レオン自動機株式会社 (6272) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 機械
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 60/230位
A
安定性
業種 47/230位
C
成長性
業種 110/230位
C
効率性
業種 52/230位
E
CF健全性
業種 211/230位
売上高
420億円
粗利率
43.4%
営業利益率
12.3%
純利益率
9.3%
ROE
9.1%
ROIC
8.1%
自己資本比率
79.1%
D/Eレシオ
0.04
有利子負債
17億円
ネットキャッシュ
94億円
NC/時価総額
24.0%
運転資本余剰*
15億円
運転資本余剰/時価総額*
3.8%
フリーCF
-40億円
FCFマージン
-9.4%
キャッシュ化率
1.16倍
PBR
0.91倍
EV/EBITDA
4.4倍
PER
10.0倍
想定株価
1446.3円
想定時価総額
391億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 420億円 183億円 15億円 52億円 67億円 56億円 39億円
2025年3月期 392億円 178億円 15億円 53億円 68億円 54億円 39億円
2024年3月期 377億円 168億円 13億円 49億円 62億円 50億円 37億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 544億円 257億円 96億円 17億円 430億円
2025年3月期 492億円 291億円 89億円 17億円 387億円
2024年3月期 446億円 254億円 67億円 19億円 358億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 111億円 90億円 47億円 17億円 24億円 - 15億円
2025年3月期 158億円 85億円 41億円 14億円 20億円 - 69億円
2024年3月期 136億円 78億円 32億円 16億円 16億円 - 68億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 45億円 -85億円 -10億円 -40億円
2025年3月期 58億円 -20億円 -14億円 38億円
2024年3月期 46億円 -15億円 -14億円 31億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 144.6円 1593.4円 58.0円 40.1% 347.2円 10.0倍 1446.3円 391億円 28,392,000株 1,388,000株
2025年3月期 144.7円 1436.8円 44.0円 30.4% 533.6円 8.7倍 1259.2円 339億円 28,392,000株 1,480,600株
2024年3月期 137.0円 1334.8円 42.0円 30.7% 445.4円 11.4倍 1561.3円 419億円 28,392,000株 1,543,400株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 9.1% 7.2% 8.1% 43.4% 12.3% 15.9% 9.3% -9.4% 79.1% 0.04
2025年3月期 10.1% 7.9% 9.3% 45.4% 13.5% 17.3% 9.9% 9.6% 78.5% 0.04
2024年3月期 10.3% 8.2% 9.1% 44.5% 13.0% 16.3% 9.8% 8.3% 80.4% 0.05

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 7.1% -2.3% 0.2% 6.0% 13.5% 19.8% -
2025年3月期 4.0% 8.5% 5.8% 13.8% 7.8% 68.9% 代表取締役社長 小林幹央
2024年3月期 6.9% 62.4% 34.2% 19.2% 5.8% 51.5% 代表取締役社長 小林幹央

業種比較(機械、229社中央値)

指標レオン自動機株式会社業種中央値
ROE9.1%7.1%
ROA7.2%4.3%
営業利益率12.3%8.2%
純利益率9.3%6.5%
自己資本比率79.1%65.2%
売上成長率7.1%3.0%
PER10.0倍13.4倍
PBR0.91倍0.91倍
EV/EBITDA4.4倍6.2倍
NC/時価総額24.0%13.1%
運転資本余剰/時価総額3.8%-2.1%
同業他社: ダイキン工業株式会社(6367)三菱重工業株式会社(7011)株式会社小松製作所(6301)株式会社 クボタ(6326)株式会社ジェイテクト(6473)全230社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

機械で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
三精テクノロジーズ株式会社 (6357) 392億円 731億円
小池酸素工業株式会社 (6137) 395億円 556億円
株式会社技研製作所 (6289) 385億円 263億円
株式会社日阪製作所 (6247) 403億円 449億円
株式会社ゲームカードホールディングス (6249) 372億円 254億円
NITTOKU株式会社 (6145) 366億円 424億円
西部電機株式会社 (6144) 420億円 393億円
ダイコク電機株式会社 (6430) 359億円 543億円
機械の企業一覧(全230社)→

AI分析(2026年3月期)

海外市場開拓・拡大スマートファクトリー化アルチザンブレッド市場省人化・食品ロス削減製品グローバル人材育成

見通し: 今期は売上高7.1%増、経常利益3.2%増と増収増益。来期も海外市場拡大やスマートファクトリー化推進により、中計目標達成に向けた成長が期待される。ただし、営業利益は微減。120字以内

強み: レオロジー技術を基盤とした独自開発力。食品加工機械と食品製造販売のシナジー。グローバルな販売網。80字以内

懸念: 食品加工機械事業の利益率低下、食品製造販売事業の利益減少。為替変動リスク、原材料価格高騰リスク。80字以内

リスク: 為替変動リスク: 外貨建て売上の大部分は為替ヘッジで対応するも、業績影響の可能性。国際活動リスク: 政治経済情勢、紛争、人権問題等による事業影響。食の安全性・品質管理リスク: 食品事故発生時のリコール・クレーム費用、信用毀損。120字以内

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

当社グループは、レオロジー(流動学)の応用工学に基づく独自の開発技術を核とし、食品加工機械の開発・製造・販売を主力事業として展開しています。主力製品には、万能自動包あん機や各種製パンラインシステム、ピザストレッチャー、リングエクストルーダーラインなど多岐にわたる自動化・省力化機械が含まれます。これらの機械は、菓子、パン、麺類など幅広い食品の製造プロセスに対応しており、顧客の生産効率向上や品質安定化に貢献しています。また、北米では、当社の食品加工機械を使用したクロワッサンやデニッシュペストリーなどの高加工度冷凍食品の製造・販売も手掛ける食品製造販売事業も展開しており、機械製造と食品製造の両面から事業を推進しています。国内市場に加え、欧米、中東、インド、アフリカ、アジアなどグローバルに事業を展開し、各地域の食文化や市場ニーズに合わせたソリューションを提供しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の連結決算では、売上高は前年比7.1%増の420億円を達成しました。これは、主に海外市場、特に欧州やアジア地域での食品加工機械の販売が好調に推移したこと、および北米での食品製造販売事業における堅調な販売が寄与した結果です。一方で、営業利益は前年比2.3%減の52億円となりました。これは、売上高の増加に伴う販売費及び一般管理費の増加や、一部地域での広告宣伝費の増加などが影響したと考えられます。経常利益は3.2%増の56億円、当期純利益は0.2%増の39億円と、増収増益を達成しました。純資産は7.2%増の396億円となり、利益剰余金の増加が主な要因です。現金及び預金は29.5%減の111億円となりましたが、これは主に設備投資の増加が影響したと考えられます。

強みと競争優位性

当社の最大の強みは、レオロジー(流動学)の応用工学に基づく独自の開発技術力にあります。この技術を駆使して開発される食品加工機械は、革新的で高度な機能を有しており、他社との差別化を図っています。特に、多種多様な食品に対応できる汎用性の高さや、顧客のニーズに合わせたカスタマイズ能力は、強固な競争優位性を確立しています。また、北米における食品製造販売事業は、自社製機械の性能を実証するモデル工場としての役割も担っており、機械の販売促進に貢献するとともに、食品製造に関する深い知見を機械開発にフィードバックできるというシナジー効果を生み出しています。グローバルに広がる販売網と、各地域市場の特性に合わせた製品開発・販売戦略も、持続的な成長を支える重要な要素です。さらに、スマートファクトリー実現に向けた技術革新への継続的な投資は、将来の市場拡大に向けた競争力の源泉となります。

リスク要因

当社グループの事業運営には、いくつかのリスク要因が存在します。まず、食品加工機械製造販売事業における売上高の多くが外貨建てであるため、為替変動リスクが挙げられます。為替ヘッジで対応していますが、大幅な変動があった場合には業績に影響を及ぼす可能性があります。また、食品産業特有の気候変動や季節的要因、顧客からの短納期注文やキャンセルによる四半期業績の変動リスクも存在します。さらに、グローバルに事業を展開する上での政治的・経済的リスク、地域紛争、国際的な規制変更なども考慮すべき要因です。新商品開発力への依存度が高いこともリスクとなり、新技術への投資や市場ニーズの的確な予測ができない場合、業績に影響を与える可能性があります。原材料・資材の供給不足や価格変動、サプライチェーンの寸断リスクも、生産活動の安定性に影響を与えかねません。加えて、サイバー攻撃や情報セキュリティに関するリスク、自然災害やパンデミックによる事業継続への影響も無視できません。

投資テーマとの関連

当社グループは、食品加工機械および食品製造販売という事業を通じて、いくつかの重要な投資テーマと関連しています。まず、深刻化する人手不足や省力化・自動化ニーズに対応する「ロボティクス・自動化」のテーマに合致しています。当社の食品加工機械は、生産プロセスの自動化・省人化を強力に推進し、食品業界における生産性向上に貢献します。また、食の安全・安心への関心の高まりや、食品ロスの削減、HACCP対応といった社会的課題への取り組みは、「サステナビリティ」や「SDGs」といったテーマとも深く関連しています。環境負荷低減に配慮した機械開発や、省エネルギー化の推進も、これらのテーマへの貢献を示しています。さらに、スマートファクトリー実現に向けたDX推進や、データ活用による生産効率の最適化は、「デジタルトランスフォーメーション(DX)」の潮流とも連動しており、先進的な製造業としての側面も持ち合わせています。これらのテーマへの貢献を通じて、社会的な価値創造と企業成長の両立を目指しています。

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