三菱ケミカルグループ株式会社 (4188) IFRS Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
サーキュラーエコノミー脱炭素DX
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
E
収益性
業種 203/215位
E
安定性
業種 207/215位
E
成長性
業種 207/214位
E
効率性
業種 205/215位
A
CF健全性
業種 15/215位
売上高
3.7兆円
粗利率
28.9%
営業利益率
0.8%
純利益率
0.3%
ROE
0.7%
ROIC
0.6%
自己資本比率
30.0%
D/Eレシオ
1.07
有利子負債
1.9兆円
ネットキャッシュ
-1.4兆円
NC/時価総額
-111.5%
運転資本余剰*
-8738億円
運転資本余剰/時価総額*
-71.5%
フリーCF
5608億円
FCFマージン
15.1%
キャッシュ化率
-
PBR
0.69倍
EV/EBITDA
8.7倍
PER
104.2倍
想定株価
899.3円
想定時価総額
1.2兆円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 3.7兆円 1.1兆円 2678億円 301億円 2979億円 7億円 118億円
2025年3月期 4.4兆円 1.3兆円 2759億円 1967億円 4726億円 1507億円 450億円
2024年3月期 4.4兆円 1.1兆円 2754億円 2618億円 5373億円 2405億円 1196億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 5.9兆円 2.1兆円 1.4兆円 2.1兆円 1.8兆円
2025年3月期 5.9兆円 2.1兆円 1.5兆円 2.1兆円 1.7兆円
2024年3月期 6.1兆円 2.2兆円 1.7兆円 2.1兆円 1.8兆円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 5271億円 6691億円 6719億円 1.9兆円 非該当 8910億円 -8738億円
2025年3月期 3261億円 7594億円 7648億円 2.0兆円 非該当 8276億円 -1.2兆円
2024年3月期 2949億円 7992億円 8524億円 2.2兆円 非該当 8329億円 -1.4兆円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別BS(IFRS参考値)

決算期 その他金融資産(流動)※参考値 その他金融資産(非流動)※参考値
2026年3月期 945億円 1528億円
2025年3月期 661億円 2036億円
2024年3月期 828億円 2212億円

IFRS特有のタグ。有価証券・デリバティブ・預け金等を合算した値で、純粋な投資有価証券ではないため参考値扱い。

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 4363億円 1245億円 -3752億円 5608億円
2025年3月期 5528億円 -2754億円 -2467億円 2774億円
2024年3月期 4651億円 -2461億円 -2417億円 2191億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 8.6円 1296.7円 32.0円 370.8% -1002.5円 104.2倍 899.3円 1.2兆円 1,441,467,000株 81,431,900株
2025年3月期 31.6円 1223.0円 32.0円 101.1% -1203.6円 23.3倍 737.2円 1.1兆円 1,506,288,000株 81,521,600株
2024年3月期 84.1円 1239.6円 32.0円 38.1% -1338.1円 10.9倍 916.4円 1.3兆円 1,506,288,000株 81,805,700株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 0.7% 0.2% 0.6% 28.9% 0.8% 8.0% 0.3% 15.1% 30.0% 1.07
2025年3月期 2.6% 0.8% 3.6% 29.0% 4.5% 10.7% 1.0% 6.3% 29.5% 1.17
2024年3月期 6.8% 2.0% 4.6% 26.1% 6.0% 12.3% 2.7% 5.0% 28.9% 1.25

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -16.0% -84.7% -73.7% -7.2% 2.6% -45.2% -
2025年3月期 0.5% -24.9% -62.4% 3.5% 4.2% -13.4% 執行役社長 筑本学
2024年3月期 -5.3% 43.3% 24.5% 10.4% 2.3% 76.6% 執行役社長 筑本学

業種比較(化学、214社中央値)

指標三菱ケミカルグループ株式会社業種中央値
ROE0.7%6.5%
ROA0.2%4.0%
営業利益率0.8%7.3%
純利益率0.3%5.2%
自己資本比率30.0%64.4%
売上成長率-16.0%2.2%
PER104.2倍13.1倍
PBR0.69倍0.85倍
EV/EBITDA8.7倍6.2倍
NC/時価総額-111.5%4.9%
運転資本余剰/時価総額-71.5%-9.5%
同業他社: 富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)日本ペイントホールディングス株式会社(4612)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社レゾナック・ホールディングス (4004) 1.2兆円 1.3兆円
積水化学工業株式会社 (4204) 1.1兆円 1.3兆円
ユニ・チャーム株式会社 (8113) 1.6兆円 9453億円
住友化学株式会社 (4005) 8242億円 2.3兆円
日産化学株式会社 (4021) 8048億円 2796億円
東ソー株式会社 (4042) 7135億円 1.0兆円
日油株式会社 (4403) 7017億円 2580億円
東京応化工業株式会社 (4186) 6942億円 2370億円
化学の企業一覧(全215社)→

AI分析(2026年3月期)

サーキュラーエコノミー
KAITEKI Vision 35中期経営計画2029事業ポートフォリオ変革グリーンケミカル戦略スペシャリティマテリアルズ

見通し: 今期は売上高・利益ともに大幅減収減益となったが、中計2029達成に向け事業ポートフォリオ変革と収益改善を推進。成長ドライバー・次世代事業への重点配分で収益力強化と事業成長を目指す。

強み: KAITEKI実現をPurposeに掲げ、サステナブル社会貢献を志向。広範な事業ポートフォリオと化学基盤によるソリューション提供力が強み。

懸念: 原材料価格高騰や市況変動の影響を受けやすく、利益率の変動が大きい。特にMMA事業の市況悪化による大幅な収益減が懸念される。

リスク: サプライチェーンの分断リスク、情報セキュリティリスク、DX推進の遅延リスク。これらは事業継続や競争力維持に重大な影響を与えうる。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E00808は、化学を基盤とした多様な事業を展開する企業グループです。その事業ポートフォリオは、スペシャリティマテリアルズ、MMA(メチルメタクリレート)&デリバティブズ、ベーシックマテリアルズ&ポリマーズ、産業ガス、そしてその他のセグメントで構成されています。スペシャリティマテリアルズ部門では、高機能フィルム、特殊ポリマー、炭素繊維複合材料など、高度な技術と品質が求められる製品を提供しています。MMA&デリバティブズ部門は、アクリル樹脂の原料となるMMAモノマーとその関連製品を扱います。ベーシックマテリアルズ&ポリマーズ部門は、ポリオレフィンやコークスなどを製造・販売し、産業の基盤を支えています。産業ガス部門では、工業用・医療用ガスを幅広く供給しており、社会インフラとしても重要な役割を担っています。その他セグメントには、エンジニアリングや物流サービスが含まれます。同社は「KAITEKI」の実現をPurposeとして掲げ、革新的なソリューションを通じて持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算は、売上高が37,040億円となり、前期比で16.0%の減少となりました。営業利益は301億円と、前期比で84.7%の大幅な減少を記録しました。経常利益は7億円、当期純利益は118億円となり、それぞれ前期比で99.5%、73.7%の減少となっています。この業績悪化は、中東情勢の緊迫化に伴う原燃料価格の高騰や、世界経済の不透明感、そして一部事業における構造改革の影響などが複合的に作用した結果と考えられます。特に、MMA&デリバティブズセグメントではMMAモノマー市況の下落による売買差の悪化が響き、ベーシックマテリアルズ&ポリマーズセグメントでも原料価格の下落や需要低迷が収益を圧迫しました。一方で、産業ガスセグメントでは、価格マネジメントやコスト削減の効果、さらには欧州や豪州での買収効果により、売上収益とコア営業利益が増加しました。現金及び預金は61.6%増加し5,271億円となりました。

強みと競争優位性

E00808の強みは、長年にわたり培ってきた化学分野における高度な技術力と、多岐にわたる事業ポートフォリオにあります。スペシャリティマテリアルズ部門では、市場ニーズの変化に迅速に対応するための研究開発能力と、顧客との緊密な連携によるカスタマイズ製品の提供力が競争優位性となっています。また、産業ガス部門では、安定供給体制と広範なネットワークが強みであり、多様な産業分野の顧客基盤を確立しています。さらに、同社は「KAITEKI Vision 35」や「中期経営計画2029」に基づき、ポートフォリオ変革と収益改善を推進しており、成長ドライバーへの重点配分や構造改革を着実に実行しています。この戦略的な事業再構築は、将来的な収益性向上と持続的な成長に向けた基盤強化につながると期待されます。グリーンケミカル戦略を積極的に推進し、「グリーン・スペシャリティ企業」を目指す姿勢は、環境意識の高まりを背景とした新たな市場機会の獲得に繋がる可能性があります。

リスク要因

E00808が直面するリスク要因は多岐にわたります。まず、グローバルなサプライチェーンの分断リスクが挙げられます。地政学リスク、貿易摩擦、経済制裁、大規模自然災害、パンデミックなどの予期せぬ事態は、原材料調達や製品供給に深刻な影響を与える可能性があります。また、サイバーセキュリティリスクも無視できません。システム侵害による事業停止、機密情報や個人情報の漏洩は、事業継続の障害となるだけでなく、企業の信用失墜にもつながりかねません。さらに、法規制対応やコンプライアンス違反のリスクも存在します。国内外の法規制の変更や強化への対応、あるいはコンプライアンス違反が発生した場合、事業活動の制約や罰金、訴訟リスク、そしてブランドイメージの低下を招く可能性があります。加えて、原材料価格や為替レートの変動、世界経済の景気後退による需要の変動も、収益に直接的な影響を与える要因となります。これらのリスクに対し、同社はERM(Enterprise Risk Management)体制を整備し、リスクの特定、評価、対応策の策定・実行・モニタリングを行っています。

投資テーマとの関連

E00808は、複数の重要な投資テーマとの関連性を有しています。まず、スペシャリティマテリアルズ部門で提供される高機能材料は、半導体製造装置向けの高機能エンプラや、EV(電気自動車)関連素材など、先端技術分野の発展に不可欠な要素となっています。これは、AI、半導体、EVといった成長テーマとの親和性を示唆しています。また、同社が推進するグリーンケミカル戦略や、カーボンニュートラル、サーキュラーエコノミーへの貢献は、ESG投資の観点から注目される可能性があります。持続可能な社会の実現に貢献する企業としての側面は、長期的な投資妙味を持つと考えられます。さらに、産業ガスの安定供給や、DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進による業務効率化は、インフラ、製造業の効率化といったテーマとも関連が深いです。これらのテーマとの関連を通じて、同社は新たな事業機会の創出と企業価値の向上を目指しています。

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