日産化学株式会社 (4021) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
半導体AIEV創薬機能性化学DX電子材料脱炭素ESG
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
A
収益性
業種 5/215位
B
安定性
業種 88/215位
B
成長性
業種 54/214位
B
効率性
業種 15/215位
A
CF健全性
業種 13/215位
売上高
2796億円
粗利率
46.8%
営業利益率
22.7%
純利益率
17.8%
ROE
19.5%
ROIC
15.2%
自己資本比率
71.9%
D/Eレシオ
0.15
有利子負債
384億円
ネットキャッシュ
-27億円
NC/時価総額
-0.3%
運転資本余剰*
-426億円
運転資本余剰/時価総額*
-5.3%
フリーCF
430億円
FCFマージン
15.4%
キャッシュ化率
1.29倍
PBR
3.15倍
EV/EBITDA
10.2倍
PER
16.3倍
想定株価
5995.3円
想定時価総額
8048億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 2796億円 1309億円 154億円 636億円 790億円 659億円 497億円
2025年3月期 2514億円 1165億円 143億円 568億円 712億円 580億円 430億円
2024年3月期 2267億円 1048億円 137億円 482億円 619億円 516億円 380億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 3551億円 2220億円 783億円 177億円 2553億円
2025年3月期 3308億円 2104億円 792億円 154億円 2333億円
2024年3月期 3235億円 2020億円 866億円 60億円 2275億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 357億円 766億円 972億円 384億円 325億円 - -426億円
2025年3月期 275億円 801億円 891億円 405億円 244億円 - -518億円
2024年3月期 227億円 782億円 888億円 410億円 261億円 - -638億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 642億円 -212億円 -362億円 430億円
2025年3月期 592億円 -176億円 -357億円 416億円
2024年3月期 337億円 -187億円 -221億円 150億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 368.3円 1903.4円 202.0円 54.9% -20.2円 16.3倍 5995.3円 8048億円 134,800,000株 559,200株
2025年3月期 313.3円 1711.8円 174.0円 55.5% -95.4円 14.2倍 4442.0円 6060億円 136,800,000株 378,300株
2024年3月期 272.8円 1641.0円 164.0円 60.1% -131.5円 21.0倍 5723.8円 7942億円 138,800,000株 42,600株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 19.5% 14.0% 15.2% 46.8% 22.7% 28.2% 17.8% 15.4% 71.9% 0.15
2025年3月期 18.4% 13.0% 14.5% 46.4% 22.6% 28.3% 17.1% 16.5% 70.5% 0.17
2024年3月期 16.7% 11.8% 12.6% 46.2% 21.3% 27.3% 16.8% 6.6% 70.3% 0.18

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 11.2% 11.8% 15.5% 7.0% 6.0% 6.7% -
2025年3月期 10.9% 17.9% 13.2% 6.5% 4.0% 3.7% 取締役社長 八木晋介
2024年3月期 -0.6% -7.8% -7.4% 2.7% 2.0% 4.3% 取締役社長 八木晋介

業種比較(化学、214社中央値)

指標日産化学株式会社業種中央値
ROE19.5%6.4%
ROA14.0%3.9%
営業利益率22.7%7.3%
純利益率17.8%5.2%
自己資本比率71.9%64.2%
売上成長率11.2%2.1%
PER16.3倍13.1倍
PBR3.15倍0.85倍
EV/EBITDA10.2倍6.2倍
NC/時価総額-0.3%4.9%
運転資本余剰/時価総額-5.3%-9.8%
同業他社: 三菱ケミカルグループ株式会社(4188)富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
住友化学株式会社 (4005) 8242億円 2.3兆円
東ソー株式会社 (4042) 7135億円 1.0兆円
日油株式会社 (4403) 7017億円 2580億円
東京応化工業株式会社 (4186) 6942億円 2370億円
三井化学株式会社 (4183) 6839億円 1.7兆円
太陽ホールディングス株式会社 (4626) 5550億円 1379億円
積水化学工業株式会社 (4204) 1.1兆円 1.3兆円
株式会社クラレ (3405) 4874億円 8084億円
化学の企業一覧(全215社)→

AI分析(2026年3月期)

半導体AIEV創薬
半導体材料有機EL材料次世代ディスプレイ材料農業化学品核酸医薬

見通し: 2025年度は過去最高益を更新。半導体材料が牽引し、堅調な成長を継続。中期計画「Vista2027 StageⅡ」では、新製品開発と事業基盤強化により、2027年度売上高2,930億円、営業利益650億円を目指す。

強み: 「精密有機合成」「機能性高分子設計」等のコア技術を基盤に、半導体材料や農業化学品など、成長分野で競争優位性を確立。M&Aも活用し事業ポートフォリオを拡充。

懸念: 有機EL材料や次世代ディスプレイ材料の開発遅延リスク。競争激化により採用未達やシェア喪失の可能性。また、海外原料調達への依存もリスク。

リスク: 事業ポートフォリオ戦略の失敗(化学品・機能性材料)、新製品開発の遅延・失敗、原料調達の滞りによる供給リスク、法的規制・法令違反、労働・事故・自然災害、製品品質問題、知的財産係争、情報セキュリティ、人材確保難、海外展開リスク、環境保全への対応不足。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E00759は、化学品、機能性材料、農業化学品、ヘルスケア、卸売、その他の多岐にわたる事業を展開する総合化学メーカーです。化学品事業では、工業用基礎化学品から電子材料用途の高純度薬品、機能性化学品まで幅広く提供しています。機能性材料事業は、ディスプレイ材料、半導体材料、無機コロイドを中心に、スマート社会の実現に貢献する素材を開発・供給しています。農業化学品事業では、農薬や動物用医薬品原薬を提供し、食料の安定供給を支えています。ヘルスケア事業では、医薬品原薬や受託製造を展開しています。卸売事業や肥料、造園緑化、プラントエンジニアリングなども手掛けることで、事業ポートフォリオの多角化を図っています。2026年3月期においては、売上高2,796億円、営業利益636億円を達成し、前期比でそれぞれ11.2%、11.8%の増収増益となりました。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算は、売上高2,796億円、営業利益636億円となり、前期比でそれぞれ11.2%、11.8%と堅調な成長を遂げました。経常利益は659億円(同+13.6%)、当期純利益は497億円(同+15.5%)と、利益面でも過去最高値を更新しました。特に、機能性材料セグメントが半導体材料の需要拡大に牽引され、大幅な増収増益に貢献しました。化学品セグメントも基礎化学品、ファインケミカルともに増収を記録しました。農業化学品セグメントも国内外の農薬販売が好調で増収となりました。一方で、ヘルスケアセグメントは減収となりましたが、全体としては各セグメントの好調さが業績を押し上げました。自己資本比率は71.9%と高い水準を維持しており、財務基盤の安定性も示されています。

強みと競争優位性

E00759の強みは、長年培ってきた「精密有機合成」「機能性高分子設計」「微粒子制御」などのコア技術と、それらを基盤とした多様な事業ポートフォリオにあります。特に、先端分野で需要が拡大している半導体材料や、スマート社会の実現に不可欠なディスプレイ材料、そして安定的な食料供給を支える農業化学品事業は、高い競争優位性を確立しています。研究開発への積極的な投資も特筆すべき点であり、年間売上高の7〜9%を投じ、総合職人員の約40%を研究開発に配置するなど、経営資源を傾斜配分しています。これにより、AIサーバー向け材料やEUV材料、次世代ディスプレイ材料など、将来性の高い分野での新製品開発を加速させています。また、グローバルなサプライチェーン管理と、リスクマネジメント体制の強化にも注力しており、安定供給体制の構築と事業継続性の確保に努めています。

リスク要因

同社の事業運営には複数のリスク要因が存在します。まず、化学品事業においては、原燃料の供給制約や価格変動、国際市況の変動が収益に影響を与える可能性があります。機能性材料事業では、有機ELや次世代半導体材料の開発競争が激化しており、開発の遅延や市場投入の遅れが採用未達やシェア喪失につながるリスクがあります。また、半導体材料分野における企業間競争の激化も注視すべき点です。原料調達においては、特定の原料の供給元が限定されていることや、海外からの輸入依存度が高いことから、地政学リスクや調達国での法規制強化が供給途絶のリスクとなります。さらに、化学物質の取り扱いに関する国内外の法規制強化は、事業活動の制限や対応コストの増加を招く可能性があります。サイバー攻撃による情報漏洩や、自然災害による生産設備への被害、製品品質に関する問題発生なども、経営成績や信用に影響を及ぼす潜在的リスクです。

投資テーマとの関連

E00759は、複数の有望な投資テーマとの関連性が高い企業です。特に、AIやIoT、5Gといったデジタル技術の進化に不可欠な半導体材料分野への注力は、AI・半導体関連テーマとして注目されます。同社は、EUV材料や三次元実装用材料といった最先端分野向け材料の開発を加速させており、今後の技術革新とともに需要拡大が期待されます。また、ディスプレイ材料事業は、スマートフォンや大型テレビなど、情報通信分野の進化に直結しており、有機ELや次世代ディスプレイ向け材料の開発は、このテーマへの貢献度が高いと言えます。さらに、農業化学品事業における新規薬剤開発や動物用医薬品原薬の提供は、食料問題や健康問題への貢献という観点から、SDGs関連テーマとしても位置づけられます。環境エネルギー分野では、EV向け二次電池材料やCCUS材料、水素エネルギー材料、ペロブスカイト太陽電池用材料といった、脱炭素社会実現に向けた先端材料開発に注力しており、グリーンテック関連テーマとしても期待されます。

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