ホソカワミクロン株式会社 (6277) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 機械
AI機能性化学3Dプリンター
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 121/230位
B
安定性
業種 67/230位
D
成長性
業種 187/230位
C
効率性
業種 90/230位
B
CF健全性
業種 78/230位
売上高
780億円
粗利率
35.1%
営業利益率
9.0%
純利益率
5.8%
ROE
6.7%
ROIC
7.2%
自己資本比率
65.4%
D/Eレシオ
0.02
有利子負債
13億円
ネットキャッシュ
298億円
NC/時価総額
34.9%
運転資本余剰*
22億円
運転資本余剰/時価総額*
2.5%
フリーCF
58億円
FCFマージン
7.5%
キャッシュ化率
2.10倍
PBR
1.27倍
EV/EBITDA
5.9倍
PER
19.0倍
想定株価
5815.7円
想定時価総額
854億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2025年9月期 780億円 274億円 23億円 71億円 94億円 77億円 45億円
2024年9月期 854億円 299億円 23億円 83億円 106億円 92億円 56億円
2023年9月期 795億円 272億円 19億円 80億円 99億円 83億円 60億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2025年9月期 1027億円 670億円 289億円 66億円 672億円
2024年9月期 981億円 646億円 297億円 68億円 615億円
2023年9月期 970億円 646億円 314億円 67億円 588億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2025年9月期 311億円 132億円 186億円 13億円 29億円 1億円 22億円
2024年9月期 270億円 129億円 214億円 16億円 27億円 1億円 -27億円
2023年9月期 257億円 125億円 230億円 18億円 24億円 2億円 -57億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2025年9月期 95億円 -37億円 -33億円 58億円
2024年9月期 73億円 -30億円 -28億円 43億円
2023年9月期 59億円 -35億円 -47億円 24億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2025年9月期 306.1円 4589.7円 120.0円 39.2% 2029.9円 19.0倍 5815.7円 854億円 15,730,000株 1,049,900株
2024年9月期 372.0円 4162.5円 120.0円 32.3% 1711.2円 11.0倍 4091.9円 607億円 15,730,000株 894,400株
2023年9月期 382.8円 3917.8円 87.5円 22.9% 1586.9円 10.7倍 4095.4円 617億円 15,730,000株 657,800株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2025年9月期 6.7% 4.4% 7.2% 35.1% 9.0% 12.0% 5.8% 7.5% 65.4% 0.02
2024年9月期 9.1% 5.7% 9.2% 35.0% 9.7% 12.4% 6.5% 5.0% 62.7% 0.03
2023年9月期 10.2% 6.2% 9.2% 34.2% 10.0% 12.4% 7.5% 3.1% 60.6% 0.03

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2025年9月期 -8.7% -14.8% -18.9% 5.2% 7.8% 8.6% 代表取締役社長 社長執行役員細川晃平
2024年9月期 7.4% 4.0% -6.5% 12.0% 9.1% 9.1% 代表取締役社長 社長執行役員細川晃平
2023年9月期 18.9% 44.4% 48.9% 14.1% 6.9% 18.4% 代表取締役社長 社長執行役員細川晃平

業種比較(機械、229社中央値)

指標ホソカワミクロン株式会社業種中央値
ROE6.7%7.1%
ROA4.4%4.3%
営業利益率9.0%8.2%
純利益率5.8%6.6%
自己資本比率65.4%65.2%
売上成長率-8.7%3.1%
PER19.0倍13.2倍
PBR1.27倍0.91倍
EV/EBITDA5.9倍6.2倍
NC/時価総額34.9%13.1%
運転資本余剰/時価総額2.5%-2.1%
同業他社: ダイキン工業株式会社(6367)三菱重工業株式会社(7011)株式会社小松製作所(6301)株式会社 クボタ(6326)株式会社ジェイテクト(6473)全230社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

機械で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社アイチコーポレーション (6345) 839億円 596億円
株式会社不二越 (6474) 874億円 2359億円
芝浦機械株式会社 (6104) 889億円 1328億円
株式会社小森コーポレーション (6349) 817億円 1186億円
澁谷工業株式会社 (6340) 893億円 1290億円
新晃工業株式会社 (6458) 814億円 593億円
TPR株式会社 (6463) 800億円 1906億円
株式会社酉島製作所 (6363) 792億円 929億円
機械の企業一覧(全230社)→

AI分析(2025年9月期)

AI機能性化学3Dプリンター
粉体技術DX・IIoT新素材開発グローバル展開マテリアルビジネス

見通し: 第18次中期3カ年経営計画をスタート。2027年9月期に売上高1,000億円、営業利益率10%を目指す。DX、新素材、グローバル連携強化で持続的成長を図る。

強み: 創業100年以上の粉体技術のパイオニア。グローバルネットワークと蓄積されたデータが強み。マテリアルビジネスやプラスチック薄膜技術も展開。

懸念: 米国通商政策や地政学リスクによる大型案件の投資判断延期。円安による製造コスト上昇リスク。新技術の許認可リスク。

リスク: 世界経済の不確実性、為替変動、国際情勢の不安定化が業績に影響。製造物責任、研究開発の失敗、知的財産保護の限界もリスク。

AI詳細分析(2025年9月期)

事業概要

E01676は、世界をリードする粉体技術の専門企業として、あらゆる産業分野を対象に、粉体を取り扱う機械、装置、およびそれらのシステムエンジニアリングを提供しています。主力事業は「粉体関連事業」であり、微粉砕機、分級機、混合機、乾燥機、粒子設計・造粒装置、測定機・ラボ用装置などの製造・販売を手掛けています。また、粉体加工の受託サービスや、化粧品、育毛剤、オーラルケア品などのマテリアル(機能性複合材料)開発・製造も行っています。さらに、「プラスチック薄膜関連事業」では、単層から多層の各種プラスチック高機能フィルム製造装置の開発・製造・販売を展開しています。これらの事業を通じて、化学、食品、医薬品、電子材料、環境・エネルギーなど、多岐にわたる産業の発展に貢献しています。同社は、日本、アメリカ、ヨーロッパ、アジアなどグローバルに拠点を展開し、研究開発成果の共有や製品・部品の相互供給体制を整備することで、グループシナジーを最大化しています。2025年9月期における売上構成は、粉体関連事業が約75%、プラスチック薄膜関連事業が約25%を占めています。

直近決算ハイライト

2025年9月期は、世界経済の不確実性が増大する中、売上高780億円(前期比-8.7%)、営業利益71億円(前期比-14.8%)、経常利益77億円(前期比-16.5%)、当期純利益45億円(前期比-18.9%)となりました。売上高は、特に大型案件を中心に投資判断の延期傾向が継続したことや、期初の受注残高が低水準であったことなどが響き、減収となりました。粉体関連事業では、SDGs案件や二次電池電極材料用の大型案件を受注したものの、米国通商政策への懸念から設備投資の先送りが見られ、化学・電子材料市場以外は軟調に推移しました。プラスチック薄膜関連事業でも、米国向け案件の成約遅延が響き、全体として減収となりました。利益面では、減収の影響を抑制するために経費削減に努めましたが、減収幅が大きかったため、営業利益、経常利益、当期純利益ともに前期比で減少しました。一方、現金及び預金は311億円(前期比+15.1%)と増加し、営業キャッシュフローも95億円(前期比+30.0%)と堅調でした。

強みと競争優位性

E01676の最大の強みは、100年以上にわたり培ってきた世界トップレベルの「粉体技術」に関する高度な専門知識と技術力です。この独自技術は、競合他社が容易に模倣できない参入障壁となっています。また、グローバルに広がる販売・サービスネットワークは、顧客への迅速かつ的確なサポートを可能にし、強固な顧客基盤を構築しています。創業以来蓄積された膨大な顧客データや市場データは、DX技術と組み合わされることで、他社にはない競争優位性をもたらします。第18次中期3カ年経営計画では、IIoT技術を応用したデジタル・ソリューションの提供や、ナノパーティクルテクノロジーを含む新素材開発、マテリアルビジネスの実現を推進しており、これらが将来の成長ドライバーとなることが期待されます。さらに、廃タイヤ由来のリサイクルカーボンブラック(rCB)や、木材由来のリグニンのような持続可能な社会に貢献する素材分野への注力は、環境意識の高まりを背景に、新たな市場を開拓する可能性を秘めています。

リスク要因

同社の事業は、世界経済の動向や各国の政治・外交情勢、貿易摩擦といったマクロ経済環境の変化に大きく影響を受けます。特に、主要市場である米国や欧州、中国の景気動向や通商政策の変更は、大型案件の受注や設備投資判断に直接的な影響を与えます。また、日本円、米ドル、ユーロなど複数の通貨で事業を展開しているため、為替変動リスクも存在します。製造物責任(PL)リスクや、研究開発における新技術の市場受容性リスク、知的財産保護の限界も潜在的なリスクとして挙げられます。さらに、サイバー攻撃による情報セキュリティリスク、原材料価格の急激な変動や供給不足、国際情勢の不安定化に伴うサプライチェーンの混乱も、事業継続性に影響を及ぼす可能性があります。これらのリスクは、同社の財政状態および経営成績に悪影響を与える可能性があります。

投資テーマとの関連

E01676は、その基盤技術である粉体技術を通じて、複数の重要な投資テーマとの関連性を持っています。特に、AIや半導体分野で需要が高まる高機能材料の製造プロセスにおいて、同社の精密な粉砕・分級・混合・乾燥技術は不可欠な役割を果たします。また、EV(電気自動車)向けバッテリー材料や、次世代エネルギー分野における新素材開発・製造においても、粉体技術の重要性は増しています。持続可能性(サステナビリティ)への関心の高まりから、同社が注力するリサイクルカーボンブラック(rCB)や、木材由来のリグニンといった環境配慮型素材・プロセスは、循環型経済やカーボンニュートラルといったテーマと強く結びついています。さらに、IIoTやDX技術の活用は、インダストリー4.0やスマートファクトリーといったテーマとも関連が深く、製造業のデジタルトランスフォーメーションを推進する企業として注目されます。これらのテーマとの連携により、長期的な成長ポテンシャルを有していると考えられます。

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