧客の自動車減産や化学品販売の減少が主な要因です。しかし、営業利益は同12.2%増の46億円と増加しました。減収や調達コストの増加、事業譲受関連費用の発生があったものの、販売価格の適正化やコスト改善が進んだこと、また、メキシコ子会社の売却や前期の減損損失計上による減価償却費の減少が寄与しました。経常利益は同81.2%増の40億円に、親会社株主に帰属する当期純利益は同131.3%増の24億円と大幅に伸長しました。これは、前期の損失計上反動や為替差損の縮小が大きく影響しています。樹脂加工製品事業では、MTDM売却の影響を除けば減収でしたが、販売価格適正化やコスト改善により営業利益は増加しました。ケミカル事業は減収により営業利益が減少しました。

強みと競争優位性

森六グループの強みは、360年を超える歴史に裏打ちされた安定した事業基盤と、自動車部品メーカーとしての機能と化学品商社としての機能を併せ持つユニークなビジネスモデルにあります。特に、樹脂加工製品事業におけるグローバルな生産・開発体制と、ケミカル事業で培われた広範な化学品知識およびグローバルな販売網は、他社にはない競争優位性となっています。両事業間のシナジー効果により、原材料供給やノウハウ共有、技術開発といった面で付加価値を生み出しています。また、主要顧客である本田技研工業グループへの依存度が高いものの、独自の樹脂加工技術やケミカル材料技術を融合した新技術革新、M&Aによる顧客ポートフォリオ拡充、新事業育成への資源配分などを通じて、主要顧客への依存度低減と収益基盤強化を図っている点も、将来に向けた強みと言えます。

リスク要因

同社グループの事業運営には複数のリスク要因が存在します。まず、主要顧客である本田技研工業グループの自動車生産台数や販売動向の変動が、売上高の90%以上を占める樹脂加工製品事業に直接的な影響を及ぼす可能性があります。また、グローバルに事業展開する中で、市場の変化、国際情勢の不確実性、各国の法規制や商習慣の変動、為替レートや原材料価格の変動といった外部環境の変化リスクに晒されています。さらに、特定の得意先への依存、一部の取引先への原材料・部品依存、製品の品質問題、取引先の信用リスク、研究開発の成果不確実性、自然災害やサイバー攻撃などのリスクも経営成績に影響を与える可能性があります。これらのリスクに対して、複数調達先の確保、在庫水準の適正化、物流ルートの多様化、品質管理体制の強化、情報セキュリティ対策、BCP策定などの対策を講じています。

投資テーマとの関連

森六グループは、直接的なAI、半導体、EVといった最先端技術分野に特化しているわけではありませんが、自動車産業への部品供給を通じて間接的にEVシフトという投資テーマと関連があります。次世代自動車の安全性、快適性、環境性能向上に繋がる技術・製品・材料開発をグループ横断で推進しており、EV向け部材開発への注力も伺えます。また、ケミカル事業で取り扱う高機能フィルムや化学品は、環境負荷低減や省エネルギーに貢献する可能性を秘めており、サステナビリティという広範な投資テーマとも結びつきます。2026年4月1日に実施したM&Aにより、事業ポートフォリオの拡充と技術領域の拡大を図っており、今後、これらの成長分野での貢献が期待されます。ただし、現時点では伝統的な化学品・自動車部品事業の比重が高いため、投資テーマとの関連性は限定的と言えます。