大塚ホールディングス株式会社 (4578) IFRS Yahoo!ファイナンス↗

業種: 医薬品
創薬健康食品
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
A
収益性
業種 9/81位
B
安定性
業種 37/85位
B
成長性
業種 14/83位
C
効率性
業種 10/84位
A
CF健全性
業種 18/74位
売上高
2.5兆円
粗利率
71.7%
営業利益率
19.4%
純利益率
14.7%
ROE
12.0%
ROIC
10.3%
自己資本比率
72.3%
D/Eレシオ
0.08
有利子負債
2280億円
ネットキャッシュ
3067億円
NC/時価総額
6.5%
運転資本余剰*
-2145億円
運転資本余剰/時価総額*
-4.6%
フリーCF
2420億円
FCFマージン
9.8%
キャッシュ化率
1.11倍
PBR
1.55倍
EV/EBITDA
7.4倍
PER
13.0倍
想定株価
8905.8円
想定時価総額
4.7兆円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2025年12月期 2.5兆円 1.8兆円 1162億円 4794億円 5955億円 4680億円 3632億円
2024年12月期 2.3兆円 1.7兆円 1080億円 3236億円 4315億円 3359億円 3431億円
2023年12月期 2.0兆円 1.4兆円 978億円 1396億円 2374億円 1427億円 1216億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2025年12月期 4.2兆円 1.6兆円 7491億円 3487億円 3.0兆円
2024年12月期 3.7兆円 1.4兆円 6327億円 3284億円 2.7兆円
2023年12月期 3.4兆円 1.3兆円 6672億円 2577億円 2.4兆円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2025年12月期 5346億円 3743億円 - 2280億円 非該当 5100億円 -2145億円
2024年12月期 4262億円 2983億円 - 1894億円 非該当 4495億円 -2065億円
2023年12月期 5133億円 2496億円 - 2142億円 非該当 3790億円 -1539億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別BS(IFRS参考値)

決算期 その他金融資産(流動)※参考値 その他金融資産(非流動)※参考値
2025年12月期 344億円 2230億円
2024年12月期 319億円 2063億円
2023年12月期 161億円 1979億円

IFRS特有のタグ。有価証券・デリバティブ・預け金等を合算した値で、純粋な投資有価証券ではないため参考値扱い。

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2025年12月期 4036億円 -1616億円 -1373億円 2420億円
2024年12月期 3546億円 -2658億円 -1894億円 888億円
2023年12月期 2832億円 -1905億円 -603億円 927億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2025年12月期 685.1円 5743.7円 140.0円 20.4% 580.7円 13.0倍 8905.8円 4.7兆円 542,988,917株 14,857,500株
2024年12月期 633.8円 5089.6円 120.0円 18.9% 440.9円 13.6倍 8619.1円 4.6兆円 552,024,717株 14,932,000株
2023年12月期 224.1円 4410.8円 110.0円 49.1% 551.3円 23.6倍 5288.8円 2.9兆円 557,835,617株 15,149,500株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2025年12月期 12.0% 8.6% 10.3% 71.7% 19.4% 24.1% 14.7% 9.8% 72.3% 0.08
2024年12月期 12.6% 9.2% 7.8% 71.7% 13.9% 18.5% 14.7% 3.8% 73.1% 0.07
2023年12月期 5.1% 3.6% 3.8% 69.7% 6.9% 11.8% 6.0% 4.6% 71.2% 0.09

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2025年12月期 6.0% 48.1% 5.8% 12.4% 11.7% 47.2% 代表取締役社長兼CEO 井上眞
2024年12月期 15.4% 131.8% 182.1% 15.8% 10.8% 27.9% 代表取締役社長兼CEO 井上眞
2023年12月期 16.1% -7.1% -9.3% 12.4% 9.3% -11.1% 代表取締役社長兼CEO 樋口達夫

業種比較(医薬品、84社中央値)

指標大塚ホールディングス株式会社業種中央値
ROE12.0%2.4%
ROA8.6%1.4%
営業利益率19.4%8.0%
純利益率14.7%6.5%
自己資本比率72.3%69.4%
売上成長率6.0%4.7%
PER13.0倍16.9倍
PBR1.55倍1.12倍
EV/EBITDA7.4倍9.4倍
NC/時価総額6.5%3.1%
運転資本余剰/時価総額-4.6%-3.9%
同業他社: 武田薬品工業株式会社(4502)アステラス製薬株式会社(4503)第一三共株式会社(4568)中外製薬株式会社(4519)エーザイ株式会社(4523)全85社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

医薬品で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
アステラス製薬株式会社 (4503) 4.6兆円 2.1兆円
第一三共株式会社 (4568) 5.1兆円 2.1兆円
塩野義製薬株式会社 (4507) 3.0兆円 4997億円
エーザイ株式会社 (4523) 1.4兆円 8254億円
協和キリン株式会社 (4151) 1.3兆円 4968億円
小野薬品工業株式会社 (4528) 1.2兆円 5158億円
住友ファーマ株式会社 (4506) 8229億円 4533億円
参天製薬株式会社 (4536) 5760億円 2916億円
医薬品の企業一覧(全85社)→

AI分析(2025年12月期)

第4次中期経営計画レキサルティロンサーフエビリファイポカリスエット

見通し: 2025年度は全セグメントで増収見込み。主力製品「レキサルティ」や「ロンサーフ」、持続性注射剤の売上増が牽引。研究開発費も増加するが、事業利益2桁成長を目指す。

強み: 精神・神経、がん領域等における強力なパイプラインと、Well-beingを軸としたトータルヘルスケア事業展開。

懸念: 「サムスカ/ジンアーク」の特許切れによる減収。主要市場における医療費抑制策や薬価引き下げの影響。

リスク: 新薬開発の不確実性。開発遅延・中止は研究開発費に見合う売上を確保できず、中長期計画に影響。予期せぬ副作用発生も、開発・販売中止リスク。

AI詳細分析(2025年12月期)

事業概要

大塚グループは、人々の健康に貢献することを企業理念に掲げ、医療関連事業とニュートラシューティカルズ(NC)関連事業を二つのコア事業として多角的に展開しています。医療関連事業では、精神・神経、がん、循環器・腎、自己免疫領域を重点領域とし、アンメットメディカルニーズに応える革新的な医薬品・医療機器の研究開発、製造、販売を行っています。特に、「レキサルティ」「ロンサーフ」「エビリファイ」シリーズといった大型製品が収益を牽引しています。NC関連事業では、「ポカリスエット」や「ネイチャーメイド」などのブランドを中心に、機能性飲料、食品、サプリメントなどを提供し、人々の健康維持・増進をサポートしています。これらの事業を通じて、疾患の治療から予防、健康増進まで、トータルヘルスケアの実現を目指し、Well-beingの向上に貢献する製品・サービスを提供しています。

直近決算ハイライト

2025年12月期(第4次中期経営計画の2年度目)において、大塚グループは売上収益2兆4,688億92百万円(前期比6.0%増)を達成し、増収基調を維持しました。これは、医療関連事業における「レキサルティ」「ロンサーフ」などのコア製品や持続性注射剤の売上増加、そしてNC関連事業における3つの社会課題別カテゴリー全てでの成長によるものです。研究開発費投資前事業利益は7,989億68百万円(同7.3%増)と増加し、売上総利益の増加が貢献しました。研究開発費は3,528億38百万円(同12.3%増)と増額されており、将来の成長ドライバーとなる新薬候補の開発に積極的に投資していることが伺えます。結果として、事業利益は4,461億29百万円(同3.6%増)と堅調に増加しました。営業利益は4,793億75百万円(同48.2%増)と大幅に増加しましたが、これは持分法投資損益の改善やマイクロポート社株式売却益の計上、そして減損損失の減少によるものです。親会社所有者帰属当期利益は3,631億50百万円(同5.8%増)となりました。

強みと競争優位性

大塚グループの強みは、医療関連事業とNC関連事業という二つの柱を持つ、ユニークで多角的な事業ポートフォリオにあります。医療関連事業においては、精神・神経、がん領域などを中心とした重点領域における研究開発力と、大型製品である「レキサルティ」「ロンサーフ」などがもたらす安定的な収益基盤が競争優位性の源泉です。これらの製品は、アンメットニーズに応えることで市場での地位を確立しています。また、NC事業では、「ポカリスエット」「ネイチャーメイド」といった強力なブランド力と、サイエンス・ノウハウを活かした製品開発力が、健康意識の高まりを背景に成長を牽引しています。さらに、グローバルな事業展開と、M&Aやアライアンスを積極的に活用する柔軟な成長戦略も、競争優位性を高める要因です。買収した企業や提携先とのシナジー創出により、技術基盤の強化や製品ポートフォリオの拡充を図っています。

リスク要因

大塚グループの事業運営には、いくつかの重要なリスク要因が存在します。医療関連事業においては、新薬開発における不確実性が大きなリスクです。多額の研究開発投資が必要であり、臨床試験の遅延や失敗、予期せぬ副作用の発生などは、開発中止や売上機会の損失につながる可能性があります。また、各国政府による薬価抑制策や医療費削減の動きは、医薬品の価格設定や収益性に直接的な影響を与える可能性があります。NC関連事業や消費者関連事業においては、食の安全・品質に関するリスクが挙げられます。製造プロセスにおける問題や、サプライチェーン全体での品質管理の不備は、製品回収や販売停止、そしてブランドイメージの低下を招く恐れがあります。さらに、世界的な地政学的リスクの高まりや、原材料価格の変動、為替変動なども、事業活動や業績に影響を及ぼす可能性があります。

投資テーマとの関連

大塚グループは、ヘルスケア分野における「個別化医療」「病気の克服」といったテーマに深く関連しています。特に、がん領域や精神・神経領域における新薬開発は、AIやゲノム解析といった先進技術の活用が期待され、将来的な成長ドライバーとなり得ます。また、NC事業における健康維持・増進、Well-beingの追求は、高齢化社会の進展や健康寿命の延伸といった社会的なニーズに応えるものであり、これらのテーマへの貢献度は高いと言えます。DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進や、デジタルヘルス分野への取り組みも進んでおり、これらは医療の効率化や新たな価値創造に繋がる可能性があります。一方で、直接的なEV(電気自動車)や半導体といったテーマとの関連性は限定的ですが、ヘルスケア・バイオ分野におけるイノベーション企業として、広義のテクノロジー投資テーマに含めることも可能です。

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