株式会社酉島製作所 (6363) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 機械
EV再生可能エネルギー水素水処理インフラ老朽化
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 120/230位
C
安定性
業種 176/230位
C
成長性
業種 77/230位
C
効率性
業種 80/230位
B
CF健全性
業種 114/230位
売上高
929億円
粗利率
26.2%
営業利益率
5.4%
純利益率
6.4%
ROE
9.9%
ROIC
4.3%
自己資本比率
50.0%
D/Eレシオ
0.37
有利子負債
222億円
ネットキャッシュ
-44億円
NC/時価総額
-5.6%
運転資本余剰*
-206億円
運転資本余剰/時価総額*
-26.0%
フリーCF
43億円
FCFマージン
4.6%
キャッシュ化率
0.76倍
PBR
1.32倍
EV/EBITDA
10.8倍
PER
13.4倍
想定株価
3009.7円
想定時価総額
792億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 929億円 243億円 27億円 50億円 77億円 52億円 59億円
2025年3月期 865億円 235億円 27億円 54億円 81億円 45億円 41億円
2024年3月期 811億円 231億円 21億円 68億円 89億円 63億円 62億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 1202億円 836億円 383億円 213億円 601億円
2025年3月期 1156億円 812億円 373億円 219億円 560億円
2024年3月期 1016億円 684億円 346億円 143億円 522億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 178億円 181億円 445億円 222億円 100億円 1億円 -206億円
2025年3月期 171億円 212億円 390億円 227億円 105億円 1億円 -203億円
2024年3月期 128億円 159億円 354億円 148億円 115億円 2億円 -218億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 45億円 -3億円 -40億円 43億円
2025年3月期 -7億円 -16億円 58億円 -22億円
2024年3月期 29億円 4億円 -33億円 33億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 224.9円 2284.6円 63.0円 28.0% -168.4円 13.4倍 3009.7円 792億円 29,045,679株 2,729,100株
2025年3月期 153.0円 2101.0円 60.0円 39.2% -210.8円 13.4倍 2049.7円 549億円 29,045,679株 2,263,500株
2024年3月期 234.8円 1966.6円 58.0円 24.7% -74.5円 12.1倍 2850.7円 763億円 29,045,679株 2,291,700株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 9.9% 4.9% 4.3% 26.2% 5.4% 8.3% 6.4% 4.6% 50.0% 0.37
2025年3月期 7.3% 3.5% 4.9% 27.2% 6.3% 9.4% 4.7% -2.6% 48.4% 0.41
2024年3月期 11.9% 6.1% 7.1% 28.5% 8.4% 11.0% 7.7% 4.0% 51.4% 0.28

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 7.4% -8.2% 46.1% 12.8% 12.8% -5.5% -
2025年3月期 6.7% -20.1% -34.6% 18.3% 12.9% 7.0% 代表取締役CEO 原田耕太郎
2024年3月期 25.4% 15.1% 41.3% 16.9% 11.0% 23.8% 代表取締役CEO 原田耕太郎

業種比較(機械、229社中央値)

指標株式会社酉島製作所業種中央値
ROE9.9%7.1%
ROA4.9%4.3%
営業利益率5.4%8.3%
純利益率6.4%6.6%
自己資本比率50.0%65.2%
売上成長率7.4%3.0%
PER13.4倍13.2倍
PBR1.32倍0.91倍
EV/EBITDA10.8倍6.1倍
NC/時価総額-5.6%13.1%
運転資本余剰/時価総額-26.0%-1.9%
同業他社: ダイキン工業株式会社(6367)三菱重工業株式会社(7011)株式会社小松製作所(6301)株式会社 クボタ(6326)株式会社ジェイテクト(6473)全230社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

機械で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
大和冷機工業株式会社 (6459) 787億円 469億円
TPR株式会社 (6463) 800億円 1906億円
新晃工業株式会社 (6458) 814億円 593億円
株式会社小森コーポレーション (6349) 817億円 1186億円
株式会社オプトラン (6235) 761億円 339億円
株式会社アイチコーポレーション (6345) 839億円 596億円
平田機工株式会社 (6258) 730億円 949億円
ホソカワミクロン株式会社 (6277) 854億円 780億円
機械の企業一覧(全230社)→

AI分析(2026年3月期)

EV再生可能エネルギー水素水処理インフラ老朽化
AI需要増に伴う電力需要拡大脱炭素・省エネ対応ポンプ液化水素・アンモニア向けポンプ開発海水淡水化・水インフラ向けポンプ新日本造機による事業ポートフォリオ拡大

見通し: 2026年3月期は売上高955億円、営業利益52億円を見込む。AI需要増による電力需要拡大、脱炭素・省エネニーズの高まりが追い風。新日本造機子会社化による事業拡大も期待される。

強み: GTCC発電向けボイラ給水ポンプで圧倒的シェア。海水淡水化・雨水排水ポンプも高シェア。技術力とワンストップ供給体制が強み。

懸念: AIデータセンター建設ラッシュによる電力設備需給逼迫で、ポンプの納期長期化。2026年3月期は売上計上が一時的に抑制される可能性。

リスク: 地政学リスク: 中東情勢の緊迫化は、資材・物流費高騰や現地経済・財政への影響懸念。サプライチェーンリスク: 新規調達先での品質問題や安定供給失敗のリスク。納期長期化: AI・脱炭素需要増による電力設備需給逼迫で、ポンプ納期が長期化し、2026年3月期の売上計上が一時抑制される。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E01636は、100年以上の歴史を持つポンプメーカーであり、「ポンプで世界を救う」という壮大なビジョンを掲げ、社会インフラに不可欠な製品を提供しています。事業は主に、エネルギー分野における発電・省エネルギー・脱炭素関連ポンプ、および安全・安心な社会構築分野における海水淡化・上下水道・雨水排水ポンプの製造・販売・メンテナンスで構成されています。世界20カ国・36拠点のグローバルネットワークを有し、「One Torishima」として一体となり、顧客の生涯利益(Lifetime Benefit)最大化に貢献することを目指しています。特に、GTCC発電所のボイラ給水ポンプや、海水淡水化プラントのRO膜法用高圧ポンプで世界トップシェアを誇り、高い技術力と信頼性に基づいたビジネスを展開しています。直近の2026年3月期においては、売上高929億円、営業利益50億円を計上し、前年比で増収増益を達成しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算は、売上高が前期比7.4%増の929億円となりました。これは、生成AI普及に伴う電力需要の急増や、脱炭素化への要請の高まりを受けた発電・産業用ポンプ需要の好調、および世界的な人口増加や気候変動対策としての海水淡化・上下水道向けポンプ需要の拡大によるものです。しかしながら、営業利益は前期比8.1%減の50億円にとどまりました。これは、売上増加に伴う外注費や労務費といったコスト増加が要因として挙げられています。一方で、経常利益は同14.6%増の52億円、当期純利益は同46.1%増の59億円と大幅な増益を達成しました。特に当期純利益の伸びは、保有有価証券の売却益が寄与したことが要因として説明されており、本業の収益性とは異なる側面での利益創出が見られます。営業キャッシュ・フローは前期比778.6%増と大きく改善しており、財務基盤の安定性を示唆しています。

強みと競争優位性

E01636の最大の強みは、創業以来培ってきたポンプ技術における圧倒的な専門性と、それに裏打ちされたグローバル市場での高いシェアです。特に、GTCC発電所の心臓部とも言えるボイラ給水ポンプ分野では、高温・高圧という過酷な環境下での実績と信頼性により、国内外のプラントメーカーから絶大な支持を得ており、リーディングメーカーとしての地位を確立しています。また、海水淡水化プラントのRO膜法用大型・高圧ポンプにおいても世界トップシェアを誇り、水不足という地球規模の課題解決に貢献しています。さらに、「スーパーエコポンプ(SEP)」のような高効率ポンプの開発や、マイナス253℃の極低温下で稼働する「超電導モータ液化水素ポンプ」といった最先端技術への挑戦は、同社の技術革新力の高さを証明しています。これらの独自技術と長年の実績が、新規参入障壁となり、強固な競争優位性を築いています。

リスク要因

同社は、中東地域における地政学リスクを重要なリスク要因として認識しています。受注高の約27.6%を占める中東地域での国家間紛争や経済制裁は、取引の中断・停止、市場からの撤退、債権回収の遅延・不能といった直接的な事業影響をもたらす可能性があります。また、サプライチェーンのグローバル化に伴う品質問題や、新規調達先からの安定供給の失敗リスクも存在します。さらに、気候変動による異常気象の頻発化・激甚化は、資材調達や工事の遅延、コスト増につながる可能性があります。事業リスクとして、サイバーセキュリティインシデントによる事業活動停止や情報漏洩、優秀な人材の確保・維持の困難さ、そして自然災害による生産能力の一時低下なども挙げられており、これら多岐にわたるリスクへの対応が求められます。

投資テーマとの関連

E01636は、現代社会が直面する複数の重要投資テーマと深く関連しています。まず、生成AIの普及による電力需要の急増は、同社が強みを持つ発電用ポンプ、特にGTCC発電所向けの需要を押し上げています。これは、エネルギーインフラの増強というテーマに直結します。次に、脱炭素社会の実現に向けた取り組みは、省エネポンプ「スーパーエコポンプ(SEP)」の拡販や、水素・アンモニア発電向けポンプの開発・受注に繋がっており、クリーンエネルギーへの移行というテーマで貢献しています。さらに、世界的な水不足問題への対応として、海水淡化プラント向けポンプの需要は堅調であり、SDGs達成に貢献するテーマとしても注目されます。また、気候変動対策としての豪雨災害への対応として、雨水排水ポンプの需要も高まっており、防災・減災というテーマとも関連が深いです。これらのテーマは、長期的な成長ポテンシャルを示唆しています。

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