事業概要

当社の主力事業は、スイミングスクールの運営であり、売上の約9割を占める中核事業です。会員制スポーツクラブとして、ベビーからシニアまで幅広い年齢層を対象に、水泳指導や水中健康運動プログラムを提供しています。「水を通じて健康づくりに貢献する」という経営理念のもと、創業以来培ってきた専門的な指導ノウハウを基盤としています。事業所は、直営64事業所、受託20事業所を展開しており、全国にネットワークを広げています。直営事業所では、スイミングスクールに加え、フィットネスクラブやテニススクールも運営し、多様なニーズに対応しています。受託事業では、施設を所有する事業者と契約を結び、指導・監視業務を受託しています。さらに、スイミングスクール会員向けにスキースクールやキャンプといった企画課外活動も展開しており、多角的なサービス提供を行っています。商品売上としては、直営事業所や受託事業所、スポーツ施設へのスポーツ用品販売も手掛けています。

直近決算ハイライト

2026年3月期は、売上高85億円（前期比1.9%増）と増収を達成しました。特に、営業利益は4億円（前期比72.0%増）、経常利益は4億円（前期比68.8%増）と大幅な増加を記録し、収益性の改善が顕著です。当期純利益も2億円（前期比25.9%増）となりました。会員数は前年同期比8.9％減の76,880人となりましたが、売上高は増加に転じており、単価向上や事業効率化による増収効果が示唆されます。総資産は73億円（前期比2.4%減）と微減しましたが、純資産は32億円（前期比5.4%増）と増加しました。現金及び預金は11億円（前期比6.1%増）を確保し、財務基盤の安定性を示しています。営業キャッシュ・フローは7億円（前期比453.0%増）と大きく改善しており、本業でのキャッシュ創出力が高まったことが確認できます。

強みと競争優位性

当社の強みは、創業以来蓄積された専門的な指導ノウハウと、それに基づいた独自の指導教本やマニュアルです。特に子供会員の構成比が88.4％と高いことは、教育重視の姿勢が保護者から支持されている証左と言えます。競合他社との差別化を図るため、スイミングスクールに特化した事業戦略と地域密着型・教育重視の経営を徹底しています。また、日本テレビホールディングス株式会社との業務資本提携も、シナジー創出による競争力強化に寄与しています。オンラインフィットネス配信サービス「トルチャ」の提供や、共同での「着衣水泳体験会」開催など、他社との協業による顧客満足度向上や新たな収益源の確保にも積極的に取り組んでいます。これらの取り組みは、施設運営の効率化やブランド価値向上に繋がっています。

リスク要因

当社の事業は、経済状況や雇用情勢、消費者の嗜好の変化といった外部環境の影響を受けやすいというリスクを抱えています。特に、主たる顧客層である子供の人口減少は、将来的な会員数減少に繋がる可能性があります。また、フィットネス業界全体における競争激化も懸念されます。競合施設の進出や多店舗展開により、売上低下やコスト増加を招く可能性があります。さらに、電力料金や燃料価格の上昇は、施設運営コストに直接的な影響を与えます。その他、施設のリニューアルや新規出店に伴うコスト上昇、自然災害や感染症の発生による事業停止リスク、個人情報漏洩リスクなども経営上の課題として挙げられます。

投資テーマとの関連

当社は、スイミングスクール運営を通じて、健康増進や生涯学習、青少年の健全育成に貢献しています。近年、健康意識の高まりや、学校教育における水泳指導の減少に伴う水難事故リスクの増加といった社会課題に対し、スイミングスクール事業の社会的使命はより一層高まっています。当社は、教育事業の一環としてスイミング指導の強化や、水中マシンの開発によるシニア層の健康増進プログラム提供などを進めており、ウェルネスやヘルスケアといった投資テーマと関連が深いです。また、M&A戦略の推進により、事業拡大や健康産業全般における新たな領域への進出も目指しており、成長戦略としてのポテンシャルも有しています。