東ソー株式会社 (4042) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
医療機器半導体再生可能エネルギー機能性化学EV
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 120/215位
C
安定性
業種 136/215位
D
成長性
業種 185/214位
D
効率性
業種 149/215位
C
CF健全性
業種 112/215位
売上高
1.0兆円
粗利率
25.6%
営業利益率
9.4%
純利益率
4.1%
ROE
5.0%
ROIC
6.3%
自己資本比率
59.0%
D/Eレシオ
0.28
有利子負債
2289億円
ネットキャッシュ
-523億円
NC/時価総額
-7.3%
運転資本余剰*
-1780億円
運転資本余剰/時価総額*
-24.9%
フリーCF
424億円
FCFマージン
4.2%
キャッシュ化率
2.75倍
PBR
0.86倍
EV/EBITDA
5.3倍
PER
17.5倍
想定株価
2317.0円
想定時価総額
7135億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 1.0兆円 2610億円 481億円 955億円 1436億円 1068億円 416億円
2025年3月期 1.1兆円 2590億円 475億円 989億円 1464億円 1030億円 580億円
2024年3月期 1.0兆円 2262億円 445億円 798億円 1244億円 959億円 573億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 1.4兆円 7981億円 3545億円 1353億円 8318億円
2025年3月期 1.3兆円 7544億円 3335億円 914億円 8271億円
2024年3月期 1.3兆円 7552億円 3588億円 724億円 7945億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 1766億円 2435億円 2436億円 2289億円 806億円 - -1780億円
2025年3月期 1388億円 2478億円 2426億円 1791億円 701億円 - -1946億円
2024年3月期 1490億円 2553億円 2411億円 1763億円 707億円 - -2098億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 1146億円 -721億円 -97億円 424億円
2025年3月期 1062億円 -816億円 -379億円 247億円
2024年3月期 1170億円 -599億円 -312億円 570億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 132.4円 2701.5円 100.0円 75.5% -170.0円 17.5倍 2317.0円 7135億円 325,080,956株 17,157,000株
2025年3月期 182.1円 2596.7円 100.0円 54.9% -126.4円 11.3倍 2058.1円 6556億円 325,080,956株 6,539,100株
2024年3月期 180.1円 2495.2円 85.0円 47.2% -85.9円 11.5倍 2070.8円 6594億円 325,080,956株 6,633,300株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 5.0% 2.9% 6.3% 25.6% 9.4% 14.1% 4.1% 4.2% 59.0% 0.28
2025年3月期 7.0% 4.4% 6.9% 24.4% 9.3% 13.8% 5.5% 2.3% 62.3% 0.22
2024年3月期 7.2% 4.4% 5.8% 22.5% 7.9% 12.4% 5.7% 5.7% 61.6% 0.22

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -4.1% -3.4% -28.2% -1.4% 6.8% 8.6% -
2025年3月期 5.7% 23.9% 1.2% 5.0% 6.2% -11.8% 代表取締役社長 桒田守
2024年3月期 -5.5% 7.0% 13.9% 11.1% 3.1% -3.1% 代表取締役社長 桒田守

業種比較(化学、214社中央値)

指標東ソー株式会社業種中央値
ROE5.0%6.5%
ROA2.9%4.0%
営業利益率9.4%7.3%
純利益率4.1%5.2%
自己資本比率59.0%64.4%
売上成長率-4.1%2.2%
PER17.5倍13.1倍
PBR0.86倍0.85倍
EV/EBITDA5.3倍6.2倍
NC/時価総額-7.3%4.9%
運転資本余剰/時価総額-24.9%-9.5%
同業他社: 三菱ケミカルグループ株式会社(4188)富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
日油株式会社 (4403) 7017億円 2580億円
東京応化工業株式会社 (4186) 6942億円 2370億円
三井化学株式会社 (4183) 6839億円 1.7兆円
日産化学株式会社 (4021) 8048億円 2796億円
住友化学株式会社 (4005) 8242億円 2.3兆円
太陽ホールディングス株式会社 (4626) 5550億円 1379億円
株式会社クラレ (3405) 4874億円 8084億円
ライオン株式会社 (4912) 4564億円 4221億円
化学の企業一覧(全215社)→

AI分析(2026年3月期)

医療機器半導体
チェーン事業・先端事業の区分「成長」と「脱炭素」の両立クロロプレンゴム生産能力増強バイオ医薬品向け分離精製剤半導体向け水処理プラント・エンジニアリング事業

見通し: 2025年度は売上高・営業利益ともに前期比減収減益となったが、経常利益は増益。2026年度は中東情勢の緊迫化による先行きの不透明感があるものの、中期経営計画に沿った成長戦略を実行し、回復を目指す。

強み: 食塩電解・ナフサ熱分解を起点とする高度に統合された高効率なプロダクトチェーン。塩素を原料とする参入障壁の高い誘導品も保有。

懸念: 石油化学製品や原燃料の国際市況変動、特にナフサ価格や中東情勢の影響を受けやすい。また、中国のデフレ輸出による市況低迷も懸念材料。

リスク: ①原燃料市況変動: ナフサ等の高騰はコスト増に繋がり、製品価格への転嫁が遅れると業績を圧迫する。②経済・需要変動: 国内外の経済情勢や競合他社の動向により、製品マーケットの縮小やシェア低下リスクがある。③環境規制強化: CO2排出規制や代替品出現により、事業制限や追加投資負担が発生する可能性がある。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E00767は、化学製品の製造・販売を主軸とする企業グループです。事業は大きく「チェーン事業」と「先端事業」の二つに区分されます。チェーン事業は、食塩電解やナフサ熱分解を起点としたプロダクトチェーンを基盤とし、高度に統合された高効率な生産体制と、塩素を原料とする参入障壁の高い誘導品群が強みです。石油化学、クロル・アルカリ、機能商品の一部などがこれに該当します。一方、先端事業は、チェーン事業とは設備上の直接的な繋がりを持たないものの、医薬・半導体業界といった成長市場で強固なポジションを築いています。分離精製剤や高機能材料、エンジニアリング事業などがこの区分に含まれます。両事業のシナジーにより、安定した収益基盤と成長性を両立させるビジネスモデルを展開しています。2026年3月期の売上高は10,199億円でした。

直近決算ハイライト

2026年3月期において、E00767は売上高10,199億円を計上し、前期比4.1%の減収となりました。営業利益は955億円(同3.4%減)、経常利益は1,068億円(同3.6%増)となりました。純利益は416億円(同28.3%減)と、大幅な減少を記録しました。これは、米国子会社における固定資産の減損損失計上が響いたことが主因です。現金及び預金は1,766億円と、前期比27.2%増加し、財務基盤の安定化を示唆しています。営業キャッシュ・フローも1,146億円と、前期比7.8%増加し、本業でのキャッシュ創出力は堅調でした。EPSは132.40円となり、前期比で27.3%低下しました。株主還元としては、1株配当100.00円を維持し、総還元性向は135.0%と高い水準となりました。

強みと競争優位性

E00767の強みは、まず「チェーン事業」における高度に統合されたプロダクトチェーンと、それによって生み出される高い生産効率にあります。特に、塩素を原料とするユニークで参入障壁の高い誘導品群は、他社との差別化要因となっています。また、「先端事業」においては、医薬・半導体といった成長分野で強固なポジションを確立しており、技術力と市場への適合性が競争優位性の源泉です。エンジニアリング事業では、AI関連需要を背景とした半導体製造工場向け水処理プラントの受注が堅調であり、専門性の高い技術力とソリューション提供能力が評価されています。さらに、中期経営計画における成長戦略と脱炭素の両立を目指した設備投資(クロロプレンゴム増産、バイオマス発電所建設、分離精製剤製造設備増強など)は、将来の競争力強化と持続的成長に向けた積極的な姿勢を示しています。

リスク要因

E00767が直面するリスクは多岐にわたります。まず、石油化学事業やクロル・アルカリ事業において、ナフサや石炭といった原燃料の国際市況変動や、製品価格の変動が経営成績に影響を与える可能性があります。特に、原燃料価格の高騰が製品価格に転嫁できない場合、収益を圧迫するリスクがあります。また、国内外の経済情勢や需要変動、競合他社との競争激化によるシェア低下や価格下落も懸念されます。為替レートの変動も、輸出入取引や海外子会社の業績に影響を及ぼす要因です。さらに、環境規制の強化や気候変動への対応、情報セキュリティリスク、事故・災害リスク、そして設備投資における予期せぬコスト増なども、業績に影響を与える可能性があります。

投資テーマとの関連

E00767は、複数の投資テーマとの関連性を持っています。特に「先端事業」における半導体関連分野は、AI需要の拡大を背景とした水処理エンジニアリング事業の好調ぶりや、半導体製造装置向け材料(石英ガラス、薄膜材料)の需要回復への期待など、AI・半導体テーマと直接的に結びついています。また、バイオ医薬品分野向け分離精製剤の能力増強は、ライフサイエンス・ヘルスケア分野への展開を示唆しています。さらに、中期経営計画で掲げる「脱炭素」への取り組みは、GX(グリーン・トランスフォーメーション)や再生可能エネルギー関連の投資テーマとも関連があります。バイオマス発電所の建設やCO2削減技術への投資は、持続可能な社会への貢献という観点からも注目される可能性があります。

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