東映アニメーション株式会社 (4816) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 情報・通信業
コンテンツ
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
A
収益性
業種 62/649位
A
安定性
業種 39/657位
D
成長性
業種 486/637位
C
効率性
業種 381/657位
A
CF健全性
業種 58/656位
売上高
937億円
粗利率
52.5%
営業利益率
33.1%
純利益率
26.8%
ROE
14.7%
ROIC
12.7%
自己資本比率
84.6%
D/Eレシオ
-
有利子負債
-
ネットキャッシュ
764億円
NC/時価総額
14.3%
運転資本余剰*
499億円
運転資本余剰/時価総額*
9.3%
フリーCF
179億円
FCFマージン
19.1%
キャッシュ化率
0.68倍
PBR
3.13倍
EV/EBITDA
14.4倍
PER
21.1倍
想定株価
2594.5円
想定時価総額
5353億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 937億円 492億円 8億円 310億円 318億円 335億円 251億円
2025年3月期 1008億円 484億円 8億円 324億円 332億円 332億円 236億円
2024年3月期 887億円 374億円 8億円 234億円 242億円 265億円 188億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 2023億円 1356億円 265億円 47億円 1710億円
2025年3月期 1910億円 1279億円 340億円 37億円 1532億円
2024年3月期 1627億円 1205億円 287億円 23億円 1317億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 764億円 133億円 269億円 - 229億円 - 499億円
2025年3月期 668億円 101億円 294億円 - 207億円 - 327億円
2024年3月期 521億円 101億円 240億円 - 160億円 - 234億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 170億円 10億円 -92億円 179億円
2025年3月期 272億円 -55億円 -64億円 216億円
2024年3月期 163億円 -45億円 -64億円 117億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 122.7円 837.1円 44.0円 35.9% 370.4円 21.1倍 2594.5円 5353億円 210,000,000株 3,692,200株
2025年3月期 115.5円 749.1円 41.0円 35.5% 323.7円 26.8倍 3100.6円 6397億円 210,000,000株 3,692,200株
2024年3月期 91.9円 644.1円 155.0円 168.6% 252.5円 33.7倍 3099.9円 6395億円 210,000,000株 3,692,000株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 14.7% 12.4% 12.7% 52.5% 33.1% 33.9% 26.8% 19.1% 84.6% -
2025年3月期 15.4% 12.4% 14.8% 48.0% 32.2% 32.9% 23.4% 21.4% 80.2% -
2024年3月期 14.3% 11.6% 12.4% 42.2% 26.4% 27.3% 21.2% 13.2% 80.9% -

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -7.1% -4.4% 6.1% 2.3% 12.7% 2.7% -
2025年3月期 13.7% 38.8% 25.7% 20.9% 13.0% 21.4% 代表取締役社長 高木勝裕
2024年3月期 1.4% -18.5% -10.1% 19.8% 9.7% 14.6% 代表取締役社長 高木勝裕

業種比較(情報・通信業、656社中央値)

指標東映アニメーション株式会社業種中央値
ROE14.7%11.1%
ROA12.4%6.6%
営業利益率33.1%8.6%
純利益率26.8%6.5%
自己資本比率84.6%62.0%
売上成長率-7.1%9.2%
PER21.1倍17.2倍
PBR3.13倍2.29倍
EV/EBITDA14.4倍7.8倍
NC/時価総額14.3%20.5%
運転資本余剰/時価総額9.3%6.6%
同業他社: NTT株式会社(9432)ソフトバンクグループ株式会社(9984)ソフトバンク株式会社(9434)KDDI株式会社(9433)株式会社エヌ・ティ・ティ・データ(9613)全657社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

情報・通信業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社電通総研 (4812) 5352億円 1649億円
株式会社コーエーテクモホールディングス (3635) 5375億円 884億円
株式会社KADOKAWA (9468) 5649億円 2829億円
株式会社フジ・メディア・ホールディングス (4676) 5808億円 5519億円
ビジョナル株式会社 (4194) 4757億円 802億円
株式会社オービックビジネスコンサルタント (4733) 4696億円 514億円
BIPROGY株式会社 (8056) 4462億円 4337億円
株式会社メルカリ (4385) 4399億円 1926億円
情報・通信業の企業一覧(全657社)→

AI分析(2026年3月期)

コンテンツ
IP創出・強化・グローバル展開スタジオ能力拡充と次世代製作技術海外事業比率70%超目標顧客接点拡大(商品・イベント・施設運営)M&A・インオーガニック成長

見通し: 2025年度は売上高937億円(前期比-7.1%)、営業利益310億円(前期比-4.4%)と減収減益の見込み。ただし、2031年3月期には売上高2,000億円、営業利益500億円を目指す中期経営計画「VISION2030」を掲げ、グローバル展開強化とIP戦略に注力し、長期的な成長を目指す。

強み: 70年近い歴史と「ワンピース」等、世界的に有名なIPを多数保有。膨大なライブラリは強固な事業基盤。

懸念: アニメ人気は消費者の嗜好や経済環境に左右されやすく、ヒット作が生まれないリスク。また、海外企業との人材獲得競争激化も懸念。

リスク: アニメ人気が予測困難でヒットしない場合、先行投資費用がかさみ業績に悪影響。海外企業や中国・韓国企業の台頭による競争激化。新技術への対応遅れによる競争力低下。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

同社は、日本を代表するアニメーション制作・販売会社であり、長年にわたり高品質なアニメーション作品を企画・製作し、国内外に提供しています。その事業は、劇場・テレビ向けアニメ作品の企画・製作・放映権販売、製作した作品のキャラクター使用許諾によるロイヤリティ収入を得る版権事業、そしてキャラクター商品等の販売を行う商品販売事業を主要な柱としています。1956年の創業以来、約14,000話に及ぶテレビアニメ、278本の劇場アニメといった世界有数のライブラリーを保有しており、これが同社の強固な事業基盤を形成しています。これらのIP(知的財産)を軸に、グローバル市場での競争力強化と持続的な成長を目指しています。2026年3月期においては、売上高937億円、営業利益310億円を記録しました。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算では、売上高は前期比7.1%減の937億円となりました。これは、映像製作・販売事業、版権事業、商品販売事業における減収が主な要因です。特に、前年同期に好調だった「THE FIRST SLAM DUNK」や「鬼太郎誕生 ゲゲゲの謎」といった大型作品の反動減が影響しました。一方で、営業利益は同4.4%減の310億円、経常利益は同0.8%増の335億円、当期純利益は同6.1%増の251億円と、利益面では底堅さを見せました。特に、海外版権事業における「ワンピース」や「デジモンアドベンチャー」シリーズの商品化権・ゲーム化権販売が好調だったことや、その他事業における催事イベントの成功が収益を支えました。純資産は同11.6%増の1,546億円と増加し、財務基盤の強化も進んでいます。

強みと競争優位性

同社の最大の強みは、半世紀以上にわたる歴史の中で培ってきた、日本最大級かつ世界有数のアニメーション作品ライブラリーとそのIP(知的財産)の価値です。長年にわたり生み出されてきた人気作品群は、国内外で高い知名度とファンベースを有しており、二次利用やライセンス供与を通じて安定的な収益基盤となっています。また、企画力、製作力、そしてグローバルな展開力においても、業界のパイオニアとしての経験と実績に裏打ちされた競争優位性を持っています。さらに、70周年を迎えた現在も、スタジオの進化、IPの強化、地域展開の強化、顧客接点の拡大といった成長戦略を推進しており、変化の激しいアニメーション業界において、常に革新を追求し続ける姿勢も強みと言えます。

リスク要因

同社が直面するリスクとしては、まずアニメーション作品の人気が市場環境や消費者の嗜好に左右されるため、ヒット作を安定的に生み出し続けることが困難である点が挙げられます。多額の先行投資が必要となるアニメーション製作において、作品が期待通りの人気を得られない場合、業績に大きな影響を与える可能性があります。また、アニメーション業界全体での人材獲得競争の激化、技術革新への対応の遅れ、海外展開における地政学リスクや文化・法規制の違い、著作権侵害や不正配信による収益機会の損失なども、事業継続上の重要なリスク要因となります。さらに、グローバル市場での日本企業や中国企業との競争激化も、収益性に影響を与える可能性があります。

投資テーマとの関連

同社は、アニメーションというコンテンツを通じて、世界中の人々に「夢」と「希望」を届けることを経営理念として掲げており、これは「エンターテイメント」や「コンテンツ」といった投資テーマに合致しています。特に、日本のアニメーションは世界的に高い人気を誇り、グローバル市場での成長が見込まれています。同社は、中期経営計画「VISION2030」において、2035年度には売上高5,000億円規模の企業を目指すという野心的な目標を掲げ、スタジオの進化や最新テクノロジー(VR/AR、AI等)の活用、グローバルIPの創出・育成、海外売上比率の70%超への引き上げといった戦略を推進しています。これらの取り組みは、成長戦略としての側面から、投資家の関心を集める可能性があります。

本ページの情報はEDINET有価証券報告書から機械的に抽出・加工したものであり、正確性・完全性を保証するものではありません。 財務プロファイルは全収録企業中の相対的な位置を示すもので、特定の企業の評価や投資判断を推奨・助言するものではありません。 投資に関する最終決定はご自身の判断で行ってください。