DeltaーFly Pharma株式会社 (4598) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 医薬品
創薬バイオテクノロジーがん治療医療機器
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
E
安定性
業種 84/85位
E
成長性
業種 65/83位
売上高
-
粗利率
-
営業利益率
-
純利益率
-
ROE
-
ROIC
-
自己資本比率
12.6%
D/Eレシオ
-
有利子負債
-
ネットキャッシュ
1億円
NC/時価総額
-
運転資本余剰*
-6724万円
運転資本余剰/時価総額*
-
フリーCF
-
FCFマージン
-
キャッシュ化率
-
PBR
-
EV/EBITDA
-
PER
-
想定株価
-
想定時価総額
-

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 - - 144万円 -16億円 -16億円 -16億円 -16億円
2025年3月期 - - 159万円 -17億円 -17億円 -17億円 -17億円
2024年3月期 - - 151万円 -14億円 -14億円 -14億円 -14億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 2億円 2億円 2億円 302万円 3096万円
2025年3月期 4億円 4億円 2億円 191万円 3億円
2024年3月期 15億円 14億円 2億円 75万円 12億円

※一部項目はデータ取得不可のため合計が一致しない場合があります

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 1億円 - - - - - -6724万円
2025年3月期 3億円 - - - - - 2億円
2024年3月期 14億円 - - - - - 12億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 -16億円 - 14億円 -
2025年3月期 -18億円 -21万円 8億円 -18億円
2024年3月期 -13億円 21万円 19億円 -13億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 -140.4円 2.4円 - - 11.0円 - - - 13,175,000株 100株
2025年3月期 -195.6円 28.4円 - - 34.8円 - - - 9,729,900株 100株
2024年3月期 -198.8円 149.7円 - - 172.2円 - - - 8,229,900株 100株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 - - - - - - - - 12.6% -
2025年3月期 - - -433.4% - - - - - 63.5% -
2024年3月期 -116.0% -97.0% -79.8% - - - - - 83.6% -

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 - -194.0% -194.5% - - - -
2025年3月期 - -221.7% -220.4% - - - 代表取締役社長 江島淸
2024年3月期 - -206.7% -207.6% - - - 代表取締役社長 江島淸

業種比較(医薬品、84社中央値)

指標DeltaーFly Pharma株式会社業種中央値
ROE-2.4%
ROA-1.5%
営業利益率-8.2%
純利益率-6.8%
自己資本比率12.6%69.7%
売上成長率-4.9%
PER-16.6倍
PBR-1.15倍
EV/EBITDA-9.3倍
NC/時価総額-3.6%
運転資本余剰/時価総額--4.2%
同業他社: 武田薬品工業株式会社(4502)大塚ホールディングス株式会社(4578)アステラス製薬株式会社(4503)第一三共株式会社(4568)中外製薬株式会社(4519)全85社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

医薬品で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
武田薬品工業株式会社 (4502) - 4.5兆円
大塚ホールディングス株式会社 (4578) 4.7兆円 2.5兆円
アステラス製薬株式会社 (4503) 4.6兆円 2.1兆円
第一三共株式会社 (4568) 5.1兆円 2.1兆円
中外製薬株式会社 (4519) 13.6兆円 1.3兆円
エーザイ株式会社 (4523) 1.4兆円 8254億円
小野薬品工業株式会社 (4528) 1.2兆円 5158億円
塩野義製薬株式会社 (4507) 3.0兆円 4997億円
医薬品の企業一覧(全85社)→

異常検知フラグ

2025年3月期: 現金過多 (現金/総資産>70%)
2024年3月期: 現金過多 (現金/総資産>70%)
2023年3月期: 現金過多 (現金/総資産>70%)
2022年3月期: 現金過多 (現金/総資産>70%)
2021年3月期: 現金過多 (現金/総資産>70%)
2020年3月期: 現金過多 (現金/総資産>70%)
2019年3月期: 現金過多 (現金/総資産>70%)

AI分析(2026年3月期)

創薬バイオテクノロジーがん治療医療機器
モジュール創薬抗がん剤開発臨床試験(第1~3相)ライセンス契約資金調達

見通し: 現在、収益がなく、研究開発費が先行する創薬ベンチャー。パイプラインの進捗と提携先開拓によるライセンス収入が今後の収益源。短期的な改善は見込みにくい。

強み: 独自の「モジュール創薬」技術。抗がん剤分野に特化し、複数の臨床試験段階のパイプラインを有する。

懸念: 臨床試験の失敗や提携交渉の遅延・決裂による資金繰り悪化リスク。現時点での売上ゼロ。

リスク: 1. 医薬品開発の不確実性:臨床試験の失敗、承認取得の遅延・断念は事業継続に致命的。2. 資金調達リスク:研究開発費負担が大きく、継続的な資金調達ができなければ事業継続が困難。3. 提携依存リスク:特定の提携先に依存しており、契約解除や条件変更で業績に重大な影響。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

本企業は、独自の「モジュール創薬」という手法に基づき、がん患者のQOL向上に貢献する新規抗がん剤の研究開発を行う創薬ベンチャー企業です。モジュール創薬とは、既存の抗がん剤などを構成単位(モジュール)として利用し、用法・用量や結合様式に創意工夫を加えて組み立てることで、臨床上の有効性と安全性のバランスを高めた新規抗がん剤を創製するアプローチです。現在、DFP-10917、DFP-14323、DFP-17729、DFP-11207、DFP-14927、DFP-10825といった複数の開発パイプラインが臨床試験段階またはその準備段階にあります。これらのパイプラインは、がん患者の高齢化や新薬の高額化といった社会的な課題に対応し、安心して家族に勧められる治療法の提供を目指しています。当事業年度(2026年3月期)においては、マイルストーン収入等の事業収益はなく、開発パイプラインの進捗に応じた収入に目標をおく事業活動を推進しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算では、売上収益は計上されず、事業費用は1,605百万円(前期比6.0%減)となりました。これは主に、開発パイプラインの臨床試験における医療機関や症例数の増加、次試験に向けた治験薬の製造などに伴う研究開発費の減少によるものです。結果として、営業損失は1,605百万円(前期は1,708百万円の損失)、経常損失は1,623百万円(前期は1,718百万円の損失)、当期純損失は1,625百万円(前期は1,721百万円の損失)となりました。キャッシュ・フローの状況を見ると、営業活動によるキャッシュ・フローは1,557百万円の支出(前期は1,834百万円の支出)となりました。これは主に、税引前当期純損失の計上によるものです。一方、財務活動によるキャッシュ・フローは1,363百万円の収入(前期は756百万円の収入)となり、これは主に新株予約権の行使による株式発行による収入1,360百万円によるものです。期末の現金及び預金は145百万円となりました。

強みと競争優位性

本企業の強みは、独自の「モジュール創薬」という創薬アプローチにあります。この手法は、既存の薬剤を基盤としつつ、創意工夫を加えることで、有効性と安全性のバランスに優れた新規抗がん剤を効率的に創製することを目指しており、他社との差別化要因となっています。また、複数の開発パイプラインを初期段階から臨床試験段階まで進めていることは、将来的な事業展開の多様性を示唆しています。DFP-10917においては、特定のサブグループで有効性を示す可能性が示唆されており、条件付き承認に向けた米国FDAとの協議が進められています。DFP-14323やDFP-17729についても、国内での臨床第3相試験や臨床第2/3相試験が進捗しており、着実に開発を進めている点は評価できます。さらに、日本新薬株式会社や日本ケミファ株式会社といった国内企業とのライセンス契約は、開発の推進力となるだけでなく、一定の資金確保や事業リスクの分散にも寄与しています。

リスク要因

本企業は創薬ベンチャーとして、医薬品開発の不確実性に起因する複数のリスクに直面しています。最も重要なリスクは、新薬開発の成功確率の低さと、それに伴う巨額の研究開発費の負担です。臨床試験の遅延や中止、予期せぬ副作用の発現、競合他社の早期上市などは、開発計画に重大な影響を与え、追加資金調達の必要性を生じさせます。特に、DFP-10917単剤の米国臨床第3相比較試験が中止となった事例は、開発の難しさを示しています。また、ライセンス契約への依存度が高いこともリスク要因です。提携パートナーとの契約が円滑に進まなかったり、相手方の経営方針変更などにより契約が解除・終了したりした場合、収益の不確実性が増大します。さらに、薬事関連法規や医療保険制度の変更、知的財産権を巡る紛争、外部委託先との連携における問題、人材の確保・育成なども、事業継続における潜在的なリスクとして挙げられます。

投資テーマとの関連

本企業は、がん治療薬の開発に注力しており、これは「ヘルスケア」「バイオテクノロジー」といった投資テーマに直接的に関連しています。特に、アンメットメディカルニーズの高いがん領域での新薬開発は、高齢化社会の進展とともに、今後も市場の拡大が期待される分野です。また、「モジュール創薬」という独自の創薬アプローチは、AI創薬やデジタルヘルスといった、テクノロジーを活用した創薬開発の潮流とも一部関連性を持つ可能性があります。ただし、現時点では、AIやビッグデータ解析などの先端技術を積極的に活用しているという情報は限定的であり、あくまで伝統的な創薬研究開発が中心となっています。新薬が承認され上市に至った場合には、その有効性や市場浸透度によっては、医薬品セクター全体への波及効果も期待できる可能性があります。しかし、現段階では開発リスクが非常に高く、投資テーマとの関連性は、将来的な開発成功にかかっています。

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