このテーマとは
創薬は、新規医薬品の研究・開発・製造・販売プロセス全般を指す。具体的には、(1) ターゲット探索（疾患メカニズム解明）、(2) 化合物・抗体・核酸のスクリーニング、(3) 前臨床試験（細胞・動物実験）、(4) 臨床試験（第1〜3相）、(5) 薬事承認、(6) 製造・販売、を含む長期プロセス。新薬の研究開発期間は10〜15年、開発費は1製品あたり1,000億〜数千億円規模が一般的。
本テーマには、(1) 大手製薬企業（自社研究開発）、(2) 中堅製薬・専門領域特化型製薬、(3) 創薬バイオベンチャー、(4) CRO（医薬品開発業務受託）、(5) CDMO（医薬品製造業務受託）、(6) 製薬向け研究機器・試薬・データプラットフォーム、まで含まれる。
なぜ注目されているのか
創薬は、医療ニーズの拡大と医薬品市場の構造変化を背景に、長期成長領域として位置付けられる。世界医薬品市場は2024年に約1.7兆ドル規模、2030年に2兆ドル超へ拡大すると予測される。日本市場は約11兆円規模で、薬価改定圧力下でも特定領域（がん・希少疾患・中枢神経）では高成長を維持している。
新規モダリティの拡大が、創薬市場の構造変化を生んでいる。(1) 抗体医薬（売上トップ薬剤の半数以上）、(2) ADC（抗体薬物複合体）、(3) 遺伝子治療・細胞治療（CAR-T等）、(4) mRNA医薬（コロナ禍ワクチンで実用化、がん・希少疾患へ応用研究）、(5) 核酸医薬（siRNA・アンチセンス）、(6) 二重特異性抗体、と低分子から外れたバイオ・新規モダリティの薬剤群が市場を牽引している。
技術トレンドとしては、(a) AI創薬（機械学習による化合物設計・標的予測）、(b) 個別化医療（遺伝子解析に基づく個別最適治療）、(c) リアルワールドデータ活用、(d) デジタル治療（DTx：処方アプリ）、(e) iPS細胞由来再生医療、が成長領域。
ただし、創薬リスクは極めて高い。臨床第3相に進んだ薬剤の半数以下しか承認に至らず、開発失敗1件で数百億円規模の損失が出る。さらに、特許切れ（パテントクリフ）による売上急減、薬価改定による単価圧縮、新興バイオシミラーとの競合、と中長期リスクも積み重なる。
関連する事業領域
含まれる業種は、医薬品（大手製薬・中堅製薬・バイオベンチャー）、化学（医薬中間体・原薬）、精密機器（医薬研究機器・遺伝子解析装置）、サービス業（CRO・CDMO・データプラットフォーム）、卸売業（医薬品卸）など。
創薬のサブテーマは、(a) 大手製薬（既存ポートフォリオ＋自社研究開発）、(b) 専門領域特化型製薬（がん・希少疾患・中枢神経等）、(c) バイオベンチャー（新規モダリティ・パイプライン中心）、(d) CRO（治験・データ管理受託）、(e) CDMO（医薬品受託製造、特に抗体・mRNAの受託）、で収益構造と成長性が大きく異なる。
財務的にどう評価するか
創薬企業の評価軸は、企業のステージ別に大きく異なる。
(1) 大手製薬・中堅製薬：(a) 売上成長率、(b) 営業利益率（業界平均15〜25%）、(c) R&D比率（売上の15〜20%）、(d) パイプラインの分散度、(e) パテントクリフ（特許切れ時期）と新製品の補完力、を見る。特定主力薬剤の売上シェアが50%超を占める企業は、特許切れリスクが大きい。
(2) バイオベンチャー（研究開発フェーズ）：(a) 主要パイプラインの開発段階、(b) ライセンス契約・マイルストーン収入、(c) 手元現金・キャッシュバーン、(d) 大手製薬との提携状況、を見る。多くのバイオベンチャーは黒字化前で、株価評価は将来期待が中心となる。
(3) CRO・CDMO：(a) 売上成長率、(b) 営業利益率（業界平均15〜25%）、(c) 受注残、(d) 海外売上比率、を見る。CDMOは特にmRNA・抗体・遺伝子治療向け製造受託で需要が拡大しており、設備投資回収期と相まって成長余地が大きい。
落とし穴は、(1) 治験失敗による株価急落、(2) 主力医薬品の特許切れ・後発医薬品参入による売上急減、(3) 薬価改定（毎年改定移行）による収益圧迫、(4) 「創薬関連」と打ち出しても売上構成比が小さい、(5) M&Aののれん減損、の5点。
該当銘柄の見方
該当社では、(a) 売上構成と主力薬剤の特許状況、(b) パイプラインの数と開発段階、(c) 営業利益率・R&D比率、(d) ライセンス収入・提携状況、を確認したい。
関連テーマのバイオテクノロジー・再生医療・核酸医薬・がん治療・ワクチン・医療機器 を併読すると、医薬品市場の構造と新規モダリティの広がりが整理できる。